こんにちは！nodeです！
トランプさんが当選したことで、「ディープ・ステート（DS 闇の政府)」
という言葉を初めて聞いたという人もいるかと思います。
また、言葉は知っていても具体的にはよく分からないという人も多いかと。
そこで、今日は「もぎせかチャンネル」さんの動画を参考に、
「ディープ・ステート（DS)」についてまとめてみました。
（動画リンクは下部）
マスメディア
まずはマスメディアです。
「abc」「CBS」「NBC」の３大ネットワークに、「CNN」をプラスした
４大ネットワークが、民主党応援団です。
「FOX」は微妙。トランプ派もいたが、共和党のなかの反トランプ派の
キャスターも多数いるという状況。
トランプ指示のタッカー・カールソンはFOXから追放されてしまいます。
ということで、トランプを指示したメディアは一つもなかったのです。
ちなみに日本のメディアはこれらから情報をとっています。
マスゴミと言われる所以です。
SNS
そこで、トランプはSNSを武器に使いました。
特にX（当初はTwitter）で発信していたのですが、
２０２１年１月６日の議事堂襲撃事件の時、トランプは群衆に向かって
「暴力は絶対ダメだ。警察に従ってくれ。」と投稿します。
しかし、この投稿がTwitterによってバンされていまいます。
トランプは現職大統領でありながら、自分の意見を発信する手段をすべて
失って退任に追い込まれてしまったのです。
他のSNSのオーナーもすべて民主党支持でしたので、トランプにとっては
最悪の状況でした。
ところが、イーロン・マスクによって流れが変わります。
そう、２０２２年にTwitterを買収したのです。
マスクはそれまで情報統制をやってきた従業員を解雇するなど
大幅な改革をし、Xを言論の自由のプラットホームとして再建しました。
そこにトランプが戻ってきたのです。
大手メディアやSNSの情報統制に対して戦うというのが、今回のトランプ
革命の大きな目的でもあります。
司法省・FBI
FBIというのはアメリカ全体の警察のことです。
これがトランプに対して次々と強制捜査をします。
１月６日の議事堂襲撃事件はトランプが指示をしたとか
トランプが１期政権を退任したときに機密文章を持ち出したという容疑で
トランプを起訴し強制捜査をしていました。
「司法の武器化」です。
今回のトランプの当選で司法省はトランプに対する起訴をすべて取り下げた
ということです。
アメリカでは「大統領は起訴されない」という特権があるので、今後４年間は
手を出せませんね。
Twitterの創業者によれば、FBIやCIAがTwitterに圧力をかけ、トランプの言論
を封鎖させていたと、暴露しています。
国土安全保障省
これは911の同時テロの後でブッシュ政権が新しくつくったものです。
国家の非常事態に対応するためのものだったようですが、これが
まったく機能しておらず、メキシコ国境から不法移民がどんどん入ってきても
何もしていません。
また、国境から入ってくる麻薬や人身売買組織などのメキシコのマフィヤ
（カルテル）と国土安全保障省がつながっているらしいということです。
これからトランプはこことも戦うわけですが、これは命がけです。
トランプの警護をしているシークレットサービスもこの下にありますが
これも仕事をせず、トランプの襲撃事件となったわけです。
国防総省（ペンタゴン）・NSA
NSAは国防総省の下にある情報機関です。
オースティンは現職の陸軍の大将でしたが、リタイアした後、
天下りしています。
その天下り先がRTXという会社で、武器メーカーです。
軍需産業ですね。
癒着の構図で日本と同じです。
これが「軍産複合体」です。
つまり、お金のために戦争をしていますので、ウクライナに援助するわけです。
国務省・CIA
ウクライナに関しては、外務次官ヌーランドが２０１４年のウクライナの
マイダン革命の黒幕と言われています。
ヌーランド、国務長官ブリンケンはウクライナ系ユダヤ人です。
ヌーランドは既に退任していますが、、日本にLBGT法をつくれと圧をかけた
駐日大使エマニュエルと共に、ブリンケンもトランプに排除されるでしょう。
製薬産業（ビッグファーマ）
パンデミックが起ると儲かる企業です。
医産複合体
保健福祉省（HHS)
疾病管理予防センター（CDC)
これらの医療を担当する政府組織と薬メーカーが癒着していますので
「医産複合体」と言います。
ご存じファウチは、９０年代からアメリカの保険行政を仕切ってきました。
コロワクもファウチが進めたのです。
これら巨大企業と官僚機構が一体化した全体構造のことをトランプは
「ディープ・ステート（DS)」と呼んだわけです。
この大元にあるのが
ウォール街/国際金融資本 です。
ジョージ・ソロスのような強力な民主党支持者を除いては、これらの企業は
日和見ですので、トランプは戦うというより、企業家として上手く交渉して
いく立場を取るのではないかと思われます。
いずれにしても、これらの巨大な組織を相手にこれまで戦ってきて、
これからも戦い続けるトランプ大統領の勇気にあらためて敬意を表したいと
思います。
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