■ 抗がん治療拒否する「がん患者難民」
▼ 初めての方は下記画像をクリックしてメッセージをご覧下さい !!
慶応大学医学部の近藤 誠準教授は、兼ねてからがん治療に関する情報を提供してきたが、最近は医療全般について全面的な批判を展開しており、その著書はベストセラーとなっている。
同氏の著書での要点は、がん治療について（1）がん検診は無駄、（2）抗がん治療の発ガン危険性及び（3）外科手術の無効性そして（4）治療可能なガンもどき以外のガンは治療不能ゆえ放置する、の四点であり、その他の習慣生活病についても血圧、コレステロール値や血糖値などの標準値範囲は根拠が無く、血圧降下剤投与など現行の対症療法を中止することを提案している。
他の医師も少数ながら抗がん剤治療の無効を訴え、又実際「樹状細胞など免疫活性化療法」、「食事療法」や「漢方思想」、「アーユルベーダ」から「粗食療法」などによる「代替・統合医療」を標榜する医師・病院も少数ながら存在するものの、治癒効果についての保障が無く実効は伴っていない。
厚労省は、臓器別専門医とは別に臓器ガン、小児ガン、原発不明ガンなど全てのがん領域をカバーする「腫瘍内科医」の育成に乗り出し、また同時に例えば大腸ガンの抗がん剤として1957年の5FU、1995年のイリノテカン以来久しぶりに2005年のエルブラットから2013年のスチバーガまで５品目を承認するなど、高価な抗がん剤を多数承認している。
しかし腫瘍内科医制度の全国規模での定着は時期不明であり、一方新規抗がん剤も基本的に臨床実験において４週間適用で腫瘍縮小率50％（「消滅・治癒」するのではない）が抗がん作用認定基準となっており、効果も副作用も不明確な所が多く、承認だけでそのまま広範な使用に至らない（新規薬剤であっても、RCTで使用される参照薬は既存の細胞毒性薬である限り、根本的に画期的新薬とはならない）。
これに対して医学界および医療界とも、基本的に抗がん剤の効果の限界と強い副作用は認識していると思われるが、組織として一切意見表明や反論を提起することはなく、厚労省もマスコミも、抗がん治療剤無効説について、医界、医療界及び薬業界を慮ってか見解表明も事実報道も行っていない。
かくして、患者も一般市民も情報遮断状態に置かれ、患者は、代替方策の選択もままならず、「がん診療ガイドライン」に従った定型的治療を受けるほか無く、推定１日当たり3000億円（年間10兆円）の治療費を費やして毎日ほぼ1,000人が死亡している。
近藤準教授も「一切の治療拒否」と「ガンの放置」を声高に叫ぶだけで、「代替治療法」は勿論、「代替案」さえ提示も示唆もしていない。
このような状況下では、患者も家族も、近藤助教授の主張に心情的に賛同しても、治癒効果が見えない「がん放置療法」を受け入れる訳にはいかず、途方に暮れているのが実情であろう。（抗がん治療拒否するがん患者難民は2005年で既に70万人）。
▼ 下記〖レポート〗を是非一読下さい
【ネオサプリ-2000に関する詳細は公式サイトにてご確認下さい !!】
▼ 下記〖画像〗をクリック !!
