５日の日経平均株価は、始まりから円がドルやユーロに対して強い動きを見せたことや輸出関連銘柄を中心に売りが先行、弱含みの展開の中で日経平均は午前１０時４０分に同４９３円４８銭安の３万８３４３円９８銭を付けたが、売り一巡後は手がかり材料に欠ける中で底堅く推移して前日比３４７円２９銭安の３万８４９０円１７銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）が同３９．２６ポイント安の２７４８．２２ポイントとそろって続落した。東証プライム市場の出来高は１７億１７４３万株、売買代金は４兆６２２４億円。騰落銘柄数は値上がりが３６３銘柄、値下がりは１２４６銘柄と７割を超えた。変わらずは５４銘柄だった。
５日の東京外国為替市場でドル・円は１ドル＝１５５円台半ばで推移している。一時１５４円台半ばまで急落した反動に加えて事業会社の決済が集中する「５・１０日（ごとうび）」に伴う実需のドル買い・円売りが優勢となってドル・円は強含みで推移した。朝方発表の４月毎月勤労統計調査で実質賃金が２５カ月連続のマイナスとなったことから日銀が利上げしやすい状況が整っていないとの見方もドル・円を支えたと見られる。
週後半の個別はすべてマイナス、三菱重工が３％台、トヨタ、ホンダ、三菱UFJ、パナソニックが２％台、コマツが１％台だった。自動車メーカーの不正問題はそうそう影を落としてはいないようだ。まあ不正と言っても手続きに従わなかったとかそのような問題なので重大と言えば重大だが、車の安全に関してどうこうではないので審査のやり直し程度で済むだろう。しかし型式認定の方式についてはお上とメーカーで検討の余地がありそうだ、・・(一一")。
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