まだ早いですが
こちらの視聴で一昨日、昨日変則投稿いたしました（TVerで視聴出来ます）
今回のタイトルの由来はこちらのネットニュースのコメントから
台湾に積極的に行けば、中国に行けなくなる人、じゃんじゃん増える（どうも過去に台湾へ渡航した人は要注意人物扱いになるらしい）
ヤフコメでエキスパートと称する利害関係者たちが必死になって中国旅行をあおっているがリスクを考えたら旅行なんか出来るわけがない。日本人の襲撃事件が何度も発生している、今すぐに渡航回避勧告が出てもおかしくない状況ですよ。実際に日本人を標的とした事件が起きているのに.. 何かあったら責任取れるのか？どーせ知らんぷりだろ。だったら黙ってろ。
仕事でも行きたくないのに観光旅行行く訳がないでしょう！ヒマラヤ登頂、アマゾン探検、ウクライナ取材並の冒険したければ良いかも。
中国の提灯持ちのようなトラベルライターのコメントとか、はっきり言って不要。そんなに向こうがいいなら日本に帰ってこなくていいよ。
今中国に行くのは北朝鮮に行くのと同じ位のリスクを感じる。何方も反日国家であり、且つ専制国家である為、関係悪化時は何をするか分からない。 要は「気分や都合次第で態度が変わる、信用出来ない国」という事だ。日本人は貧乏になって“上客”ではなくなっているから尚更だ。 寧ろこんな時にわざわざ中国へ観光に行く人間の気が知れない。
日本人にとって中国旅行の価値が暴落したと感じます。 若い世代は、ファッション・音楽・食文化を通じて韓国が身近になり「週末は渡韓します」と言う人も多いです。 中高年層にとっては「中国は何をされるか分からない怖い国」になりました。台湾、タイ、ベトナムに行く人が多くなった印象があります。 日本を明確に敵視する様になった国への親近感が無くなるのは当然だと思います。
旅行社から来る海外旅行パンフレットに中国旅行は載ってない。行きたくても行けない。旅行社も責任持てないのだろう。
中国は歴史も自然も文化も素晴らしいと思うが、日本とは未だ反目し合うし共産国とは全く常識が違うから通じ合えるはずもない。 中国にせよ韓国にせよ隣国だから仲良く出来ないのは日本にとって不幸だけれど、体制や国民意識がここ迄違えば関わり合うだけ拗れるのは目に見えるから無駄でしかない。 修復に努力する日本人は尊敬するが、今迄のようにひたすら下手に出る政府よりずっとずっと今の政権の方がマトモだと思うから、負けずに譲歩せずに対等を貫いて欲しい。朝貢政治はもう止めるべき。
共同通信の記者が駐中国大使に話を聞くから、中国の上澄みを取り上げた綺麗事になってしまう。YouTubeでは、深圳の橋の下で布団を敷いて眠る多数の若いホームレスの姿や上海のショッピングモールが殆ど空きテナントになっている様子が流れる。さらに絶望した人達が犯したとされる無差別殺人や爆発事故のニュースも流れる。また米中首脳会談のあとアメリカ側が帰国する際に、中国からのお土産を全てゴミ箱に回収している様子は、セキュリティに関する恐ろしさを感じさせる。中国で勉強したりビジネスをしたりする人が不安に思うようなネット情報が沢山あるのだから、大手マスコミはその真偽をきちんと調査報道して欲しい。そういうことは無かったことにして、日中友好のためにどんどん中国へ行けと外務省から言われても、心は動かないよ。
そもそも反日教育している時点で友好関係ではない。
こういう情報も出ている以上 、最も「最凶」な犯罪国家には間違いなくいけない
、
見れない場合はhttps://jp.reuters.com/world/security/THMGCFMU55NQBCILP53HEDQH6Q-2026-06-04/
国防動員法や国家情報法のように中国外にまで影響を与える法律をどう説明するのかと。 日本人だって国から何らかの要請があれば基本応じますよ。 その要請がスパイ活動ならまず疑うけど中国人に果たしてその常識があるか否か。
ここに来て色々動きも（遅いが）
それなのに
まあ反高市氏反自民はいいんだけどことごとく某国の影がちらつくのと最近いろいろバレすぎてて賛同する人が少ないよねwww
応援、反対色々いていいと思います。ただオールドメディアがそう言った人達を多く報道する事に気持ち悪さを感じます。
共産社民れいわの支持者シンガーって多いね。 ほとんど知らんけど反高市をやれば記事で 取り上げてくれる。 ただこんな行為しても歌は響いてるかは疑問。
日本の左派活動家って他の国の批判しないから薄っぺらいんだよね。戦争反対を詠いつつロシアはスルー、人権尊重を詠いつつ中国はスルー そんなの見て感動してるのは根っこが同じ人だけです。
高市政権になり、あきらかに俳優の○○さんとか ミュージシャンの○○さんとかほぼ聞いた事ない人の批判が増えてきましたが、何が一番違和感があるとすればそのほぼ無名の人の批判を記事にするメディアの多さです。
「音楽に人を癒す力はない。なぜなら、もし音楽にそんな力があるのなら、世界はとっくに平和になっているはずだからだ」とダライ・ラマも言っていた。
教育基本法第１４条第２項 法律に定める学校は、特定の政党を支持し、又はこれに反対するた めの政治教育その他政治的活動をしてはならない。
今回の辺野古事件は、同志社国際のトップである校長が、反対派と繋がっていた。
最高裁で辺野古基地建設は合法と判決が出ている。
雲隠れしているもう一人の船長は、共産党の公認で沖縄の地方選に出馬した経緯が産経新聞の現地取材で確認されていますが、この件に対しての共産党からのコメント等はありません。 仮に、産経新聞の取材が事実であれば、「政治的中立性を定めた教育基本法に違反する」のではないのでしょうか？ 先ずは、自ら開示すべきは開示し、その上で違法性の有無を論ずるべきでは？
共産党がやるべきことは文科省に圧力を掛けることではなく、平和丸船長の諸喜田タケルの記者会見。諸喜田は共産党から立候補した政治家なのだから、説明責任を果たす義務がある。共産党は諸喜田にこの説明責任を果たさせる必要がある。これができないのであれば、共産党は今後二度と説明責任などという言葉を使うべきではない。
に対して合法的お仕置きなら、文句はいえまい
あなたのおふくろの味は？
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