こちらで紹介している情報の真偽に関しては、各自で判断してください。
…相変わらず日本を弱体化させて支配下に置きたいシナ朝鮮やグローバリズム勢力の走狗となっている「支持率下げてやる」通信社や新聞、TV等と言ったオールド(パヨ)メディアはスパイ工作や妨害工作を絶賛実行中のようだ。(笑)
因みに小西ひろゆき(参議院議員)は2022年5月3日のX(旧Twitter)投稿で、「(9条で)法理論的には核武装も可能だ」と述べてるんだが?(笑)

トランプも昔からこう言ってる。
「核武装をする」と決めたわけではない。
あくまで今は議論が必要だという事だ。
何故なら核攻撃をチラつかせて相手を恫喝するシナや北朝鮮と言ったならず者外交・戦狼外交を仕掛けてくる連中にただただ「遺憾砲」を唱えてるだけでは全く意味がないからだ。寧ろ舐められるだけだ。
ならず者国が露骨に海に空にと侵犯を繰り返し、レーダー照射までして挑発を繰り返す中で、毅然とした態度をとって、核保有国のならず者相手を交渉のテーブルにつかせたいなら、絶対に”抑止力(つまり核武装)”は必要だ。
これは、恫喝が得意なならず者相手に核攻撃させないための現実的な切り札と言える。
ならず者たちの侵略や横暴を懸命に阻止しようとしているのに、それを妨害する行為は、ならず者の為に働いていると言われても仕方がないだろう。
今のマスゴミやオールド(パヨ)メディアのシナ朝鮮へのご注進、ご注進の報告行為は”売国行為”と思われても仕方がない異常なレベルだ。
一体、どこの国の報道機関だと言いたい。(実は皆知ってるんだけどね)
そういや話は変わるが、WSJが高市発言に対してトランプが高市を批判したというのは、デマだったようだ。
正式に日本政府は直ぐに否定しているし、書いたのはアノ国の人間だったというし。
このデマ記事を書いたのは WSJのWei Lingling(魏玲霊)記者。
名前からもわかるとおり、中国人、或いは中国系記者の模様。
色々強い信条を持つ人のようで、詳しくはこちらに。
↓ ↓ ↓
↑ ↑ ↑では、イデオロギー的なモノでなく、自らが信条としている「貿易(ディール)至上主義」で米中の貿易の為、ひいては習近平(シナ共産党)に対する忖度には邪魔な存在の高市を貶めた可能性があると言った内容だが、果たして?
ただ、こうしたマスゴミ達によるデマによる情報操作と言うのは古今東西昔からあったものだ。
特に現代のようにインターネットがない時代には、こうしたマスゴミやメディアの力は絶大で、世論操作に度々利用されてきた。
余談だが、あの「ベルサイユのばら」の池田理代子先生は、同作品を執筆するにあたり、2年も当時のフランスの時代考証を様々な角度から調べて勉強されたそうだが、その正確さは下記の動画でも評価され勲章迄受けている事からも分かる。
その池田先生が著書の中で述べられているのだが、フランス革命当時にはマスコミと言うものが既に存在しており、(革命を正当化して成功させる=”国民の敵”と印象付ける為に)アントワネットに対するネガティブキャンペーン的なゴシップ記事(事実かは怪しい)が相当あったらしい。
あの有名な「パンが無ければお菓子を食べればいいじゃないの」というセリフも、実際にはアントワネットが言ったものではなく、ルイ十五世の娘ヴィクトワール内親王がかつての飢饉の折に口にした言葉だと書かれている。
つまりアントワネットを徹底的に貶める目的で、ジャーナリスト達によってでっち上げられた逸話だったという訳だ。
最近は、「支持率下げてやる」通信社の本性がバレて、それに協力するマスゴミやTVの信用力がガタ落ちでかなり影響力は落ちたが、それでもシナや北朝鮮だけでなく被爆者団体も巻き込んで与野党の反高市的な立場の連中が躍起になって活動している。
ただ、ネットで見る限りそれらが効を奏してないのが日本人の聡明さを物語っている様で安堵している。
おまけ