1.標準治療を受ければ、本当に救われるのか

日本では2024年、がんで384,111人が亡くなりました。年間38万人以上です。これは標準治療による死亡者数ではありません。しかし、標準治療を受けても亡くなる人、再発する人、重い副作用や後遺症に苦しむ人が後を絶たないのは現実です。

それにもかかわらず、標準治療の有効性ばかりが強調され、治療によって失われた健康や生活、患者が負ったリスクは十分に説明されているでしょうか。

2.病気が増え、薬が増え、薬害が生まれる

問題はがんだけではありません。高血圧、糖尿病、心臓病、精神疾患など、長期服薬を続ける患者は数多くいます。

薬の副作用を抑えるために別の薬が追加され、その薬の副作用に対してまた薬が処方される。こうして多剤服用が続き、患者は薬を減らすことさえ難しくなっていきます。

WHOは2017年に「Medication Without Harm」を開始し、薬剤関連の重大な健康被害を減らす国際目標を掲げました。薬そのものが世界的な患者安全の問題になっているのです。

PMDAの副作用被害救済制度も、適正に使用した薬による重篤な健康被害を対象としています。正しく処方された薬であっても、障害や死亡につながる被害が起きるのです。

3.48兆円の医療費と、製薬企業の利益

2023年度の日本の国民医療費は48兆915億円。検査、処方、再検査、追加治療、長期通院によって巨額の費用が動いています。

米国では製薬会社などから医療関係者への資金提供を公開する制度があり、2024年度の公表額は約131億8,000万ドルに達しました。

治療を続けるほど費用が発生し、企業や医療機関に利益が生まれる。この構造に利益相反の問題はないのでしょうか。患者の健康より、医療を継続する経済的仕組みが優先されていないか、徹底的な検証が必要です。

4.標準治療は正義で、民間療法は悪なのか

標準治療を受けても亡くなる人が後を絶たない。重い副作用や後遺症に苦しむ人も後を絶たない。それでも標準治療は推奨され続けます。

一方、患者が別の治療法を探したり、民間療法を検討したりすると、十分な検証もなく「怪しい」「危険」と批判されることがあります。

なぜ標準治療の限界や失敗は厳しく追及されず、別の選択肢だけが一方的に否定されるのでしょうか。

標準治療という名称だけで正しさを保証することはできません。どの治療も効果と危険性を同じ基準で検証されるべきです。患者には治療を選ぶ権利があり、その判断に必要な情報を得る権利があります。

結論――患者の命より、医療の仕組みが優先されていないか

薬を処方し続け、検査を繰り返し、治療を長期化させる。その一方で、副作用や薬害に苦しむ患者への説明と救済は十分なのでしょうか。

標準治療の成果だけを強調し、不利益や限界を問う声を封じ、民間療法を検討する患者まで非難する。これでは患者のための医療とは言えません。

標準治療だから正しい、医療側が推奨するから従うべきだという時代は、もう終わりにすべきです。

患者の命と健康を誰が守るのか。医療界と製薬企業は、効果だけでなく、薬害、後遺症、利益相反、治療の限界についても説明する責任があります。