『義和団の乱』

義和団の乱（ぎわだんのらん）は、中国清代に華北地方でおこった

排外主義を伴った大衆運動と、その後の欧米列国軍との一連の戦闘を

指す。

「義和団の乱」の名称は、義和団という秘密結社が引き起こしたことに

由来する。

義和団事件、義和団事変とも。また北清事変（ほくしんじへん）との

呼び方もある。

排外運動の中で急成長

義和団の団員
事件後に再現したもの

清末の山東省は元来の農業生産力の低さと人口過多のために、多くの

民衆が生活の苦しさにあえいでいた。加えて19世紀末以降の市場開放に

伴う欧米諸国の製品の流入は地域経済を破壊するに至った。

そうした状況の中で例えば山東省で布教したカトリックは北境は済南に

総堂、南境にえん州に総堂、東境に烟台に総堂とあわせて1159カ所の

教会等をもうけるなど多数入り込み、与えられた特権をもとに布教活動や

玉帝廟、関帝廟、娘娘廟を破壊し用地の取得を行った。

住民の怒りは彼らへと向かい、教会の破壊・子供含む教徒を300名弱

殺害した。義和拳はこうした民衆と結びついて急速に巨大化し、盛んに

排外活動を行った。

1899年の年初から年末にかけての時期のことである。

排外活動を行う中で巨大化する義和団に対して、欧米諸国の手前もあり、

清朝は当初鎮圧の意向を見せた。

1899年12月より山東巡撫の任を受けた袁世凱は、持ち前の軍事力で

弾圧し、「刀や鉄砲を受け付けない」と自称する義和団の幹部を公開

銃殺して民衆の信仰心をそぐなどの強硬な姿勢を見せた。

その結果、1900年の春には義和団は山東を駆逐され、直隷など華北各地に

流入するようになった。

また、この春は山東省一帯を中心に大干ばつが起き、大量の浮浪民が

発生。義和団を更に膨れ上がらせた。

清朝・義和団と列国の戦争

しかし、こうした経過の中で義和団は「扶清滅洋」（清朝を助け、西洋を

滅ぼせ）をスローガンとして掲げるようになる。これが清朝内部の

満州族を中心とした守旧派の歓心を誘い、「義和団を保護すべきである」

との声もあがるようになった。

李鴻章などの漢人大官や光緒帝はそうした動きに反発し、議論は

紛糾した。この間も義和団は京漢鉄道沿線・東三省（満州）・内モンゴル

の漢人を取り込んで鉄道や電信の破壊、西洋商店の打ち壊しなどを

継続し、欧米諸国からの義和団鎮圧要請はひきもきらなかったが、

清朝内部は活動を活発化する義和団に対して有効な手立てが

とれないでいた。

そうした中で1900年 6月21日、清朝の事実上の最高権力者西太后が

ついに義和団側に傾き、欧米列国に宣戦を布告した。

清朝の公認を受けた義和団はついに北京まで侵入し、各国大公使館を

包囲攻撃、日独の外交官を殺害した。

北京周辺の清朝の軍隊も、西太后の命令のもと列国を攻撃し、事態は

清朝と列国との武力衝突に至った。

列国側は、大使館街に立てこもり、援軍を待つ状況となった。

列国側に援軍が到着するとともに戦況は清朝に不利となり、同年7月には

天津が落城、さらに8月14日には日本・ドイツ・イギリス・フランス・ロシア・

アメリカ・イタリア・オーストリアの8国の連合軍が北京を陥落させたことで

事変は終焉した。

各国の公使館は包囲されて実に55日目の開放となった。

これと相前後して西太后と光緒帝は西安に逃亡、西太后の別荘であった

頤和園は列強の軍隊に略奪・破壊し尽くされた。

また、ロシアは居留民の救出と東清鉄道の保護を理由として同年7月に

東三省に侵攻、八旗兵を中心とした清朝の軍隊を撃破し、8月にはほぼ

全域を占領下に置いた。

同年9月7日、ついに西太后は列国との和議に応じることを決断し、

慶親王奕劻・李鴻章を全権に指名して交渉に当たらせた。

同時に清朝の軍隊に転じて義和団を攻撃するように命じ、ここに義和団は

壊滅した。その後、ロシアが清朝（李鴻章）と極秘に交渉し、東三省での

利権を一方的を確保しようとしたために英・日・米の猛反対を受けるなど

の列国間の利害の衝突が発生、和議調印が長引いたが、

翌1901年 9月7日、列国と清朝の間で北京議定書が調印された。

東南互保―地方長官の反逆―

話が前後するが、ほとんどの漢人官僚は当初から義和団の鎮圧を

強く主張し続けた。しかし満州貴族に押し切られて1900年6月21日に

西太后が列国に宣戦を布告すると、早くも同27日には両広総督李鴻章・

両江総督劉坤一・湖広総督張之洞・山東巡撫袁世凱などの地方長官ら

は、宣戦布告以降の上諭を無効として、諸外国と東南互保の盟約を

結んだ。

この盟約は、自ら統治する領域内の列国の利権を保障し、独自の

友好関係を保つものであった。

こうした地方長官の行動を、清朝の権威失墜と地方権力の自立という

観点で論じ、民国期の軍閥時代とつなげて考える見方が多かった。

しかし、漢人官僚らは西太后が列国への和議を認めると再び服従に

転じており、特に李鴻章などは老体に鞭打って和議交渉に当たり、

寿命を縮めている。張之洞や袁世凱もその後専心して光緒新政に取り

組み、また張は自ら作った近代化軍隊5000名の清朝中央への吸収を

承知している。東南互保は、事情に鑑みた緊急退避的なもので、清朝は

官僚に対してはまだこの時期は求心力を保持していたと考える見方が

近年では多くなっている。

ロシアの東三省占領と諸外国の利権争い

紫禁城内に集結する各国の軍隊（1900年10月27日）

義和団の乱の戦闘が未だ継続中の1900年7月、アメリカは国務長官

ジョン・ヘイの名で、門戸開放宣言 (Open Door Doctrine）を発した。

1899年の宣言を再度繰り返したもので、終戦後の列強諸国による利権

争いの牽制を目的としているが、とりわけ東三省（満州）へ派兵したロシア

への警戒がその最たる理由であった。

ロシアは既に清国より遼東半島を租借して港湾都市大連・旅順を建設し、

さらに東清鉄道の敷設やハルピンなどの植民都市を整備するなど、着々

と東三省への勢力扶植を行っていた。

一方で大豆粕など肥料を中心として、日本・アメリカ・イギリスなどは年々

東三省との貿易額を増しており、当地のロシアの植民地化は望む

ところではなかったのである。

また、南下するロシアに対する防波堤を朝鮮に設定していた日本から

すれば、

東三省がロシアの勢力下に落ちてしまうことは大きな恐怖であった。

その警戒を裏付けるようにして同年8月、ロシアは東三省を完全に占領し、

官庁・軍隊なども完全に自らの支配下に置いた。

さらに11月、ロシア極東総督アレクセーエフ中将と清朝の奉天駐留の

盛京将軍増祺との間で満州還付予備条約が締結された。こ

れは奉天などの主要都市にロシアの駐兵権を認めるなどの一方的な

ものであった。しかしこの条約は清朝中央の認めるものではなく、

李鴻章が対露交渉の全権となり、新たに交渉に当たらせたが、ロシア側

の強気の姿勢は変わらず、交渉は難航した。

明けて1901年2月16日、ロシアは清朝の楊儒駐露公使に対して、極秘に

12カ条からなる満州返還条約案を提示した。

この文案には、ロシアの東三省における軍事・行政権の掌握、鉄道・

鉱山・土地に対する特権取得など、さらに強硬なものであった。

3月1日にはロシアは清朝に対して、もし調印を拒否すれば、東三省を

永遠に返還しないと脅迫し、李鴻章は清朝にこの条約を早く締結する

よう求めた。

こうした中、2月27日に駐露公使楊儒が日本にこの情報をリークした。

日本はアメリカ・イギリスとともにロシアに抗議し、さらに対露交渉全権の

李鴻章と仲の悪い劉坤一・張之洞にこの情報を流し、彼らを通して

清朝の内部へもこの条約を調印しないよう圧力をかけた。

結局こうした圧力にロシアは屈し、東三省から無条件で全面的に撤兵

する旨を列強諸国に約束した。

しかし北京議定書調印後もその約束は履行されず、

日英同盟、日露戦争へとつながっていくのである。

孫文蜂起も時期尚早

革命派でこの騒乱を利用しようとする勢力が現れた。

孫文・鄭士良らを中心とする興中会で、1900年10月8日、広東省恵州で

600余名を率いて蜂起した。これを恵州事件という。一

時は清国軍相手に善戦し、軍勢も1万以上になるが、連携の悪さなどから

11月には壊滅した。

この蜂起には、後に大陸浪人とよばれることとなる日本人も多く参加し、

戦死者も出している。

また、台湾総督兒玉源太郎は武器援助と軍事顧問の派遣を極秘に

約束したが、10月19日に児玉と親しい山県有朋の内閣が倒れ、その後

日本政府からは援助禁止の指示が出たために、実行に移せなかった。