日航123便墜落とプラザ合意後の衰退の元凶は中曽根だ | カレイドスコープ
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-5728.html
日本の第二占領は、戦後すぐにステルス経済戦争と愚民化教育、そして、危険な水と食べ物によって続けられている
1951年9月8日、日本はサンフランシスコ平和条約に調印。
翌年の1952年4月28日にこの条約が発効するとともに、連合国の占領が終り、形式的には日本は主権を回復した。
これは、あくまでも建前の話だ。
日本の第二占領の様相は、兵器を使った血みどろの戦争から、経済戦争と洗脳によるメディア戦争に形を変えただけだ。
サンフランシスコ平和条約に調印するまでの間、天皇人間宣言、財閥解体、抜本的な教育改革などなど、日本を木っ端みじんに解体するエージェントが永田町に送り込まれた。その筆頭が安倍の祖父・岸信介だ。
岸信介は、CIAから「ポダム」のコードネームを与えられた正力松太郎の読売メディア・コングロマリットの助けを借りて、日本国民洗脳計画に取り組んだ。
なにより、岸信介の命の恩人で、フリーメーソン33位階のマッカーサーがやったことで、もっとも効果を上げたのは、日本の水道インフラの整備を進めるのと同時に、日本の水道水に、最低でも1リットルあたり0.1ppm以上の塩素を入れることを強制する水道法を制定したことだ。
水道法の主旨は「“国民に安全な上水を提供”するために、塩素による水道の消毒を欠くことはできない」とするもので、日本のどの水道にも、最低でも0.1ppm以上の塩素を投入しなければならないことになっている。
日本政府は、ここでも米国の支配者に忖度して、特に東京などの大都市圏では1.5ppmという信じがたい濃度の塩素を投入し続けているのである。
それも、戦後からずっと。
日本人のガンが急激に増えたのは、米ソの大気圏での核実験、農薬と除草剤にも大きな原因があるが、食品会社が製造工程で入れる300種類以上にも及ぶ食品添加物と、なにより塩素入りの水道水を生成する過程でできる発がん性のあるトリハロメタンも大きな原因である。
マッカーサーは、教育改革と米国のユダヤ資本の製薬企業から教えられた通り、日本政府に水道法を施工させて、日本人の優秀な頭脳を徹底的に痛めつけてきたのである。
それは、まさしく悪魔的所業であり、数十年の歳月をかけてジワリジワリ日本人の細胞を破壊していくという、見えない「人食いバクテリア」のような殺人兵器である。
土建屋利権と並んで、日本最大の利権である製薬利権をものにしている厚生労働省のもっぱらの関心は、製薬企業と、そこから多額の献金を受けている厚生族の大臣や政治家に「忖度」して、彼らに利益誘導することだ。
これは、厚生労働省の上層部ではなく、現場の課長レベルで行われている。
腐りきった厚生官僚は、政治家たちに「忖度」という甘美で無言の圧力をかけながら、政治家たちに待遇の良いポストを用意させる「出世払い」を無言で催促するのだ。
結局、すべてを操っているのは製薬企業である。その金目当てに政治家と官僚は働いているのである。
さらに、その製薬企業の開発動向を左右するのは日本医師連盟であり、彼らが通じているのは、彼ら自身も見ることができない「国際金融資本」ということになるのである。
米国人と比べて、日本人がどれほど秀れているかを強調した、いわゆる中曽根発言にワシントンが異常なまでに反応したのは、中曽根の舌禍を押さえつけるためである。
日航機123便の真実は、ほぼ事実である
その中曽根は、彼自身が「墓場まで持っていく」と言っていた秘密を抱えている。
その最大の秘密が、1985年8月12日に起きた日航123便の墜落事故だ。
中曽根内閣がしつらえた事故調は、整備不良による圧力隔壁の損傷で旧減圧したことが原因とした。
いっぽうで、相模湾の海底から123便の垂直尾翼の一部が発見された。
しかし、それは報道されなかった。
中曽根官邸からマスコミに対して国家機密を理由に報道管制が敷かれたためである。
このQ＆Aにあるように、その垂直尾翼は、実は相模湾から引き上げられたものの、すぐに日航の施設に収納されてマスコミの目から遠ざけられた。事故の真相が一目で分かってしまう痕跡があったからだ。
メディアは、事故後30年経って機体の一部が相模湾の海底で見つかったと報じているが、これはスピン報道である。
このニュースに出て「これだけでは分からない」と言っている調査官は、もちろん真相を知っている。
有力な分析が出てきたのは、事故が起きた1985年8月12日からほぼ1年が過ぎた1986年7月、二人の航空自衛隊パイロットの『自殺』がきっかけとなった。
というのは、この二人の隊員の自殺に続いて、同年9月12日14日には、さらに二人の航空自衛隊員が自殺したからだ。
これがトリガーとなって、航空自衛隊員が次々と謎の自殺を遂げるようになった。
自衛隊員の自殺は、事故の翌年の1986年の1年間で90人以上という異常さ。この内訳ははっきりしないが、航空自衛隊員が大半を占めていることは誰にでも想像がつく。
日航123便の墜落事故は、この記事が的確にまとめている。
つまり、この異常な自衛隊員の大量自殺は、航空自衛隊の戦闘機によるミサイルの誤射が原因だとする説を主流にした。
確かに、航空自衛隊のファントム機2機が日航123便を追尾していた。墜落するまで、自衛隊機が123便を追っていたのだ。
事故当時、123便の近くには謎のオレンジ色の物体が飛んでいたことが後の画像解析で判明している。
この物体は、自衛隊が使っていた敵機に見立てた無人機である可能性が高いとされている。
つまり、訓練中の航空自衛隊のファントム戦闘機が、日航123便を訓練用の敵機に見立てた無人機と勘違いして迎撃ミサイルを発射して撃墜してしまったという分析がある。
また、123便が墜落した直後、事故現場の上空には米軍のヘリが数機舞っていたという第一発見者の上野村の住民複数の証言がある。
しかし、肝心の自衛隊の到着は、ずっとずっと後になってからだった。
すでに現場に入って生存者を救出しようとしていた上野村の民間消防隊員は、自衛隊に追い返されたという。
「現場に入って詮索するな」ということである。
自衛隊と県警が、乗客の死亡を待つかのように救難隊の到着を遅らせたことは事実なのだ。
この無為に過ぎていった10時間の間に何が行われたのか、ということだ。
重要なことは、御巣鷹山の墜落現場が、想像以上に広範囲に黒く焦げていることだ。
墜落した日航機の燃料は満タン状態だったとはいえ、これほど広範囲に森林を燃やし尽くすことなど不可能だ。今でもネット上には現場の画像が残っているので確認することができる。
さらに、どの遺体も炭化するほど黒こげになっていた。
どんな巨大な航空機も、広範囲に散らばっている500人を超える犠牲者をこれほど真っ黒焦げにする大量のジェット燃料を積むことはできない。
自衛隊に、やっと現場に入ることを許された上野村の住人の証言によると、現場には、ガソリンとタールを混合したような異臭が立ち込めていて、明らかにジェット燃料以外の燃料が燃えた跡であることを確信したとの証言が得られている。
つまり、自衛隊機のミサイル誤射によって日航123便が撃墜された事実を隠蔽するために、横田基地のレーダーが墜落地点を確認して座間から救援のヘリを飛ばした米軍に引き返せと命じたのは中曽根内閣から命令を受けた自衛隊幹部である蓋然性が限りなく高いということだ。
重要なことは、すぐに現場に登って生存者を探そうとしていた上野村の消防隊員に戻るように押し戻したのも自衛隊で、その間の空白の10時間に自衛隊員しかしなくなった現場で、いったい何が行われたのかということなのだ。
もし、多くの究明家が言うように、自衛隊の特殊部隊が現場に入って、生存者にガソリンをかけてすべて黒こげにして証拠隠滅を図ったとすれば、それを命じることのできるのは中曽根康弘ただひとりである、ということだ。
この自衛隊の特殊部隊こそが、戸籍を持っていない「ヤタガラス」であるとする究明家の分析もある。
生存者は4名発見されたが、このいずれも自衛隊が発見したのではなく、上野村の消防隊員が発見したものだ。
幸いなことに、この4人は地上に激突したショックで遠いところに飛ばされた。
それだけ発見が遅れたものの、だから生存者は助かったとも言える。
もし、墜落現場付近でこの4人が発見されたら、特殊部隊にガソリンをかけられ生きたまま焼かれていたかもしれない。
こうした無数の状況証拠を、現場の一人一人から聴き取り、学術的にまとめたのが、青山透子著の『日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る
』だ。
青山氏もまた日航のステュワーデス(当時は、女性客室乗務員を、こう呼んでいた)だったが、あまりにも不審点が多いため、事故で亡くなった同僚のステュワーデスの無念を晴らそうと数年かけて徹底的に調査してまとめ上げたのが、この本である。
この本は、まるで学者の書く論文のようで、誰も反論できないほど証拠を積み上げながら慎重確実に書き進められている。
しかし、なぜか、マスコミは青山氏を徹底的に無視したのだ。
テレビ、新聞社の幹部は事故の真相を知っていて、彼女の本を葬り去ろうとしたのだ。
日本のマスコミが犯罪組織であるというのは、決して言い過ぎなどではない。彼らは、今でもそうである。
青山氏は、その後、日航を辞めて東大の大学院まで進んで博士号を取得した。
1986年に自殺したとされている90人以上の自衛隊員は、間違いなく、この現場の「秘密」を知っていたに違いない。
日本を衰退させてきた原因は日航機墜落1ヵ月後のプラザ合意
当時の中曽根康弘は、ロン・ヤスの関係を世界にアピールしながら日本経済を拡大しようとしていた。
事故当時の中曽根は、連日、GDP比1％の枠を超えて防衛費を増やそうと、反対派の議員たちと国会で喧々諤々の論戦を繰り広げていた。
もし、事故の原因が自衛隊機による誤射であることが判明してしまった場合、政権が吹き飛ぶだけでは終わらず、日米関係が御破算になっていただろう。
自衛隊の軍備を増強させることは日米同盟の強化に役立つ。中曽根は、新世界秩序の三極のうちの一つという日本の国際的地位を失ってはならないと考えていた。
したがって、すべてを消し去ってしまう以外にないと、自衛隊の特殊部隊に生存者をすべて焼き殺すよう命令した政治家がいたとすればとしたら、それは中曽根康弘以外にはいない。
ワシントンは、すかさず中曽根の弱みを握り、日航123便が墜落した一ヵ月後の1985年9月22日、ニューヨークのプラザホテルで開かれた先進5ヵ国 (G5) 蔵相・中央銀行総裁会議によって、為替ABCD包囲網に追いやられた日本は、プラザ合意に無条件で署名させられたのである。
先進5ヵ国 (G5) 蔵相・中央銀行総裁会議のメンバーは、ドイツ、フランス、米国、英国、そして日本の蔵相と中央銀行総裁である。
当時の日本の蔵相は竹下登で、その後、暗殺説が流れたのも、中曽根から真相を聞かされていたからなのかも知れない。
プラザ合意後、対ドル円の為替レートは、一気に240円／ドルから210円／ドルに跳ね上がり、わずか2年で240円から120円になった。
その後、日本の航空会社はボーイング社製のジェット旅客機に交代したのだ。
つまり、中曽根は、一番早く事故の原因を掴んだ座間基地のヘリを追い返して現場での証拠隠滅工作を支持したが、それでも米軍の口を閉ざすことはできない。ワシントンにすぐに通達される。
そこで、ワシントンは、こう言ったのかもしれない。
「ボーイング社の欠陥飛行機のせいにしてしまおう、どう思う？ミスター・ナカソネ。
その代わりといえばなんだが、今後、日本の大型ジェット旅客機はボーイング社製にしてくれ。
そうすれば、ボーイング社は泥をかぶってくれるだろう。
われわれ軍産複合体は、ボーイング社にとっての最大のお得意様だ。
なーに、われわれがボーイング社の幹部を呼びつけて、『言った通りにしろ！』と言えばいい。
さもなくば、次期戦略爆撃機を買ってやらないぞ、と言えば彼らは否が応でも首を縦に振るはずだ。
でも、差し迫っているプラザ合意は日本に不利になるかもしれないさねー。
でも、それは米軍のあずかり知らぬこと。
ミスター・ナカソネ、よろしく！」・・・
日本の経団連輸出型企業は国内生産ではコストが合わなくなって、次々と海外に工場を移転していった。
日本の産業の空洞化が始まったのは、このプラザ合意を境とする西側先進諸国が仕掛けた為替攻撃になるものだった。
その後、日本経済は徐々に衰退していったが、日銀の金融政策によって、マスコミは土地神話を仕掛け、1991年のバブル崩壊に突き進み、とうとう日本経済にとどめが刺されたのだ。
中曽根康弘のやったことは、ことごとく失敗だった。
日本の国土のいたるところに原発を造るという日本の原子力政策は、この中曽根康弘とポダム正力松太郎のメディア群による国民洗脳から始まった。
中曽根は、日本経済の死を招くだけでは飽き足らず、日本の国土に原発という時限爆弾を次々と埋め込んでいったのである。
「墓場まで持っていく秘密」と中曽根が言っているのは、国民の命を犠牲にして権力の座に面々としがみつこうとした己の恐ろしいまでの強欲さを隠すことを意味する
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日航123便墜落とプラザ合意後の衰退の元凶は中曽根だ
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日航123便墜落事故の真相を知る男は、今年100歳になった。
この男こそが、米国に言われるままに日本列島のいたるところに原発を造り、産業の空洞化によって失われた20年をもたらしたのである。
この男こそが、米国に言われるままに日本列島のいたるところに原発を造り、産業の空洞化によって失われた20年をもたらしたのである。
日本の第二占領は、戦後すぐにステルス経済戦争と愚民化教育、そして、危険な水と食べ物によって続けられている
1951年9月8日、日本はサンフランシスコ平和条約に調印。
翌年の1952年4月28日にこの条約が発効するとともに、連合国の占領が終り、形式的には日本は主権を回復した。
これは、あくまでも建前の話だ。
日本の第二占領の様相は、兵器を使った血みどろの戦争から、経済戦争と洗脳によるメディア戦争に形を変えただけだ。
サンフランシスコ平和条約に調印するまでの間、天皇人間宣言、財閥解体、抜本的な教育改革などなど、日本を木っ端みじんに解体するエージェントが永田町に送り込まれた。その筆頭が安倍の祖父・岸信介だ。
岸信介は、CIAから「ポダム」のコードネームを与えられた正力松太郎の読売メディア・コングロマリットの助けを借りて、日本国民洗脳計画に取り組んだ。
なにより、岸信介の命の恩人で、フリーメーソン33位階のマッカーサーがやったことで、もっとも効果を上げたのは、日本の水道インフラの整備を進めるのと同時に、日本の水道水に、最低でも1リットルあたり0.1ppm以上の塩素を入れることを強制する水道法を制定したことだ。
水道法の主旨は「“国民に安全な上水を提供”するために、塩素による水道の消毒を欠くことはできない」とするもので、日本のどの水道にも、最低でも0.1ppm以上の塩素を投入しなければならないことになっている。
日本政府は、ここでも米国の支配者に忖度して、特に東京などの大都市圏では1.5ppmという信じがたい濃度の塩素を投入し続けているのである。
それも、戦後からずっと。
日本人のガンが急激に増えたのは、米ソの大気圏での核実験、農薬と除草剤にも大きな原因があるが、食品会社が製造工程で入れる300種類以上にも及ぶ食品添加物と、なにより塩素入りの水道水を生成する過程でできる発がん性のあるトリハロメタンも大きな原因である。
マッカーサーは、教育改革と米国のユダヤ資本の製薬企業から教えられた通り、日本政府に水道法を施工させて、日本人の優秀な頭脳を徹底的に痛めつけてきたのである。
それは、まさしく悪魔的所業であり、数十年の歳月をかけてジワリジワリ日本人の細胞を破壊していくという、見えない「人食いバクテリア」のような殺人兵器である。
土建屋利権と並んで、日本最大の利権である製薬利権をものにしている厚生労働省のもっぱらの関心は、製薬企業と、そこから多額の献金を受けている厚生族の大臣や政治家に「忖度」して、彼らに利益誘導することだ。
これは、厚生労働省の上層部ではなく、現場の課長レベルで行われている。
腐りきった厚生官僚は、政治家たちに「忖度」という甘美で無言の圧力をかけながら、政治家たちに待遇の良いポストを用意させる「出世払い」を無言で催促するのだ。
結局、すべてを操っているのは製薬企業である。その金目当てに政治家と官僚は働いているのである。
さらに、その製薬企業の開発動向を左右するのは日本医師連盟であり、彼らが通じているのは、彼ら自身も見ることができない「国際金融資本」ということになるのである。
米国人と比べて、日本人がどれほど秀れているかを強調した、いわゆる中曽根発言にワシントンが異常なまでに反応したのは、中曽根の舌禍を押さえつけるためである。
日航機123便の真実は、ほぼ事実である
その中曽根は、彼自身が「墓場まで持っていく」と言っていた秘密を抱えている。
その最大の秘密が、1985年8月12日に起きた日航123便の墜落事故だ。
中曽根内閣がしつらえた事故調は、整備不良による圧力隔壁の損傷で旧減圧したことが原因とした。
いっぽうで、相模湾の海底から123便の垂直尾翼の一部が発見された。
しかし、それは報道されなかった。
中曽根官邸からマスコミに対して国家機密を理由に報道管制が敷かれたためである。
このQ＆Aにあるように、その垂直尾翼は、実は相模湾から引き上げられたものの、すぐに日航の施設に収納されてマスコミの目から遠ざけられた。事故の真相が一目で分かってしまう痕跡があったからだ。
メディアは、事故後30年経って機体の一部が相模湾の海底で見つかったと報じているが、これはスピン報道である。
このニュースに出て「これだけでは分からない」と言っている調査官は、もちろん真相を知っている。
有力な分析が出てきたのは、事故が起きた1985年8月12日からほぼ1年が過ぎた1986年7月、二人の航空自衛隊パイロットの『自殺』がきっかけとなった。
というのは、この二人の隊員の自殺に続いて、同年9月12日14日には、さらに二人の航空自衛隊員が自殺したからだ。
これがトリガーとなって、航空自衛隊員が次々と謎の自殺を遂げるようになった。
自衛隊員の自殺は、事故の翌年の1986年の1年間で90人以上という異常さ。この内訳ははっきりしないが、航空自衛隊員が大半を占めていることは誰にでも想像がつく。
日航123便の墜落事故は、この記事が的確にまとめている。
つまり、この異常な自衛隊員の大量自殺は、航空自衛隊の戦闘機によるミサイルの誤射が原因だとする説を主流にした。
確かに、航空自衛隊のファントム機2機が日航123便を追尾していた。墜落するまで、自衛隊機が123便を追っていたのだ。
事故当時、123便の近くには謎のオレンジ色の物体が飛んでいたことが後の画像解析で判明している。
この物体は、自衛隊が使っていた敵機に見立てた無人機である可能性が高いとされている。
つまり、訓練中の航空自衛隊のファントム戦闘機が、日航123便を訓練用の敵機に見立てた無人機と勘違いして迎撃ミサイルを発射して撃墜してしまったという分析がある。
また、123便が墜落した直後、事故現場の上空には米軍のヘリが数機舞っていたという第一発見者の上野村の住民複数の証言がある。
しかし、肝心の自衛隊の到着は、ずっとずっと後になってからだった。
すでに現場に入って生存者を救出しようとしていた上野村の民間消防隊員は、自衛隊に追い返されたという。
「現場に入って詮索するな」ということである。
自衛隊と県警が、乗客の死亡を待つかのように救難隊の到着を遅らせたことは事実なのだ。
この無為に過ぎていった10時間の間に何が行われたのか、ということだ。
重要なことは、御巣鷹山の墜落現場が、想像以上に広範囲に黒く焦げていることだ。
墜落した日航機の燃料は満タン状態だったとはいえ、これほど広範囲に森林を燃やし尽くすことなど不可能だ。今でもネット上には現場の画像が残っているので確認することができる。
さらに、どの遺体も炭化するほど黒こげになっていた。
どんな巨大な航空機も、広範囲に散らばっている500人を超える犠牲者をこれほど真っ黒焦げにする大量のジェット燃料を積むことはできない。
自衛隊に、やっと現場に入ることを許された上野村の住人の証言によると、現場には、ガソリンとタールを混合したような異臭が立ち込めていて、明らかにジェット燃料以外の燃料が燃えた跡であることを確信したとの証言が得られている。
つまり、自衛隊機のミサイル誤射によって日航123便が撃墜された事実を隠蔽するために、横田基地のレーダーが墜落地点を確認して座間から救援のヘリを飛ばした米軍に引き返せと命じたのは中曽根内閣から命令を受けた自衛隊幹部である蓋然性が限りなく高いということだ。
重要なことは、すぐに現場に登って生存者を探そうとしていた上野村の消防隊員に戻るように押し戻したのも自衛隊で、その間の空白の10時間に自衛隊員しかしなくなった現場で、いったい何が行われたのかということなのだ。
もし、多くの究明家が言うように、自衛隊の特殊部隊が現場に入って、生存者にガソリンをかけてすべて黒こげにして証拠隠滅を図ったとすれば、それを命じることのできるのは中曽根康弘ただひとりである、ということだ。
この自衛隊の特殊部隊こそが、戸籍を持っていない「ヤタガラス」であるとする究明家の分析もある。
生存者は4名発見されたが、このいずれも自衛隊が発見したのではなく、上野村の消防隊員が発見したものだ。
幸いなことに、この4人は地上に激突したショックで遠いところに飛ばされた。
それだけ発見が遅れたものの、だから生存者は助かったとも言える。
もし、墜落現場付近でこの4人が発見されたら、特殊部隊にガソリンをかけられ生きたまま焼かれていたかもしれない。
こうした無数の状況証拠を、現場の一人一人から聴き取り、学術的にまとめたのが、青山透子著の『日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る
』だ。青山氏もまた日航のステュワーデス(当時は、女性客室乗務員を、こう呼んでいた)だったが、あまりにも不審点が多いため、事故で亡くなった同僚のステュワーデスの無念を晴らそうと数年かけて徹底的に調査してまとめ上げたのが、この本である。
この本は、まるで学者の書く論文のようで、誰も反論できないほど証拠を積み上げながら慎重確実に書き進められている。
しかし、なぜか、マスコミは青山氏を徹底的に無視したのだ。
テレビ、新聞社の幹部は事故の真相を知っていて、彼女の本を葬り去ろうとしたのだ。
日本のマスコミが犯罪組織であるというのは、決して言い過ぎなどではない。彼らは、今でもそうである。
青山氏は、その後、日航を辞めて東大の大学院まで進んで博士号を取得した。
1986年に自殺したとされている90人以上の自衛隊員は、間違いなく、この現場の「秘密」を知っていたに違いない。
日本を衰退させてきた原因は日航機墜落1ヵ月後のプラザ合意
当時の中曽根康弘は、ロン・ヤスの関係を世界にアピールしながら日本経済を拡大しようとしていた。
事故当時の中曽根は、連日、GDP比1％の枠を超えて防衛費を増やそうと、反対派の議員たちと国会で喧々諤々の論戦を繰り広げていた。
もし、事故の原因が自衛隊機による誤射であることが判明してしまった場合、政権が吹き飛ぶだけでは終わらず、日米関係が御破算になっていただろう。
自衛隊の軍備を増強させることは日米同盟の強化に役立つ。中曽根は、新世界秩序の三極のうちの一つという日本の国際的地位を失ってはならないと考えていた。
したがって、すべてを消し去ってしまう以外にないと、自衛隊の特殊部隊に生存者をすべて焼き殺すよう命令した政治家がいたとすればとしたら、それは中曽根康弘以外にはいない。
ワシントンは、すかさず中曽根の弱みを握り、日航123便が墜落した一ヵ月後の1985年9月22日、ニューヨークのプラザホテルで開かれた先進5ヵ国 (G5) 蔵相・中央銀行総裁会議によって、為替ABCD包囲網に追いやられた日本は、プラザ合意に無条件で署名させられたのである。
先進5ヵ国 (G5) 蔵相・中央銀行総裁会議のメンバーは、ドイツ、フランス、米国、英国、そして日本の蔵相と中央銀行総裁である。
当時の日本の蔵相は竹下登で、その後、暗殺説が流れたのも、中曽根から真相を聞かされていたからなのかも知れない。
プラザ合意後、対ドル円の為替レートは、一気に240円／ドルから210円／ドルに跳ね上がり、わずか2年で240円から120円になった。
その後、日本の航空会社はボーイング社製のジェット旅客機に交代したのだ。
つまり、中曽根は、一番早く事故の原因を掴んだ座間基地のヘリを追い返して現場での証拠隠滅工作を支持したが、それでも米軍の口を閉ざすことはできない。ワシントンにすぐに通達される。
そこで、ワシントンは、こう言ったのかもしれない。
「ボーイング社の欠陥飛行機のせいにしてしまおう、どう思う？ミスター・ナカソネ。
その代わりといえばなんだが、今後、日本の大型ジェット旅客機はボーイング社製にしてくれ。
そうすれば、ボーイング社は泥をかぶってくれるだろう。
われわれ軍産複合体は、ボーイング社にとっての最大のお得意様だ。
なーに、われわれがボーイング社の幹部を呼びつけて、『言った通りにしろ！』と言えばいい。
さもなくば、次期戦略爆撃機を買ってやらないぞ、と言えば彼らは否が応でも首を縦に振るはずだ。
でも、差し迫っているプラザ合意は日本に不利になるかもしれないさねー。
でも、それは米軍のあずかり知らぬこと。
ミスター・ナカソネ、よろしく！」・・・
日本の経団連輸出型企業は国内生産ではコストが合わなくなって、次々と海外に工場を移転していった。
日本の産業の空洞化が始まったのは、このプラザ合意を境とする西側先進諸国が仕掛けた為替攻撃になるものだった。
その後、日本経済は徐々に衰退していったが、日銀の金融政策によって、マスコミは土地神話を仕掛け、1991年のバブル崩壊に突き進み、とうとう日本経済にとどめが刺されたのだ。
中曽根康弘のやったことは、ことごとく失敗だった。
日本の国土のいたるところに原発を造るという日本の原子力政策は、この中曽根康弘とポダム正力松太郎のメディア群による国民洗脳から始まった。
中曽根は、日本経済の死を招くだけでは飽き足らず、日本の国土に原発という時限爆弾を次々と埋め込んでいったのである。
「墓場まで持っていく秘密」と中曽根が言っているのは、国民の命を犠牲にして権力の座に面々としがみつこうとした己の恐ろしいまでの強欲さを隠すことを意味する
