ストーカー規制法の改正を！カルト規制法の制定を！
カルト教団のテロ犯罪による被害の実態2
ストーカー規制法では対応できない巨大なカルト教団が裏で行っている組織的なテロ犯罪による被害の実態を暴露するブログ。このブログはリンクフリーです。
この犯罪被害の訴え自体が自滅へ誘導される原理
この犯罪被害の訴え自体が自滅へ誘導される原理
この集団ストーカーの手口は､実に､巧妙に､心理学を応用した工作となっています｡
それは､どういう手法かというと､映画｢ガス燈｣を見てもらえば､どんな手法かわかると思います｡
今でも､ネット上にもあり､レンタルも可能だと思いますので､是非､どういう手法か見て下さい｡
まず､行う工作には､一定の規則というか原理が存在します｡
それは､この工作は､最終的に､対象者を､自滅させるのが目的だからです｡
工作の原理
それは､普通の人が､普通の生活では､決して､経験しない工作に限定して､工作とすることです｡
これが､第一の原則です｡
例えば､パトカーやヘリや救急車で付き纏いをするとか､24時間365日、監視をするとか､放射線を使って盗撮するとか､家宅侵入をされたとか､どれをとっても､普通の人は経験しないことばかりです｡それらは､全て､第一の原則に従っています｡
この原則を守ることで､この工作がバレづらいことや誰か､他人に話しても､信用されないからです｡
それはなぜかと言うと､
第二の原理です｡
それは､人間というものは､基本的に､自分が経験していなことは､信用しないという特性があるからです｡
その原理をこの集団ストーカー犯罪では､最大限に､利用しています｡
つまり､第一の原則さえ守った工作をしている限りは､第二の原理によって､まず､例え､被害者が誰かにその被害を話しても､誰も信用しませんので､バレることもありません｡完全犯罪のシステムとなっているのです｡
また､どんなに､被害者が､被害が現実で､実在しているからと言って､訴えても､被害者が訴えれば､訴えるだけ､余計信用されず､むしろ､余計に精神面の問題を疑われる結果となり､逆に､被害者の証言の信憑性が無くなる原理に最初からなっているのです｡
また､この犯罪では､意図的に､被害を訴えさせて､統合失調症の症状との一致点を明らかにすることでも､被害者を意図的に､精神科へ誘導しようとするシステムになっていて､最初から計画されていると考ることができるのだ｡
また､被害者が､被害を強力に訴えれば､訴える程､逆に､訴えた人の精神的な問題が強固であると判断され、その話を聞いた場合､家族なら､カルト側の病院に入院させた方が､本人のためですとの誘導に同意し易い工作となっています｡
もちろん､カルトたちは､事前に､家族に接近し､そういう情報を､入れ知恵している可能性は､相当に高いのは確かである｡
そんなことが､なぜ､可能かというと､カルトたちは､同時に､家族の行動も監視しているからです｡
家族を監視すれば､どんな趣味のサークルに入っているかとか､どんなお店に行っているかとか､どのような集まりに参加しているか調査します｡そして､それらの周辺に侵入して､知り合いや友達に成り済まします｡そして､監視されているとかと言い出したら､精神的に､病気の可能性があり､統合失調症の可能性がありますので､私は､丁度､精神科の医者の知り合いがいますので､紹介しましすので､そこに連れて行ってみて下さい｡と､この集団ストーカー犯罪の被害の訴えが統合失調症の症状であるという資料を渡しておきます｡また､カルト教団Ｓ会の精神科医が､この被害の訴えをそのまま､逆に､統合失調症の症状として登録したとも言われている｡
もし､そうなら､被害の訴えが統合失調症の症状と一致しているのは､当然のことであると言わざるをえない｡
それで､事前に､カルトたちによって､お膳立てされ､根回しされた家族は､まんまと､友人や知り合いに成りすましたカルトの話していたアドバイスをまんまと信用してしまい､素直に､その通りにしてしまうので､最悪､精神病院に入れられてしまいます｡
また､もし､被害者が入院を拒否しても､家族の同意があれば､強制的に､入院させることができるために､強制措置入院させられてしまいます｡その場合､カルト警官やカルト保健師も一緒に同行して､その誘導に加担する場合もあるので､抵抗することもできなくなる可能性がありますので､注意する必要があります｡また､最近では､家族の同意がなくても､県が入院が必要であると判断した場合は､強制措置入院できるように､法改正されたみたいですので､余計に､危険ですので､注意する必要があります｡
その場合は､カルト警察､カルト保健師､カルト医師など､カルトたちだけで､強制措置入院させることができるようになってしまいましたので､より､一層の注意を要します｡つまり､家族が手に負えないほど､被害を強く訴えると､そうなる可能性があるということです｡
実際に､被害を訴えて､通常の生活ではない生活態度に変化したため､家族が､本人のためだと言うカルトからの話しを信用して､強制措置入院に同意し､入院させられた人も多い｡その後は､ご想像の通り､カルト系の精神病院で､薬漬けにされ廃人にされたり､病院内で死亡する場合もかなり多いと言われています｡従って､カルトたちの誘導により､一旦､精神病院にいられると､生還できる人は少ないので､十分に､注意する必要があります｡
あまり､被害を訴えて､生活様式を､極端に変えたりしないことです｡できるだけ､普通を装って､変わった行動をしないことです｡
もちろん、一人で生活できるのであれば､どのように､生活様式を変えても､自分の勝手ですので､できれば､家族の元を離れた方が､対処し易いと思います｡また､たぶん､おかしな面を家族に見られないので､逆に､安心して生活できます｡ただし､それでも､被害が無くなることはありません｡過去に､引っ越したから､被害が無くなったという報告はありません｡多分、それでも､被害は､続くと思います｡
しかし､家族の元にいて､おかしな行動を見られるよりは､安全です｡
ただ、一人暮らしだから､安全とも言い切れません｡一人暮らしになってからも､被害を訴え続けると､家族が､強制措置入院に同意して､カルト警察官､カルト保健師､カルト医師などが訪問して､強制措置入院させられる場合もあります｡安心はできません｡
実際に､一人暮らしの人でも、強制措置入院させられそうになった人もいます｡それは､ネットで公開されていますので､検索してみて下さい｡
危険だと､感じたら､一旦､被害の訴えは､やめた方が得策です｡精神病院に入れられたら､終わりです｡
また､一旦､精神病院に入ると､運良く退院できたとしても､もう友達も家族さえも、相手にしなくなります｡もう､誰も､被害者の話を信用する人はいなくなり､絶望して､自殺する人も多いと言われてします｡
実際に､この犯罪の被害者では､自殺したことになっている人は､実に多い｡
しかし､実際には､その自殺者にも､不審な面があり､本当に､自殺だったのか､疑問視されている事件も多い｡
なぜなら､このカルト教団Ｓ会は､ご存知の通り､一切､手段を選ばない危険なカルト教団だからです｡
このカルト教団Ｓ会が､暴力団に依頼して､殺害したのではないかとの疑念が指摘されている事件も多い｡
その一例は､例の東村山女性市議の不審死事件である｡
その内容についての証言が､下記で､見れます｡
･集団ストーカー流し街宣の会 北千住ゲリラ街宣 カルト駆除計画 滝本様
また､母親の介護疲れで､自殺したと報道された清水由貴子さんの場合も､実際には､カルト教団Ｓ会の勧誘を断ってから､この集団ストーカー犯罪の被害者になっていたことは､今もネット上に残っている肉声でもわかる｡
･亡くなった清水由貴子さんの証言
自殺だとしても､介護疲れなどではなく、集団ストーカー犯罪によって､自殺に追い込まれた可能性が高い｡さらに､気にしていた母親を残してまで、自殺する可能性は有り得ないという意見もある｡この件も殺害されたのではないかという意見もある｡
従って､この犯罪は､一人で､被害を訴えると､自滅へ容易に誘導されてしまいます｡
被害の訴えを､近くにいる家族や知人に話すのは､非常に危険なことがわかると思います｡
この犯罪の被害は､身近にいる人にこそ､訴えない方が安全です｡
ただ､警察に行けば良いと考える人もいると思いますが､この被害を担当する警察の生活安全課は､その殆どが､カルト教団Ｓ会の信者だと言われていますので､解決されることはありません｡１つ間違えると､カルト警官によって､強制措置入院させられる場合もあるので､注意が必要です｡
できれば､一人で､行かないほうが安全です｡警察に行く場合は､複数人で行った方が安全です｡
また､会話を録音するために､ボイスレコーダーは､必須です｡
でなければ､カルト系警官の場合は､平気で､脅迫のような言葉さえ言われることがあるからです｡
まあ､警察は､まず､全員が信者であると思っていた方がいいと思います｡
実際には､警察全体では､約３割が､カルト教団Ｓ会の信者だと言われています｡
もちろん､集団ストーカーの対応部署である生活安全課などは､全員が信者と考えて､間違いないです｡
カルト教団Ｓ会は､自分たちの犯罪を隠蔽するために､自分たちの犯罪に関係する部門は､優先して､信者を侵入させたからです｡
よって､当然ですが、警察に行っても､まず､この犯罪被害が解決することはありません｡相談には､いくらでも乗ります｡しかし､絶対に､被害届を受理することはありません｡もし､受理すれば､カルト信者仲間の犯罪を捜査しなければならなくなるからです｡カルト教団Ｓ会としては､それは､絶対にしたくないでしょう！
また､対応するべき法律であるストーカー規制法は､このカルト教団Ｓ会の保有する政党Ｋ党によって､対象が恋愛問題に限定されてしまいましたので､この集団ストーカー犯罪は､対象外となります｡そのため､警察が対応しなくても､何の問題もないのです｡
法律も対応できないようにされ､警察もカルト系で固められては､どうしようもありません｡
もともと､カルト教団Ｓ会の犯罪である集団ストーカー犯罪を取り締まりたくないカルト系の警官に､対応しない正当性を法律が与えてしまっているのです｡
従って､この集団ストーカー犯罪を警察が対応しなくてはならない状態にするためには､このストーカー規制法の恋愛限定条項を削除する改正をしてもらわなければなりません｡
では､この犯罪被害の解決に向けて､比較的安全にできる方法は､例えば､チラシ配りとか､複数人での街宣･デモとか､被害者団体内での交流とか､ＳＮＳを用いた拡散とかくらいしかないのが､現状です｡
中々解決は､難しいですが､Ｔ教会の問題が話題になっている今こそ､この問題への解決の動きが出来やすい時期はないと思います｡
よって､まず､ストーカー規制法の改正を求めていきましょう！
それには､簡単です､対象を恋愛に限定している条項を削除してもらえばいいのです｡
こちらは､作るわけではないので､要求は､シンプルで､わかり易いと思います｡
また､警察などに､カルト教団Ｓ会の信者が侵入し､この犯罪の対応をしないシステムになっていることも､ネックになっています｡
従って､やはり､フランスの｢反セクト法｣のようなカルト規制法がどうしても､必要です｡
そのカルト規制法で､悪質な宗教団体は､フランスのように､カルト指定をして､公務員になることを禁止しなければ､阻止できません｡
よって､カルト規制法の成立も求めていきましょう！
この集団ストーカー犯罪は､カルト教団Ｓ会の元信者たちによって､現在では､カルト教団Ｓ会が組織的にやっていたことが､バレています｡従って､カルト教団Ｓ会がこの組織犯罪を否定していようと､未だに､この組織犯罪の停止命令を出さないでやらせていようと､この組織犯罪をしているのは､カルト教団Ｓ会で､間違いないです｡
記事一覧
・最新被害投稿分
･カルト教団Ｓ会を「カルト(セクト)」認定している国々
･カルトＳ会の犯罪による被害者団体の一覧
・カルト教団Ｓ会が、集団ストーカーをやっていたとする証拠・根拠動画
･集団ストーカーを認めている 政党
・カルト教団Ｓ会が、盗撮・盗聴・監視をやっているとする証拠・根拠動画
･カルト教団Ｓ会が、暴力団(ヤクザ)を使っていたとされる根拠動画・根拠市販本
･過去に行われたデモ・街宣
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･ことごとく日本を破壊するカルト教団Ｓ会
･日本人なら、誰も、集団ストーカー犯罪とは、無関係では済まない
･この犯罪被害の訴え自体が自滅へ誘導される原理
･カルトの問題を顕在化させない隠蔽システム
･すでに完成されたカルトＳ会の｢集団ストーカー｣犯罪隠蔽システム
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･スマホへの工作
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･カルト規制法【 反セクト法、セクト規制法 、団体規制法】
･参考資料１
･参考資料２：押越さん､鈴木さんの街宣リンク集