リレンザで異常行動でマンションから飛び降り。今年流行のＡソ連型の耐タミフル・スーパーインフルエンザ。去年はタミフルが利かないものが３割ほどだったが今年はそのほとんどが耐タミフルだという。
こんな記事を見た。
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知りたい：タミフル大国、日本なぜ？ 世界の７割消費（４月１３日夕刊）
＜２００７・チャンネルＹｏｕ＞
転落や飛び降りなどの異常行動が報告され、厚生労働省が１０代への使用を原則禁止としたインフルエンザ治療薬「タミフル」。新型インフルエンザ対策の備蓄として生産増大が続くが、これまで世界中でタミフルの投与を受けた約５０００万人のうち、実に７割が日本だという。なぜ、日本はタミフル消費大国なのか。関係者はどう見ているのだろうか。【ジュネーブ澤田克己、高木昭午】
◇インフルエンザですぐ病院／欧米諸国は投薬治療少なく
タミフルは、体内でのインフルエンザウイルス増殖を抑えることで症状を和らげ、高熱が出る期間を１日程度短くする効果を持つ薬だ。世界保健機関（ＷＨＯ）は「高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）」が変異して発生する可能性が高いとみられる新型インフルエンザ対策として「現時点ではベストの薬」と評価しており、日本を含む各国が備蓄を急ぐ。
ところが、開発元のロシュ社（スイス）によると、９９年にスイスと北米での販売が始まって以降、世界中でタミフルの投与を受けた約５０００万人のうち、実に約３５００万人が日本、約１０００万人が米国だった。
そもそも欧米諸国では従来のインフルエンザで投薬治療することは少ないため、日本のようにタミフルの大量消費もなく、その分、服用後の異常行動も問題になっていない。スイス東部シュビーツ州の開業医、アレン・シーグバルトさん（４８）は「タミフルを処方することはほとんどない。高齢者など合併症が心配な患者以外は、まずは１週間ほど休養を取ることが基本だ」と語る。
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なぜ日本はタミフルの消費大国になったのか。ロシュ社のマルティナ・ルプ広報担当は「日本では症状が出るとすぐに病院へ行く人が多いためではないか」と語る。
日本薬剤師会が発行したタミフルの解説書には「一般にインフルエンザは自然治癒する」とあるが、その一方でタミフルをインフルエンザ治療の「特効薬」と位置づける医師の説明も目立った。厚生労働省もホームページで「高い有用性が認められる」「通常のインフルエンザ及び新型インフルエンザ対策の上で必須の医薬品」などと持ち上げてきた。タミフルの処方に積極的な医師が少なくない上に、子どものインフルエンザにタミフルは欠かせないと考える親が、医師に処方を求めたケースも多かったという。
こうした日本の姿勢に対し、ＷＨＯの新型インフルエンザ対策部門スタッフは個人的見解と断ったうえで、「従来のインフルエンザなら若い人には基本的に投薬は必要ない」と冷ややかにみる。
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日本での異常行動多発の動きを受けて、欧州連合（ＥＵ）はタミフルに添付される注意書きに危険性を記す方針を打ち出し、韓国も１０代患者への投与を自粛する方針を決めた。しかし、世界で少なくとも数百万人が死亡すると予測される新型インフルエンザに向けた備蓄強化を見直す動きはなく、世界中で「タミフル不足」が続いている。
ＷＨＯのハートル報道官は「タミフルを備蓄に回すか、治療に使うかは各国が判断すべき問題。ただ、多くの国はインフルエンザ治療には使わず、新型用の備蓄に回しているようだ」と語る。
□ソース
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今年のウイルスが耐タミフルであるのはこういう背景があるようだ。 体力をつける事やビタミンの摂取などで免疫力のアップ、おかしいと思ったら休むなどという事もせずに、悪戯に無理をして発病したら薬に頼るという行為は、今の流行の様にタミフルの薬としての有効性のサイクルを一騎に縮めかねない。 タミフルの異常行動というニュースは去年の事、今年はリレンザで異常行動とニュース、それは人間の体内でウィルスとぎりぎりの戦いが行われている証拠。
来年には、タミフルもリレンザも利かないスーパーインフルエンザが発生する可能性がある。
おりしもこの冬一番の寒波があった。インフルエンザはまだ猛威を振るう。この調子でいくとまずい結果が…。
どのタイプにも利くワクチンが出来そうとニュースがあったが…。どうだろうか…。
そういえば大阪の府知事の橋下さん、府の児童の学力低下を嘆いている。事なかれ主義の教育は学力の低下と供に本来の子供の体力の低下も生んでいる。 学力と体力は相反せず、学力も上がると体力もつくという。もちろんそれは、子供が自信を持つ事と関連があるだろう。悪戯に競争意識を持たせない今の教育では、やる気も向上心も無いひ弱な子供を大量生産することにつながり良い結果にならない。 学力も低い、体力も無い、そしてインフルエンザにも当然弱い、そんな子供を大量生産している事になりかねない。 ゆとりに代表される教育のあり方、もっと見直す時期になったのかも知れない。 それは、この不況の時代、日本の将来を見定め繋げていく、ひとつの手段である。