百九年前の明治三十八年(一九〇五年)の今日、九月五日、前年の二月から一年七ヶ月にわたって戦われた日露戦争の講話条約が締結され、日露戦争が終結した。
 日本側全権は、小村寿太郎外務大臣、高平小五郎駐米公使
 ロシア側全権は、セルゲイ・ウィッテ

 まず、九月一日、日露の休戦協定が成立し、続いて五日に講和条約締結に至ったものである。
 この日露戦争で、日本は、一年分の国家予算の四倍の戦費を投入し、二十万人の将兵が死傷し、国力のほとんどを使い果たしていたが、朝鮮半島と満州からのロシア軍の撤退と樺太南部の割譲を実現し、国際社会で勝者としての評価を受け得る講和に漕ぎ着けた。
 他方、ロシアは、艦隊は消滅したものの、豊富な陸軍兵力はなお健在で、将兵をシベリア鉄道でさらに満州の戦場に送り続け、戦争続行の姿勢を示していたが、国内の情勢は、革命前夜の様相を呈し始め、戦争継続を許さなかった。

 まさに、薄氷を踏むような講和の成立であった。
 仮に、この講和が成立しなければ、日本はもちろん、
朝鮮半島、満州及び東アジアの情況はどうなっていたかわからない。従って、来年の平成二十七年(二〇一五年)を、大東亜戦争終結七十年、及び、日露戦争終結百十年、として迎えるべきである。

 クリミア戦争勃発から、浦賀にペリー来航(ともに嘉永六年、一八五三年)。
そして、明治維新(一八六八年)、日露戦争(明治三七、八年)、大東亜戦争(昭和十六年~二十年)は、相繋がる連続する流れとして把握することが必要である。
 石原完爾将軍の東京裁判でのアメリカへの発言、「大東亜戦争の日本を裁くなら、ペリーから調べ直せ」はきわめて的確である。
 そして、百六十年後の現在(平成二十六年、二〇一四年)、再び、クリミア(ウクライナ)戦争が起こり始めた。


 以下、西村眞悟HP内、「眞悟の時事通信」にて。
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