今日は派出所へ行って、「無犯罪証明書」を受け取ってきた。敷地で立ったままの受け渡しで、そそくさと逃げるように消えてしまった。記載内容に少し疑問点があったのだが、質問する間もなかった。質問されるのが嫌だったのかな？
これで残るは「就業許可証のキャンセル」証明書だけだ。
さて、面接に合格した後の６月に入ってからも日本語教師の募集サイト３つを定期的に閲覧している。
当初の予想は、６月辺りから日本人教師をゲットし損ねた学校が慌てて募集をかけ始めるというものだった。しかし、実際には募集はほんの数件しか増えていない。もし５月末に面接に合格していなかったら、その後はほぼチャンスがなかったということのようだ。
じゃあ、買い手市場なのかというとそうでもなく、５月に募集を出した大学のほぼ全てが現在も募集をかけたままになっている。
つまり、大学側は望む人材が得られず、応募者も少ないということなのかと想像する。少なくとも買い手が望むような応募者が十分に存在しないのだろう。
今回、自分自身の手続きをやって判明したことなのだが、学校間の移籍の場合、在籍している学校が移籍に協力的でない場合、移籍に必要な書類を得られない可能性が高い。喧嘩別れした場合には、一旦日本に帰国して最初からビザ申請をやらなければならなくなる確率がぐっと高まるようだ。こういう状況があると、条件の良い学校に移籍したいと考える人がいたとしても、思いとどまってしまうことが増えることだろう。
日本からの（新規）就業ビザ手続きは難易度が高くなる一方。中国国内での転籍も容易ではない。そうなると人材マーケットも硬直化せざる得ないということかな。
最近気づいたのだが、人材紹介業者から送られてくる募集の中に、日本で採用して中国に送り込むというものがチラホラみられる。企業派遣と同じ形だ。これであれば、個人の負担が大幅に低減される。今後は個人で中国に向かう日本人教師が減り、日本採用で中国で仕事をする教師の比率が高くなっていくのかもしれない。