ややこしい、小難しい、後回しにしたい！
な税金。
でもやらなきゃいけない、知らなきゃいけない、
な税金。
そして、ちゃんと理解して対策して向き合わないと
損をしてしまうかもしれない税金。
ならば！
やろうじゃありませんか。
やらなければならないのなら
気合を入れてやろうじゃないですか。
それも、とってもわかりやすい説明で
覚えましょ♪理解しましょ♪
今回も勉強をしたのは竹花貴騎さんの動画。
さぁ、30分でどこまで理解できるかな！
やってみよう！
年収は年収、でしょ？
動画の冒頭、竹花さんからの質問
「年収1000万円の人の年収はいくら？」
ん？
年収は年収だから、1000万円は1000万円じゃないの？
そう思いますよね。
でも、そんな当たり前すぎる答えならわざわざ質問はしないはず。
そこには何か意図があるはず。
はい。そうです。
意図がありました。
その、質問の意図の答えは後々わかるので今は置いておいて。
この質問の意図が、答えがわかるためには
まず年収の本当の意味、税金のこと、などなどの基本的なことを
学んでいくことにします。
竹花さんがわかりやすく説明してくれたので
税金のなんてややこしくて無理ダーーーー！
という人にも理解しやすい動画だと思いますよ。
個人にかかる税金は2つ
私たち個人が払う税金の種類は2つです。
（会社員として働いていると仮定しますね）
「国税」（国に払うお金）
「住民税」（地方に払うお金）
この2種類になります。
国税・・・所得税で5%〜45%
住民税・・・都道府県へ4%、市区町村へ6%
合計で
15%〜55%
の税金を支払いっています。
（所得税などは収入の金額によって支払う税金の率が変わります。収入が多いとMaxで45%！）
その他に、社会保障がかかっていますよね。
年金だとか、健康保険だとか、雇用保険だとかがそれ。
これらはだいたい給与収入の15%ほど。
なんだかんだと、
持って行かれる税金、多いなぁ・・・。
税金はどの金額にかかるの？
支払うべき税金というのは、収入に対して税率をかけて割り出されます。
その税金がかかる金額というのはどの時点での金額、収入なのでしょうか？
収入？
所得？
どちらも自分がお給料として得る金額のように思えますが、
この2つは違うんです。
税金は
所得にかかります。
収入と所得は何が違うのでしょうか？
所得とは
収入（年収）ー控除
の金額になります。
ね、収入と所得って違うでしょ？
税金がかかる金額「所得」がどんなものなのか
理解するところからやってみます。
控除って何？
控除、とは？
国から税金を減らすお恵み
わーい。
「控除」の言葉の意味は
”一定の金額を差し引く”
そして、ここでの、税金に関する控除というのは
収入まるまる税金の対象にするのではなく、
ある一定の金額を収入から引いていいよ！
税金の対象になる金額を減らしていいよ！
って言うのが控除になります。
つまりは「経費」ってことになりますね。
会社員の場合も経費はかかります。
ただ、細かくあれとこれとが経費で・・・
と申請するわけではなく、会社員の場合は
「これくらいが経費なんじゃない？」
と金額が決められています。
その金額分の経費を使っていても、使っていなくても
収入の金額に応じて決まるんですね。
（自営業だったり自分で起業している場合は、経費は経費で計上しなくちゃならないのでこの給与所得控除はないのですね。）
そして、いくつかある「控除」分を
収入から引いた金額が税金の対象となる「所得」になるんですね。
控除の種類
まず最初に収入から引くことができる控除は
給与所得控除
→これは収入の金額によって控除できる金額が決まっています。
（会社からお給料をもらっている会社員の場合ね）
図を参考に、自分の給与所得控除額を出してみますね。
例えば、
収入が1000万円だった場合で見てみます。
この表で見ると一番下。
8,500,001円以上
の欄ですね。
控除額を見てみると、上限の
1,950,000円
が控除額になります。
約200万円の控除ですね。
ということで、1000万円の収入の場合は（だいたいで計算）
1000万円（収入）ー200万円（控除）＝800万円（所得）
となります。
会社員として給与所得のある人が控除できる1つ目の控除。
できました〜。
次の控除は
所得控除
→みんなが平等になるように、という観点で作られた控除。
医療費とか保険とか、それらにかかった費用を控除するもの
病気やケガで病院で治療した。
子供が病院にかかった。
親の介護で費用がかかった。
将来の保障のために生命保険を支払っている
などなど
ここにもう一つ「基礎控除」というものがあって、
生活に必要なお金にも税金がかかると大変なので・・・
生活事情に配慮した控除が受けられるものです。
これも収入によって控除額が変わります。
この表で見ると、基礎控除額は48万円です。
これらに年間100万円（基礎控除を含む）かかっているとしたら、
この100万円も控除できます。
1000万円（収入）
ー200万円（給与所得控除）ー100万円（所得控除）＝700万万円（課税所得）
つまり、700万円が税金のかかる対象となる所得
課税所得
になります。
所得税を算出
課税所得、つまり税金がかかる対象となる金額が出たので
支払う税金（所得税）を算出してみよう！
所得税を出すには、所得の金額に対して一定の割合をかけます。
ここでも所得が多いと、所得税の割合が多くなりますね。
たくさん収入があるとその分たくさん所得税を払うことになるってことですね。
課税所得が700万円なので税率は23%
所得税が23%で住民税の10%もプラスして33%の税金を支払うことになります。
（どうせ支払うので合算して計算しちゃいます。）
700万円×33%（所得税・住民税）＝231万円（計算しやすく約230万円とします）
この計算だと、230万円の税金を支払うことになります。
結構な額ですね・・・。
でもね、ちょっと待って！
実はこの算出した税金額、このままじゃないのです。
所得税には控除できる金額があって、
表にも記載されているけれど、700万円の課税所得なら
636,000円の控除がありますよ。（約60万円とします）
もう一度計算すると・・・
700万円×33%（所得税・住民税）＝230万円ー60万円（控除）＝170万円
ここで出た170万円が支払う税金になります。
実際にはここに、14.4%の社会保険もかけられます・・・。
いかに手取りを増やすか！
まずは基本の税金の仕組みがわかりました。
ややこしい税金ですけれど、一つ一つ見ていけば、
全体像は把握できますね。
実際は、所得控除にいろんな種類があるので所得控除を受けようとすると
大変ではあるのだけど・・・。
基本を知らないと、その先へ進めませんからね。
ここまでも竹花さんの説明がわかりやすくて理解もしやすかったのですが、
ここからが本番です！
ここからが竹花さんの学びの本域です笑
一生懸命働いて稼いだお金、できれば手取りを増やしたい。
それにはどこをコントロールすればいいのでしょうか？
もともとの収入も会社員ならそう簡単に増やすことは難しいです。
残業をたくさんして収入を増やしても、
課税所得が上がればその分税金や社保だって上がってしまう。
結果、収入は増えたのに手取りは大して変わらない・・・。
そんなこと、よくあることです。
悲しいけど。
では、どうしたらいいの？
それは「控除」を増やすんです。
給与所得控除は収入の額で決まっているので自分ではどうにもなりません。
だけど、自分でもコントロールできる控除があります。
それが
所得控除
控除が増えれば税金が減る！
だから、できるだけ控除を増やすのです。
かといって、闇雲に控除なんて増やせるものではありません。
勝手に増やしてしまうのもダメですしね。
ではどうやって？
これまで手取りの中から捻出している生活費を
控除に入れるようにするのです。
つまり「課税所得」から生活費を出すようにするんです。
通常の会社員では、給与所得からは生活費を控除にはできません。
でも、事業所得からなら可能！
ミニマムな起業をするのです。
自分で起業をしちゃうんです。
考えてみましょう。
会社員が100円のコーヒーを買う場合、
必要なお金は125円！
（コーヒー代100円＋税金・社保25円）
でもね、事業所得で稼いでいる場合だと
同じ100円のコーヒーが「会議費」という経費に変わります。
（コーヒー代100円（経費）＋税金・社保5円＝残金20円）
同じ100円のコーヒーを買ったのに、
事業所得で稼いでいる場合は20円のあまりができちゃいました。
これが積もり積もればそれなりの額になりますよね。
会社での仕事の他に、自分で事業を行っていれば
「給与所得」の他に「事業所得」ができます。
事業所得には「給与所得控除」がない分、経費を計上することになります。
事業の経費には、
・部屋の半分をオフィスとして利用していれば家賃を（使用している部分のみ）
・顧客との接待での会議費や接待交際費
・新しい勉強代
・顧客との交通費
自分で事業をしていれば、その事業に対してのこれらの経費、かかりますよね。
例えばこれらの経費が500万円かかったとしましょう。
最初に計算した給与収入から給与所得控除を引いた
800万円
ここから事業所得の経費500万円を引くと残りは
300万円
この300万円に対して所得税・社保を計算すると
300万円×20%＝60万円
給与所得だけの時の税金は170万円
事業所得も稼いでいて経費算出すると60万円
これは一例ですが、この例でも100万円の差が生まれました。
もちろん事業によって経費も異なりますし、事業所得も変わります。
なのでこの数字になるとは限りませんが、
事業所得で稼いでいることによって
こんな工夫の仕方もあるんです。
会社からの給与所得だけで多くを稼ぐよりも
自分で事業をして事業所得も合わせて稼ぐことで
手元に残るお金をコントロールできるようになるんですね。
きちんと払うべき税金はしっかりと払うことがもちろん前提ですが、
工夫次第で支払う必要のない税金を抑えることもできるようになります。
これは知らないとできないことですよね。
学ばないとできない工夫。
逆に言えば、学べば手元に残るお金を作ることができる。
学んで実践して。
大事なことだな、と学ぶたびに再認識させられます。
学びは学生の時だけじゃない！
大人になっても学び続ける。
大事なことですね。
そして、大人になってからの学びって
学生の頃よりも楽しいかもしれません。
他にももっと学びたい時は・・・
ビジネスで大事な集客を効率良くインスタでするなら・・・
『税金の仕組み説明がわかりやすい！竹花貴騎さんの手残りが倍になる税金の話』#アメブロ
— niiko88 (@niiko88_) 2024年3月28日
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