英語は、インド・ヨーロッパ語族のゲルマン語派に属し、イギリス・イングランド地方を発祥とする言語である。
現在イギリス全体としての国家語は英語であるが、イギリスに含まれるイングランドやウェールズやスコットランド、北アイルランドでは英語以外の言語話者もいる。
20世紀中盤までイギリスが多くの植民地を抱えていたことは英語話者数の増加の要因となった。イギリスの取った植民地政策は間接統治であった。つまりエリート層をイギリス本国で教育させ、それぞれの植民地へ送り返した。上層階級であるエリート層はみな英語で教育を受けたため、植民地行政では英語が支配的となり、独立後もこの状態が続く。かくして旧イギリス領（現在その多くはイギリス連邦に加盟している）では法律が英語で起草されており、それによって公的に（政治・経済・教育で）使われるようになり、イギリスとこれらの地域の共通語になった。
第二次世界大戦後イギリスは徐々に国際政治での影響力を弱めていくが、かつて英国が植民地を建設した土地でありまた同じ英語を使用する国でもあるアメリカ合衆国が強い影響力を持つようになり、結果として英語が有用な外国語として世界に広く普及することになった。
この現況に対しては世界中の非英語圏地域においてさまざまな反発が存在し、特にスペイン語圏では顕著な反英語感情が見られる。日本にも存在する反英語思想家の主張によると、「自然言語」の一つに過ぎないただの英語という言語がこれほどまでに高い国際的地位を保ち続け頑としてゆるがせにしない現在の状況は、イギリスやアメリカといった経済的超大国による国際支配の歴史を浮き彫りにするものであり、また世界の非英語国（特に発展途上国）への差別（特にその文化に対する差別）を助長するものであるという。
さらにはそうした途上国の文化を滅ぼすおそれがあるとまで考える者もいる。それらの批判に対する解決策としては、「国際語」向けに作られた人工言語（現在のところエスペラントが最有力）に地位を与えることが考えられるが、「英語の地位を落とすに足る積極的理由もなしに『国際語』をわざわざ変える必要はない」「（英語が既にこれほどまでに普及し強く根づいている現状において）変えるとなると世界的な混乱や波紋を呼ぶことになる」などの反論があるほか、世界の反英語活動家はあまりに少なく目立った活動をできていない。経済、社会、文化など様々な分野でグローバル化が進み、「国際共通語」としての英語の重要性は高まる一方である。
約80の国・地域で話されており、世界で最も多くの国・地域で使用されている言語であり、ネイティブスピーカーの人口でも、中国語（約13億7000万人）に次いで二番目（5億3000万人）に位置する。
