インターネットが出現して、多くの人たちがパソコンの恩恵をこうむることになって、より便利な世の中になった。
このインターネットの普及は、新たなビジネスを生み出すチャンスとなったが、同時に既存ビジネスには大きな脅威となって、ピンチを招くこととなった。
それは新聞業界とて、例外ではない。
2月16日付け朝刊に「ＮＹタイムズ編集100人削減」と1段見出しで、小さな記事が載った。
ニューヨーク・タイムズは、アメリカのクオリティーペーパーで、伝統ある新聞社。
記事によると、編集部門には、全従業員1332人いるが、このうち約7.5％に当たる約100人を超えるを今年中に削減するという。
サブプライム住宅ローンに端を発した景気減速、それに伴う広告収入の減少などを受け、この名門新聞でさえリストラと相成った。
07年10～12月期決算で、冬季黒字を確保したものの、売上高は前年同期比7.1％の減。
今年も来年も売上が増える見通しもないということなのか。
いまやインターネットで新聞を無料で読める時代。
この先、このままでは既存新聞に明るい展望が広がるわけでもない。
このことは日本の新聞の明日を暗示しているのかもしれない。
日本の新聞は大丈夫なのだろうか？