「ジョジョ、オレはこの会社を辞めるぞ～！！」と決意してから、営業の息抜きに書店で立ち読みする本のジャンルが変わってきました。
発売当初に物議を醸したらしい本書ですが、「女性は専業主婦にならずに（パートで扶養控除の範囲内に押さえず）キチンと60歳まで働いた方が経済合理的ですよ」という総論には賛成です。
ただ、専業主婦になるのと大卒女性が正社員として60歳まで働いたときの生涯賃金の差が2億円あると言われると、（ホントに？）と眉に唾をつけたくなります。
橘玲氏は根拠となるデータとその出典を提示するスタイルなので、その点について次のように書いています。
①2億円というのは、もちろん私が勝手に決めた数字ではない。厚生労働省所管の調査機関、労働政策研究・研修機構のデータで、大学・大学院を卒業した平均的な女性が正社員として60 歳まで働いたとき生涯賃金は2億1800万円となっている。この金額には退職金は含まれておらず、いまは年金が支給される65歳まで再雇用で働くのがふつうだから、それを加えれば専業主婦になることで失う収入は2億5000万円から3億円ということになる。
②ニッセイ基礎研究所の久我尚子主任研究員によれば、大卒女性が2度の出産を経て正社員として働き続けるとして、育休や時短を利用しても生涯所得は2億円を超えるが、第1子出産後に退職し、第2子の子育てが落ち着いてからパートで再就職した場合の生涯所得は6000万円にとどまる（日経新聞2月23日朝刊）。
大卒女性が60歳まで、あるいは65歳まで正社員として働く、出産回数・育休・時短勤務の有無、退職金・年金などの違い・幅はあるにせよ、専業主婦と比べれば1.5億円～2億円の違いが出てくるという主張には一定の根拠があるようです。
でも、YM連載中のセンゴクだったら、 「だがこの通説には疑問が残る」じゃなかろうか、と。
そもそも、60歳まで正社員で働ける女性の職場ってそんなに多いのかな？
医者や士業（弁護士、公認会計士、税理士、薬剤師）はレア職だから、公務員、看護師ぐらいなもんじゃないんすか？
男性と違って、女性が民間企業で60歳まで正社員で働くのは結構レアな事例なのでは？というのが素朴な疑問。
①の例だと、生涯賃金2億1800万円÷38年（22-59歳）＝平均年収573万円
大卒女性がそんだけの年収を貰えるのなら、日本人の平均年収が400万円ということはないと思うのだけど…。
これって、「メガバンクに総合職で就職すると平均生涯賃金4億円」みたいなもんじゃないのかな、と。
新卒1000人採用して、30歳時点生存率、40歳時点生存率、40歳ぐらいからは片道出向が始まり、50歳時点銀行本体生存率、60歳まで銀行本体生存率と数値を出したら、一体どれだけハードな生存競争なんだろう？
もちろん、銀行を辞めたり、本体から出向・転籍してもそれなりに所得はあるでしょうから、あながち間違いとはいえないでしょうけど…。
大卒女性が60歳まで正社員で働く（働けるとは言ってない）なんじゃなかろうか、と。
それと問題はあと2点、
1つはやはり家事、出産・育児、介護などの問題ですね。
マギシステムじゃーないですが、女・妻・母・職業人に加えて嫁、すべての役割を果たすのはやっぱシンドイですよ。
もう一つは転勤の問題ですね。
夫か妻、あるいは両方が転勤がある場合、単身赴任の母子家庭もどちらかが退職して転勤先についていくのもなかなか出来ない部分があるでしょう。
転勤がない（地方公務員）とか、どちらかは資格業や自由業でどこでも働けるという条件を満たすのは大部分の人が可能とは言い難いでしょう。
その点は、橘玲氏は「働き方2.0vs4.0 不条理な会社人生から自由になれる」や過去の著作でも論じているので論理的には一貫していますが…。
高度成長期に「個人商店はスーパーに駆逐されますよ」と主張しているようなもので、総論としては正しいと思います。
あとは個々人がどう判断し、どう行動するかの問題。
ゆかぴょんが引っかかったのは、大卒女性が60歳まで正社員で働いた時の生涯賃金って2億1800万円もあんのけ？
それは青森県の公務員の賃金の根拠が大企業準拠で、実は青森県にはそれに相当する大企業・雇用はほとんどなく、県民の平均所得と著しく乖離している統計の嘘と同じなんじゃないの？と疑問を呈しているだけのことである。
さて、本日は転職フェアに午前・午後、1件ずつ参加します。
参加するだけで500円のクオカードが貰えるようです。
小さなとこからコツコツと！と歩み始めるゆかぴょんなのであった。ちゃんちゃん。