7月11日東京は昨日に続き３０度超えの真夏日になるらしい。
近くの公園でパチリ・・まだ朝１０時を超えたばかりだが暑い。
公園の茂みの遊歩道でしばし涼むが暑い。
猛烈な台風９号が沖縄先島付近を通過しているようだが吹き返しも有り心配だ。
さて今週は久々に新人研修を担当した。
火曜日から水曜日、9時半から17時頃までの2日間の研修が無事終了。
長年お付き合いのある組織事務所の新人研修も、20年を超える。
初日は日影規制、2日目は天空率。いつものように理論と実践8例ほどを繰り返し、即戦力になるべく頑張っていただいた。
毎回の事だが、皆さんのがんばりのおかげで、楽しく2日間をこなす事ができました。
またお会いできる時を楽しみにしております！
＊講座で解説した隣地天空率の詳細は比嘉ブログ2024屈曲隣地の天空率解析法と公的資料で復習して下さい。
天空率講座を開始します。
前回は敷地内高低差が３ｍ以内の傾斜敷地の日影平均地盤面、敷地の地盤面算出法から始まりそれらが日影規制、天空率計算でいかに適用されるかを解説しました。
今回は、建築物の地面(地表面）と接する位置の高低差が３ｍを超える傾斜敷地の入力法から日影規制、天空率の解析手順を解説します。
今回も過去掲載した内容をブラッシュアップし解説します。
事例は
敷地内がBM＋0m～５ｍに高低差があります。
さらに隣地の高低差がそれぞれＢＭ+３ｍ～６ｍの高低差がある事例です。
用途地域は
建築物高は、設計GLから32ｍ、準住居地域ゆえ隣地斜線も20ｍを超えＮＧになります。
-1敷地の地盤面（GL）：日影平均GL（HGL）の算出法
日影平均地盤面も算出する為、「TP-LAND」で以下の入力を行います。
＊用途地域および他の基本情報は入力済みとします。
①道路高低差および隣地高低差を「敷地」入力で設定
＊隣地境界線を選択後「隣地」「高低差」にBMからの高低差６ｍを設定します。他の隣地境界線も同様に東側３ｍ、西側４ｍの「高低差」をBMからの高さで入力します。
＊隣地境界線の高さは隣地境界線に接する位置の平均の高さです。現実的には隣地建物外周形状および設置高の情報を得るには困難な場合があります。
本例では、上記隣地高低差は既知で隣地境界線おける隣地の平均高として解説します。
＊尚、この項で入力する隣地境界線の高低差は隣地高さ制限にのみ考慮の対象です。
日影規制の場合は規制ラインの位置の高低差を面で考慮する必要がある為に別途「近隣地盤高設定領域」の項でエリア（面状）入力を行います。
下図参照
＊本例の場合、道路中心高は始点終点ともにBM+０ｍの為「道路幅」10ｍを設定します。高低差入力は不要です。
②「地盤：設計GL」の項でBMと設計GLの高低差を入力する手順。
-1)事前に地盤面を３ｍ以内で区分する線分を連続線（ポリライン）で作図します。
*地盤面の高低差区分区域は解析結果に影響する可能性が大きい事から事前に審査サイドと協議確認することを推奨します。
-2)「地盤：設計GL」で敷地形状から変換された地盤面データを
クリックし選択後、-1）で作図した連続線を「連続線切断」選択後クリックで切断し３ｍ以内ごとに区分します。
-
３)基準地盤面枠を設定します。
＊道路側のBM+０ｍから３ｍ間を基準地盤とするエリアを選択後ダイアログで各高低差を設定します。
①３ｍを超える傾斜地の場合、他の地盤との関連を規定する為にこのエリアを基準地盤とします。左下の「設計GL（基準地盤）」の項をチェックします。
＊重要です確実に行って下さい。
＊基準地盤とは複数の地盤位置を設定する際の基準高さです。
基準地盤以外の地盤面は基準地盤からの高低差を入力することでそれぞれの地盤高の相関関係を明確にします。
②ベンチマークから設計GLまでの高さ１ｍを設定します。
③「平均ＧＬ」の項は直接入力か「斜線平均地盤面計算領域」から自動代入されます。
（本例は「斜線平均地盤面計算領域」の入力により自動代入します。その為直接入力は、行いません）
④「現在の値適用」ボタンをクリックし０～３ｍ（BM）までの基準地盤面高算出のデータが確定します。
＊３ｍ以内の項は本例ではBm3m＝設計ＧＬから2mで区分します。
＊基準地盤は本例のように最下部の地盤を基準地盤とする必要はなく高低差の状況により「基準位置指定」のパターンを選択し設定します。
-2)基準地盤以外の領域枠を設定
①基準地盤以外（BM+３ｍを超え5ｍのエリア）をクリックし選択します。
②設計ＧＬからの差２ｍの設定を設定します。
③平均の高さの項は直接入力か斜線平均GL計算領域から
自動代入します。（本例では平均地盤計算から自動代入の為入力しません）
④「現在の値を適用」をクリックし３ｍ以内ごとの地盤の基礎情報を設定します。
③平均地盤高入力で建物外周の接地高を入力します。
＊建物外周形状は「他の入力データを変換・・」アイコンを押下することで入力された建物の外周を自動作成することが可能です。
-1）建築物の地面と接地する高さの確認
本例の建物と外周地面の接する高低差データは下図表記します。
建物頂点が地面と接するBMからの高さを確認し次項で入力します。
２）日影平均地盤高（HGL）解析の為の建物外周の入力
＊日影規制の平均GL面（ＨＧＬ）は建物の接する高低差にかかわらず一面です。
一方、高さ制限の基準高「地盤面（ＧＬ）」は３ｍ以内ごとに設定します。３ｍを超える本例では、日影計算の為のＨＧＬ，地盤面ＧＬ2種は異なります。今回は日影計算のHGLを算出する為の入力から始めます。
＊一般的に３ｍを超える傾斜敷地の平均高を解析する場合は一の日影規制の入力から行います。
境界線をクリックし１）で確認した建物外周接地高を「高低差」の項に境界線ごとに入力します。
＊隣り合う境界線の高さは「連動」「独立」を利用し効率的に入力を行います。
＊入力しながら「平均高」が逐次表示されます。（BM基準）
＊「斜線平均地盤高領域」の入力を簡便化する為に「日影平均地盤高領域」を入力後は領域を選択後右ボタンメニューでコピーし「斜線平均地盤高領域」に移動し貼り付ける用意をします。
-３）「斜線平均地盤高領域」を入力します。
＊日影規制の平均GL面をコピーした情報を「斜線平均地盤高領域」に移動し右ボタンメニューから「貼付け」で建築物外周の接地高を参入します。
４）②ー１）で配置された連続線で「切断」し斜線平均地盤領域を３ｍ以内ごとに区分します。選択された建物は直線で区分しますので「単線切断」で行います。
日影の高低差データを地盤面に「貼付け」ることにより切断位置の境界線前後を除き高低差データがそのまま利用できる為、効率的です。
５）基準地盤側斜線平均地盤算定領域の「平均高」を確認
日影規制の高低差貼付けから異なるのは３ｍ以内で区分される切断された境界線の高さ３ｍ部を高低差として入力し「現在の値を適用」で３ｍ以内の建物外周高の入力確定です。
-6）BMから３ｍを超える斜線平均地盤算定領域の「平均高」を確認
同様に３ｍを超える部分の境界線の位置も３ｍで設定します。
さらに切断により追加された左端側の狭い境界線の端部高さも入力します。
＊「平均地盤高領域」での「平均高」は、BM基準で表記されます。平均GLの計算を行うと②で設定した「地盤：設計GL入力」の３ｍ以内ごとの枠の中では設計ＧＬ基準の平均高が表記されます。上図で表示するように地盤面の境界部の高さも入力設定します。
＊「実辺長」の項は、CADから自動算出された辺長と測量データが桁の丸め等の影響で微小に異なる場合、直接入力しその値を変更確定する事が可能です。
④「平均地盤算定」で平均地盤計算を行います。
⑤地盤：設計GLを確認します。
-1）基準地盤平均GLの項に「斜線平均地盤計算領域」の接地高から算出された基準地盤の平均GL1.094mを確認します。BM+2.094
-2）設計GL＋２～２ｍ領域平均GLの項に「斜線平均地盤計算領域」の接地高から算出された平均GL1.017mを確認しました。BM+4.017
⑥2領域の地盤平均高を平均地盤面展開図で確認します
「図法」「平均地盤面展開図」で高低差展開図をで行います。
＊「平均地盤面算定」で算出された平均地盤面データは、プランフォルダー内にaverage.csv, averagefullの２形式でも自動保存されます。
＊高さ制限（斜線規制）および天空率の高さの法的基準位置（GL）が確定しました。
⑦レベル、日影平均地盤算定で確認します。
＊「高さ」の項に設計GL基準の日影規制で使用する平均地盤面が自動代入されます。他で計算した場合は、直接入力する事で日影計算時に適用されます。
⑧日影平均地盤面展開図で確認
＊「平均地盤面算定」で算出された平均地盤面データは、プランフォルダー内にaverage.csv, averagefullの２形式で自動保存されます。
⑨日影図倍率表に適用されます。
＊「計算高」=31-(4+2.315)=24.685m高さの表記基準は、「表示」「表示高さ基準」プルダウンで変更が可能です。
日影規制に適用される平均地盤面が適用されました。
次に高さ制限の基準となる２の地盤面が適用され解析、検証をすすめます。
＊本例は隣地天空率の検証法を進める都合、日影規制内NGですが建物をカットせずに天空率解析に進行します。
-2複数地盤面の天空率解析
＊地盤面が２設定された状態で天空率計算を行う手順と天空率計算結果の検証を行います。
この項からは天空率解析を行う為、TP-LANDを終了しTP-SKYを起動し操作します。
①TP-SKYに移動「図法」「断面図」で地盤面高を確認します。
＊断面図は、設定された複数の地盤面高のBMおよび設計GLの相互の高低差を確認する際に有効です。特にBIM連携した場合BIMデータに設定した高低差情報が正しく反映されているか否かを確認して下さい。
＊本例では、道路、隣地高さ制限いずれも大きく超えており天空率計算で解決します。
②道路高さ制限適合建築物と算定基準線を自動発生します。
＊「入力」「新天空率算定領域」に移動しダイアログボックスの「自動発生」「道路境界」を押下すると複数地盤面の道路高さ制限適合建築物と算定位置を発生する為の算定基準線が道路の反対側に自動発生します。
＊本例の場合、道路反対側の位置は「敷地」入力の「道路幅」で道路反対側の位置が特定される為「自動発生」ボタンを押下することで道路高さ適合建築物と算定基準線が自動作成されます。
＊道路高さ制限適合建築物は複数地盤で区分しません。
その為、高さの基準の地盤面が３ｍ以内ごとに存在することになります。地盤面からの高低差１ｍを超えた場合（Ｈ－１）/２の緩和が適用される場合、道路高さ制限適合建築物では段差になり算定位置も同一点で重なる事もあります。
第１３５条の２ 道路面と敷地の地盤面に高低差がある場合
建築物の敷地の地盤面が前面道路より1m以上高い場合においては、その前面道路は、敷地の地盤面と前面道路との高低差から1mを減じたものの1/2だけ高い位置にあるものとみなす。
（詳細解説は検証の項を参照して下さい。）
道路天空率で道路高さ制限適合建築物が区分されるのは令第135条の６で勾配区分と複数道路がある場合の第132条または令134 条２項の規定のみです。
２ 当該建築物の敷地が、道路高さ制限による高さの限度として水平距離に乗ずべき数値が異なる地域、地区又は区域（以下この章において「道路制限勾配が異なる地域等」という。）にわたる場合における前項第一号の規定の適用については、同号中「限る。)」とあるのは「限る。)の道路制限勾配が異なる地域等ごとの部分」と、「という。)の」とあるのは「という。)の道路制限勾配が異なる地域等ごとの部分の」とする。
３ 当該建築物の前面道路が2以上ある場合における第１項第一号の規定の適用については、同号中「限る。)」とあるのは「限る。)の第１３２条又は第１３４条第２項に規定する区域ごとの部分」と、「という。)の」とあるのは「という。)の第１３２条又は第１３４条第２項に規定する区域ごとの部分の」とする。
道路天空率解析では、地盤の異なりは区域区分の対象ではありませんその為本例の場合、同一の区域を設定します。
一方隣地天空率の場合は後述しますが令第135条の７で「高低差区分区域ごとの部分の」とする。」
とあり地盤事に区分します。
③道路天空率計算
＊「計算モード」「天空率」に移動しダイアログボックスの「計算開始」を押下すると算定位置が基準線上に自動発生し天空率計算が実行されます。
青表示は、確認申請時に要求される三斜求積法による安全誤差を考慮したクリアです。
＊本例のように算定位置が複数地盤面に面する場合、算定位置は（h-1)/2の高さ緩和が適用される為、面する地盤面数分重なり表示されます。
④道路天空率計算結果検証ー天空率算定チャート図
＊天空率算定チャート図でP4、P11の重なる算定位置を検証します。
算定位置はポイント番号の欄に入力し「ポイント適用」ボタンを押下します。
＊「アイソメ図」を選択しアングル確定後、右ボタンメニューから「天空率建物陰線画表示」を選択し高さ制限NG部を赤表示します。
＊道路天空率は隣地高さ制限のように高低差区分はありません。
地盤部分は茶色で表示されます。
⑤道路天空率計算結果検証ー断面図
＊P4の算定位置は
道路中心高はBM＝０ｍ、
基準地盤面高 GL=設計GL+1.094⇒BM+2.094m
１ｍを超える高低差があり（ｈ－１)/2の緩和が適用されます。
(2.094-1)/2=0.547m BM+0.547の位置に算定位置が設定され、その位置を起点とし基準地盤にある高さ制限適合建築物も作成されます。
＊P11の算定位置は
道路中心高はBM＝０ｍ、
地盤面2 平均高GL=設計GL+3.017⇒BM+4.017m
(4.017-1)/2=1.5085m BM+1.5085mの位置に算定位置が設定されその位置を起点とし基準地盤にある高さ制限適合建築物が作成されます。
⑥隣地高さ制限適合建築物（敷地区分方式）
＊隣地境界線情報は、「敷地」境界線条件設定で設定が可能な為「自動発生」を利用します。
本例は正形敷地の為、比較的設計有利な「敷地区分方式」から解説します。
⑦隣地天空率計算
＊「計算モード」「天空率計算」で天空率計算を実行します。
この場合、地盤面数２×隣地境界線数３＝6の高低差区分区域の天空率計算が実行さます。
区域ごとの区分法は画面右側に常時表示する「天空率表示」で任意の区域を表示する事が可能です。
⑧基準地盤の敷地区分方式天空率区域
令第135条の７
３ 当該建築物が周囲の地面と接する位置の高低差が3mを超える場合における第１項第一号の規定の適用については、同号中「限る。)」とあるのは「限る。)の周囲の地面と接する位置の高低差が3m以内となるようにその敷地を区分した区域(以下この章において「高低差区分区域」という。)ごとの部分」と、「地盤面」とあるのは「高低差区分区域ごとの地盤面」と、「という。)の」とあるのは「という。)の高低差区分区域ごとの部分の」とする。
＊高低差区分される為、基準地盤側に面する3区域の隣地天空率比較を行います。
敷地区分方式はそれぞれの境界線の後退距離が適用されます。東西隣地境界線は後退距離が広く高さ制限を超えません。
北側の隣地境界線から基準地盤区域までは十分距離が有り隣地高さ制限を超えません。
⑨地盤２の敷地区分方式天空率区域
＊地盤２の区域においても東西の隣地境界線は後退距離が広い為隣地高さ制限適合建築物内です。
北側の隣地境界線が後退距離がせまい為、隣地高さ制限を超えています。天空率計算解析結果はクリアです。
高さ緩和関連を検証します。
⑩地盤面２：隣地高低差BM＋６ｍに面した隣地高さ制限適合建築物検証
＊「図法」「天空率算定チャート図」「断面図」でP22の隣地高さ制限適合建築物を表示し検証します。
地盤２は、設計GL+3.017 ⇒BM+4.017
隣地高低差は、BM+6m
(6-4.017)=1.983の高低差です。
高低差が１ｍを超える為(h-1)/2の緩和が適用され
(1.983-1)/2=0.4915m
491.5mmの緩和位置から後退距離１ｍを考慮し２０ｍの立ち上がりの位置から1.25勾配が適用されている事を確認しました。
算定位置も隣地境界線から16mの位置に地盤面から0.4915ｍの緩和された位置に設定されます。
＊JCBA方式の隣地天空率では「敷地区分方式」「一隣地方式」のいずれを採用しても良いとされるます。
「一隣地方式」も検証します。
⑪隣地高さ制限適合建築物（一隣地方式）
＊一隣地方式の場合、入力「敷地」で「一の隣地自動設定」の項をクリックし道路以外の境界線を「一の隣地」発生の為の同一区間を設定します。
＊「新天空率算定領域」ダイアログ「自動発生」の項から「一の隣地」ボタンを押下し一の隣地基準線を発生します。
隣地天空率の場合、地盤面の高低差で区域が区分され２の高低差区域が発生し基準線もそれぞれの区域に２発生します。
＊基準線の端部の延長は隣地境界線端部が出隅（本例）の場合端部の円弧部は不要です。選択し削除します。
＊隣地境界線端部が入隅の場合は、面する基準線が存在しなくなる為削除しません。
下図で基準線の延長の可否を補足解説します。
A側は出隅の為、本例同様に選択し削除しています。
隣地境界線端部から垂直方向が面する部分です。
一方、BC側の隣地境界線は、入隅です。この状態は自動発生のままで削除しません。端部を削除すると円弧で示す隣地境界線に面した位置に算定位置設定できません。
本例の地盤面２の場合端部の延長は例示した２例が考えられる。
基準地盤面側
端部位置は、面する位置で区分されている為、選択し「DEL」キーで削除します。
地盤面２側
＊この区域の端部は補助線で作図された面する位置までドラグし移動または交差線の位置で切断し面する位置まで延長します。
⑫一隣地方式隣地高さ緩和の確認
＊アイソメ図で隣地の高低差が異なる算定位置では基準線で緩和高が異なります。
隣地境界線角部の円弧状の基準線では、隣り合う基準線で低い値が適用されます。後退距離は最近接値を採用します。
（JCBAでは「一隣地方式」は、敷地区分方式と比較し安全側と評価されています。）
⑬地盤面２異なる隣地高さ断面図による緩和を確認します。
東側ＢＭ＋３ｍ隣地
＊地盤２は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+3m 4.017ｍ>3ｍ
地盤面より隣地地盤面が低い位置に有り隣地の立ち上がりは当該敷地地盤面から２０ｍ。算定位置も地盤面２と同一高です。
東側ＢＭ＋４ｍ隣地
＊地盤２は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+4m 4.017ｍ>4ｍ
東側同様に地盤面より隣地地盤面が低い位置に有り隣地の立ち上がりは当該敷地地盤面から２０ｍ 算定位置も地盤面２と同一高です。
北側ＢＭ＋６ｍ隣地
＊地盤２は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+6m 4.017ｍ<６ｍ
(6-4.017)=1.983の高低差で１ｍを超えます。
(1.983-1)/2=0.4915mの緩和が算定位置高に適用されます。
ただし適合建築物は一隣地とするすべての隣地高さ制限の起点高は、低い位置（この場合東西側同様に地盤面２の位置）に一律適用されます。
＊本事例の場合は隣地高さ制限の起点高は、地盤面２の位置を起点とする事で隣地高さ制限適合建築物が安全側に設定されます。
３ｍを超える傾斜地シリーズも解説終了です。
次回は隣地天空率の解析法をおさらいします。
次回までお元気で！
