３０日の日経平均株価は、米エヌビディアの決算を手掛かりに昨日２９日に急反発した反動やドル・円相場が円高方向に振れていることから売り優勢で取引を開始、日経平均は午前９時１６分には同６８４円８１銭安の３万７７４８円１７銭を付けるなど再び３万８０００円を割り込んだことでリバウンド狙いの買いも入って一時３２０円安程度まで戻す場面も見られたが、取引終了時のクロージングオークションで下げ幅を広げて前日比４６７円８８銭安の３万７９６５円１０銭と大幅に反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）が同１０．４５ポイント安の２８０１．５７ポイントと６日ぶりに反落した。東証プライム市場の出来高は２７億１１８３万株、売買代金は６兆５１０６億円で、４月７日（６兆９８９３億円）以来１カ月半ぶりの大きさ。騰落銘柄数は値上がりが９３９銘柄、値下がりは６３２銘柄、変わらずは５９銘柄だった。
３０日の東京外国為替市場でドル・円は１ドル＝１４３円台後半で推移している。トランプ米政権の関税政策をめぐる先行きの不透明感から日本株が軟調に推移する中でドル・円も弱含みで推移。国内輸出企業による実需のドル売り・円買いも観測されて１４３円４０銭近辺まで下落した。その後は下げ幅を縮小したが、１４４円ちょうど近辺で上値は重くなって今晩の米４月ＰＣＥ（個人消費支出）価格指数を前に見送りムードが広がったが、終盤に１４４円台に乗せるなど急動意する場面があった。
今週末の個別はホンダが１％台、コマツとパナソニックが小幅に下落したが、トヨタ、三菱重工、三菱UFJは１％台と値を上げている。トランプじじいが「中国は米国との合意に完全に違反」と投稿したことで米中対立への懸念が再び高まったことなどから米主要3指数は高安まちまちとなって大証ナイト・セッションの日経225先物は日中終値比280円安の37680円で取引を終えた。日経平均は3カ月ぶりの水準まで上昇したが、38000円台半ばでは上値が重くなるようだ。昨年9月から今年3月にかけて下値支持として意識された38000円水準が足下の上値抵抗として意識されつつある。戻り待ちの売り圧力が強い他に米国関税方針が明確ではないことで大型株を中心に積極的な買いは入りにくい状況の様だ。
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