リットン調査団 | 日本のお姉さん

リットン調査団

リットンは、若い頃新聞記者をしていて、支那で宣教師に化けて

奥地に入り込み、日本軍につかまったことがある。

もともと日本に対して否定的な人で、国連が遣わした調査団

に選ばれたが、専門家などおらずリットンが唯マシな肩書きで

あとは外交官の寄せ集めのような人々で、報告書はリットンが

病気をおして、ひとりで書き上げた。


当事満州にいた宣教師たちがどんどん支那人の手紙(日本

軍の悪口が書いてある。)をリットンのもとに持ち込んだ。

支那語の手紙千通以上、ロシア語の手紙何百通、日本をよく言う

手紙は2通だけだったそうだ。リットンはそれらの手紙にも影響を

受けている。満州の支那人の考えを満州全体の意見としたのだと思う。


リットンの意見に対してフランス人のクローデルが日本に同情的で

あったが、リットンは「文句があるなら別の報告書をかけばいい

だろう!」と怒鳴って、黙らせたとか。

クローデルは、真っ青になったらしい。イギリス人はリットの意見に

賛成していたが、ドイツとイタリアの調査員はこの件に無関心で、

リットンにまかせきりであった。リットンは全ての報告書を自分で

書いており、「私の報告書」と言う言葉を連発して他の人に反発をかって

いた。


リットンは最初から支那人に好意的で、支那人の友達とよく話し合って

いた。アメリカは当事、支那に興味があり、宣教師をどんどん支那に

送り込んでいたし、宣教師も日本軍を嫌っていた。



(神さまを信じないで天皇を神のように祭り上げているので、嫌いだった

のだろうと思う。宣教師に対して日本軍は危害は加えなかったが、

支那人がどんどん日本軍の悪口を宣教師に語っていたのだと思う。

想像ですが、、、。)



アメリカは蒋介石の奥様が大好きだった。彼女は家柄がすこぶるよく、

才女だったし、アメリカにも留学していて英語は流暢、しかもクリスチャン。

彼女の言うことは、アメリカ人はみんな信じた。

彼女は美人でアメリカでは人気者だった。

最初から支那は善で、日本は悪というイメージが出来上がっていた

のではないか。


リットンが調査中に、アメリカはすでに日本を経済制裁することに

決めていた。最初からアメリカは日本を嫌って支那から排除する気で

いたのだ。

多分、2・26事件が起きたこともアメリカが日本を嫌う理由になっていた

のだと思う。一国の首相を軍部の人間が暗殺する。

そんな国は軍部に乗っ取られたサイテーの国じゃないか。

そんなイメージを持っていたのだろう。


2・26事件以後から、蒋介石の態度も硬化したそうだ。

蒋介石は日本を尊敬するような部分もあったが、2・26事件以後は、

はっきりと日本を敵と見なしている。2・26事件で日本人が軍部の

不始末に対して甘い感情で厳罰に処さなかったのは、世界に対して

悪いイメージを与えたのだと思う。


リットンは、日本が満州を大事に思う理由を理解していたし、満州事変に

いたったそれまでの歴史を日清戦争、日露戦争と順番にあたかも

歴史書のように、リットン報告書で書いて見せたが、

結末には、

  • 柳条湖事件及びその後の日本軍 の活動は、自衛的行為とは言い難い。
  • 満州国は、地元住民の自発的な意志による独立とは言い難く、その存在自体が日本軍に支えられている。

と、まったく日本に対して公正ではない報告をしている。

支那人の起こした300以上の犯罪も日本のせいだと書いているし、

「満州の地元住民」と書いているが彼は支那人と満州人を区別できて

いない。


また、日本人の数はわずかしかいないが中国人の数は3000万人だと

書いているが、それは後から日本軍によって治安を維持されている

満州に入ってきた支那人の数だ。(満州人は元々人数が少ない。)


当事、支那には、まともな政府などなく国とは言えない荒れた場所

だった。

ただ満州のみが日本軍によって平和が保たれていたが、支那人は

満州人の土地である満州を支那人の土地だと国連に主張した。

国連はリットンの報告書を鵜呑みにしたし、支那人は国連に日本軍の

行動を毎日電報で逐一報告して日本軍の非を訴えた。


支那人や支那人の軍の中に入り込んだソ連のコミンテルンの起こした

挑発的行為や犯罪は特に問題にはされなかった。


日本軍が悪いというイメージを植えつけるのに蒋介石は成功した。

リットンも支那にはエンペラーがおらず、清国にはエンペラーがおり、

支那のエンペラーの土地を日本が侵略したのではないと知っていたが、

リットンは日本が支那(china)の土地である満州を侵略したと報告した。


アメリカは、このときから日本を攻める気でいた。大国に対し経済制裁を

する場合は、大国と戦争になるが、アメリカは今、日本に経済制裁を

加えて、日本が攻めてきた場合、日本と戦って勝てるかなどと計算して

いたそうだ。イギリスと組めば2年で勝てるが、単独だと

5年かかる。その場合フィリピンは手放すことになるだろうと、冷静に分析

している。アメリカはあくまでも日本に対して、最初から悪意を持っていた。


日本からもクリスチャンがアメリカに入って、「このままアメリカが日本を

いじめるといずれ戦争になる。」と嘆願の講演にでかけたりもしたが、

日本のクリスチャンは蒋介石の奥さんほどはポピュラーにはなれな

かった。日本人はアメリカ人の宣教師を悪の使いのように考える傾向に

あるが、日本に来るアメリカの宣教師は少なかった。どちらかといえば

カトリックの影響の方が多い日本は、アメリカに愛されてはいなかった。

リットンは、いろんな事が分かっていたが、日本に有利なようには

報告書を書かなかった。

わたしはクリスチャンだが、アメリカ人の心を掴むには、日本の

クリスチャンを使ってアメリカの教会に日本をよく理解してもらうように

したり、アメリカ人の宣教師をこころよく受け入れることが必須だと思う。

ただし、アメリカで変態カルトと思われている一夫多妻の白人至上主義

のモルモン教などの異端などをどんどん日本に取り込む事は、逆に

アメリカに嫌われることになる。

頭を刈り上げた真面目そうな服装の自転車に乗った金髪で青い目の

モルモン教の宣教師を受け入れても何の得にもならないし、逆に

日本の害になるだけである。

2006年の支那は、クリスチャンを迫害しているのでアメリカの教会に

嫌われている。カトリックのバチカンを受け入れるポーズをしているが

支那は、共産化してからずっと、宗教を弾圧している。

その辺では現在の支那はかなり嫌われている。


リットン調査団は、当事のアメリカ人の意見を反映したものだ。

東京裁判も同じ路線で、アメリカとの戦争よりもずっとさかのぼって

日本を裁くものだった。アメリカはリットン調査団の意見に染まっていた

と言える。支那人と満州人の違いに今も気が付いていないアメリカ人

が多数いるそうだ。今でも、支那人が清国の土地を全部欲しがった

から起きた満州事変だということに外国人は気がついていない。


支那人も満州人も全部支那(china)だと思っているのだ。


リットンの報告の「満州国は、地元住民の自発的な意志による独立とは

言い難く、その存在自体が日本軍に支えられている。」という文章だが

日本軍が満州で治安を保ったからこそ、満州という国が繁栄できたので

あって、数の上で支那人より少ない満州人が独自で満州の治安を保てる

わけがなかったし、支那人も国を構築できていない状態だった。

軍閥が入り乱れて戦う危険な土地から安全な満州に逃れてきた支那人が

満州で増え続け、満州人より数の上で優勢になった時に、満州も支那人

の土地だと考える「地元民」がリットンに手紙で訴えた。


その一方でソ連のコミンテルンが支那人のナショナリズムをかきたて

日本軍と戦うように仕向けて、影でどんどん工作を行った。

蒋介石も支那軍をコントロールできなかった。

共産党は国民党にやられてどんどん奥地に逃げたが、日本軍に身内を

殺されたと信じた人物に蒋介石は拉致、監禁されて、共産党と共に

戦うように言いくるめられる。その人の身内を殺したのは、最近になって

ソ連の工作員だと分かった。

日本軍が殺したのではない。彼の身内を死なせた鉄道の事件も日本軍の

せいにされているが、ソ連のコミンテルンが手をかけたというのが最近

分かってきた。

盧溝橋の事件も蒋介石の支那軍に紛れ込んだ共産党が始めたというのが、

分かってきているし、現在の共産党もそれを認めている。


とにかくソ連は日本と支那人が戦うように、あらゆる工作をしたのだった。

日本軍だけが悪いのではない。さんざん満州で支那軍に紛れ込んだ

ソ連のコミンテルンに満州でたてつづけに300件もテロ活動を起こされ

たら、治安を守るために満州を支那から切り離したくなるのは当然だろう。


また当事は外国が支那を租借して管理するのが、あちらこちらで普通に

行われていたが、アメリカは日本がそれをするのを許さなかった。


アメリカも支那の利権を狙っていたし、宣教師たちも支那に肩入れして

いた。日本人は西洋やアメリカのマネをすることは許されないとする

日本に対する怒りと差別の感情もあったのだと思う。

それにしてはアメリカは蒋介石を最後まで助けず、支那を共産党の国

にしてしまったのはなぜか。途中から蒋介石に興味を失ったようだ。


アメリカも結構いいかげんな国だと思う。


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リットン調査団(-ちょうさだん/The Lytton Commission)は、国際連盟 (連盟)によって満州事変満州国 の調査を命ぜられたイギリスヴィクター・リットン を団長とする国際連盟日華紛争調査委員会より出された調査団の通称である。


調査団派遣の経緯

1931年 (昭和6年)、南満州鉄道 が爆破される柳条湖事件 が発生した。翌年関東軍清朝 最後の皇帝溥儀 を執政として満州国 を建国した。同年3月、中国 の提訴により連盟からリットン卿を団長とする調査団が派遣され、3カ月にわたり満州 を調査、9月に報告書(リットン報告書)を提出した。

調査団の要員構成

1932年1月、リットン調査団が結成された。委員は下記の5名。

  • リットン(Victor Alexander George Robert Lytton)卿(英)56歳:枢密顧問官・元インド副総督
  • アンリ・クローデル陸軍中将(仏)62歳:フランス植民地軍総監
  • フランク・ロス・マッコイ陸軍少将(米)59歳
  • アルドロバンディ伯爵(伊)56歳:外交官
  • ハインリッヒ・シュネー博士(独)61歳:国会議員・元ドイツ領東アフリカ 総督

また上記の他に、紛争当事国からのオブザーバーとして、

  • 吉田伊三郎:外交官
  • 顧維鈞 :外交官

も参加していた。

調査団の旅程

調査団はまっすぐ満州入りするのではなく、紛争当事国の視察も行っている。 調査団の視察が完了したのが1932年6月。 それから同年8月までに北京で調査報告書を作成し、国際連盟 理事会に提出。

報告書の内容

1932年10月2日 に公表された報告書の内容は下記のとおり。

結論

報告書では、中国・満州の実情を述べた後、下記のように論じている。

  • 柳条湖事件及びその後の日本軍 の活動は、自衛的行為とは言い難い。
  • 満州国は、地元住民の自発的な意志による独立とは言い難く、その存在自体が日本軍に支えられている。

と、中国側の主張を支持しながらも、中国の日本製品不買運動に触れ、

  • 満州に日本が持つ権益、居住権、商権は尊重されるべきである。一方が武力を、他方が「不買運動」という経済的武力を行使している限り、平和は訪れない。

との日本への好意的解釈を示している。

紛争解決に向けた提言

また、日中両国の紛争解決に向けて、下記のような提言を行っている。

  • 「柳条湖事件以前への回復(中国側の主張)」「満州国の承認(日本側の主張)」は、いずれも問題解決とはならない。
  • 満州には、中国の主権下に自治政府を樹立する。この自治政権は国際連盟が派遣する外国人顧問の指導の下、充分な行政権を持つものとする。
  • 満州は非武装地帯とし、国際連盟の助言を受けた特別警察機構が治安の維持を担う。
  • 日中両国は「不可侵条約」「通商条約」を結ぶ。ソ連がこれに参加を求めるのであれば、別途三国条約を締結する。

報告書への各国の反応

満州事変を「内政干渉」としつつも日本にも一定の理解を示したこの報告により、連盟各国は和解の基礎が築かれたと大きな期待をもった。だが、「満州国の承認を得る」という1点だけは譲れない日本はこれに反発。1933年 3月の総会決議の結果、賛成42・反対1(日本)・棄権1(シャム(現・タイ))、松岡洋右 全権率いる日本はこれを不服としてその場で退場、同月に国際連盟を脱退した。