前回の本ブログでは、男組復活祭が「琉球新報」のコラムで取り上げられたことを報じた。

この記事を書いた同紙の新垣毅記者は、この春、沖縄の本社から東京支社報道部に異動したばかりだ。

異動に先立ち、部屋探しのために上京したのは3月上旬のことである。通勤に便利な物件を見つけ、会社と提携している不動産業者に入居を申し込んだ。

その翌日──不動産業者から電話がかかってきた。

「大家が入居を拒んでいます」

理由を尋ねる新垣記者に、不動産業者は恐縮しきった声でこう告げた。

「琉球新報の人間には貸したくないと言ってるんです」

どうも大家は「右寄りの人」だという。沖縄の新聞を「偏向」だと喧伝するネットや保守系媒体に影響を受けた物言いであろうことは想像に難くない。

同時に、「沖縄そのものに対する嫌悪のようにも思えた」と新垣記者は話している。かつて、沖縄からの出稼ぎ者が多かった「本土」の一部地域では、「琉球人、朝鮮人お断り」の貼り紙を掲げるアパートが珍しくなかった。新垣記者には、そうした時代の風景が二重写しとなる。

いま、「嫌韓」ならぬ「嫌沖縄」ともいうべき空気が社会の一部に流れている。異質なものを排除し、蔑視する動きの中に、間違いなく沖縄も組み込まれている。差別と偏見で武装した排外主義は、「敵」を必要とすることでようやく成り立つものだ。蔑むことで「敵」は生まれる。そして排外主義の向こう岸には殺戮と戦争が控えている。これは歴史の必然だ。