DHCテレビ「どこがどう『嫌韓的』『歴史を歪曲』なのか、事実を示し具体的に指摘いただきたい」
ＤＨＣ韓国法人が謝罪＝ネット番組の「嫌韓発言」
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8月10日～
8月10日から連日、韓国「中央日報」系の放送局「JTBC」は、「DHCの子会社のDHCテレビの番組出演者が韓国を見下したり歴史を歪めたりする発言をしている」と非難！
（今頃？）
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DHCテレビ「真相深入り！虎ノ門ニュース」で、出演者が「ハングルは日本人が広めた」とコメント。
8月12日に青山繁晴が「韓国が1951年から竹島を不法占有している」とコメント。
8月13日に櫻井よしこが「韓国人はすることが子供のようだ」とコメント。
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8月10日、11日、12日、13日……
「JTBC」は連日、上記の内容を報道し、「DHCの子会社のDHCテレビの出演者が韓国を見下したり歴史を歪めたりする発言（『嫌韓的』、『歴史を歪曲』放送）をしている」などと非難！
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韓国・誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授がSNSでハッシュタグキャンペーン「＃さよならDHC」を開始！
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8月13日
韓国のドラッグストア業界は「DHCの子会社『DHCテレビ』がインターネット番組で韓国を中傷したニダ」と、子供のようにDHC商品の販売中止を開始！
ロッテグループも販売中止に参加！
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8月13日、DHCの韓国法人「DHCコリア」は、謝罪に追い込まれ、「韓国と韓国人を卑下する放送を中止するよう要請を続ける」と表明！
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8月14日、DHCテレビは「韓国メディアによるDHC関連の報道について」と題する反論文を掲載
「番組内の言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内。韓国のメディア社は、弊社番組内容のどこがどう『嫌韓的』か、どこがどう『歴史を歪曲』しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘いただけましたら幸いです。」
「あらゆる圧力に屈することなく、自由な言論の空間をつくり守って参りたく存じます」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190814-00000001-jct-soci
DHCテレビ、韓国からの批判に声明 不買運動は「言論封殺ではないか」...番組は継続
8/14(水) 11:33配信 J-CASTニュース
JTBCの13日放送回
ネット番組「真相深入り！ 虎ノ門ニュース」をめぐり韓国内で批判を集めているDHCテレビ（東京都港区）は2019年8月14日、「番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内」との見解を示した。
韓国メディアは、同社が「嫌韓」的な番組を放送していると報じ、不買運動に発展するなど波紋を広げている。
■DHC韓国法人は謝罪
「真相深入り！ 虎ノ門ニュース」は、化粧・健康食品会社「DHC」子会社のDHCテレビが制作する。
同番組をめぐっては、韓国の放送局「JTBC」が8月10日から連日にわたって取り上げ、出演者が韓国を見下したり歴史を歪めたりする発言をしていると非難している。
JTBCの報道を受け、韓国・誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授がSNSでハッシュタグキャンペーン「＃さよならDHC」を開始したり、ドラッグストアがDHC製品の取り扱いを中止したりするなど、大きな騒動となっている。
DHC韓国法人は謝罪に追い込まれ、発表した声明では「韓国人を軽視する放送は中止するよう要請する」と明かした。
■どこが嫌韓的か「具体的に指摘して」
DHCテレビも14日、公式サイトで声明を発表。
放送事業の意義について「平和な民主主義国・日本における、いっそう自由な言論空間を具現すべく、従来のメディア等が『タブー』としてきた事柄含め、多角的にニュースを論じることを旨としております。当然のこととしまして、世界中の政治・経済、宗教など多岐にわたるトピックを扱う際、番組と出演者が、独自の見識、視点から、時折厳しく、内外の事象、人物へ批判を加える場面もあります」と説明した上で、韓国メディアからの批判には、
「番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内と考えております。韓国のメディア社におかれましては、弊社番組内容のどこがどう『嫌韓的』か、どこがどう『歴史を歪曲』しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘いただけましたら幸いです」
と反発。不買運動については、
「韓国DHCが提供する商品やサービス、現地スタッフと、DHCテレビの番組内容とは直接何ら関係はありません。そうした常識を超えて、不買運動が展開されることは、『言論封殺』ではないかという恐れを禁じ得ません」
と主張する。
番組は今後も継続する意向で、「あらゆる圧力に屈することなく、自由な言論の空間をつくり守って参りたく存じます」としている。
＞同番組をめぐっては、韓国の放送局「JTBC」が8月10日から連日にわたって取り上げ、出演者が韓国を見下したり歴史を歪めたりする発言をしていると非難している。
今頃かよ？！
韓国の放送局「JTBC」は、韓国紙「中央日報」系の衛星放送やケーブルテレビ向けテレビ局だ。
DHCテレビは何年も前から韓国の悪逆暴虐をガンガン批判する番組を続けているのだが、韓国人どもは今頃になって大騒ぎしているのだから逆にマヌケさを露呈している。
＞JTBCの報道を受け、韓国・誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授がSNSでハッシュタグキャンペーン「＃さよならDHC」を開始したり、ドラッグストアがDHC製品の取り扱いを中止したりするなど、大きな騒動となっている。
ロッテグループも、DHC商品のオンライン販売を中断し、全店舗でDHC商品を陳列しないことにしたと発表した。
【韓国】日本のDHC商品、販売中止へ ドラッグストア業界・・・子会社放送局で嫌韓放送
http://world.kbs.co.kr/service/news_view.htm?lang=j&Seq_Code=73003
日本のDHC商品、販売中止へ ドラッグストア業界
Write: 2019-08-13 09:10:30 / Update: 2019-08-13 17:46:13
（動画）
日本の化粧品健康食品会社「DHC」の子会社の「DHCテレビ」が、インターネット番組で韓国を中傷する発言をしたことから、韓国のドラッグストア業界は、「DHC」商品の販売中止を始めました。
韓国のドラッグ業界トップの「オリーブヤング」は、DHC商品のオンライン販売を12日から中止し、1200店あまりある店舗では、DHC商品をあまり目立たない場所に移動させました。
業界2位の「ララブラ」は、12日から150店あまりの店舗での販売を中止するとともに、DHC商品の発注も取りやめました。
またロッテグループが運営している「ロブス」も、DHC商品のオンライン販売を中断し、全国の130あまりの店舗でもDHC商品を陳列しないことにしたと発表しました。
ロッテのくせに、生意気だ！
それなら、日本国民は、ロッテ不買運動を盛り上げよう！（関連記事１、関連記事２）
そして、日本国民は、DHC商品の購買運動をしよう！（関連記事１、関連記事２）
＞DHC韓国法人は謝罪に追い込まれ、発表した声明では「韓国人を軽視する放送は中止するよう要請する」と明かした。
やっぱり、韓国の現地法人は、根性ないな。
https://twitter.com/HiroshiHootoo/status/1160618857649696768?s=20
ほうとうひろし@HiroshiHootoo
韓国JTBC Newsは「8月10日放送で《日本の化粧品会社 #DHC が、子会社を通じて嫌韓放送をしている》と報じた直後から波紋が広がっている」と11日に報道
「DHCコリア」は自社instagramのコメント機能を閉鎖したことで炎上が激化、#잘가요dhc、#さよならDHC のハッシュタグで、韓国からの追放運動に発展中
（動画）
午前3:27 · 2019年8月12日
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190813-00000048-yonh-kr
DHC子会社制作のネット番組が嫌韓発言 韓国法人が謝罪
8/13(火) 19:00配信、聯合ニュース
DHC子会社「DHCテレビ」が制作するネット番組の出演者による嫌韓発言が韓国に伝わり、DHC製品の不買運動が始まった（資料写真）＝（聯合ニュース）
【ソウル聯合ニュース】日本の化粧品販売会社ディーエイチシー（DHC）の韓国法人「DHCコリア」は13日、「DHCテレビ出演者のすべての発言に対して同意しないが、関連問題で物議をかもしたことについて深く謝罪する」とする謝罪文を出した。
また「韓国と韓国人を卑下する放送を中止するよう要請を続ける」とし、「皆さんのすべての批判を甘受し、もう一度国民・顧客・関連会社に心より謝罪する」と表明した。
DHC子会社「DHCテレビ」が制作するネット番組「真相深入り！ 虎ノ門ニュース」の出演者による嫌韓発言が韓国に伝わり、DHC製品の不買運動が始まった。
同番組の出演者は、旧日本軍の慰安婦被害者を象徴する「平和の少女像」を侮辱する発言をしたほか、ハングルは日本人が広めたなどハングルに対する誤った発言をした。
12日の放送分では「独島を韓国が1951年から無断占有した」とする自民党の青山繁晴国会議員の発言が、13日には「韓国人はすることが子供のようだ」とするジャーナリストの櫻井よしこ氏の発言を流した。
このような内容が伝わり、韓国ではDHC製品の不買運動が始まった。これを受けオリーブヤングを始めとする韓国のドラッグストア各社がDHC製品の販売を中止した。DHCは2002年に韓国に進出し、クレンジングオイルなどで人気を呼んだ。
これと関連し、韓国でDHCのモデルを務める女優のチョン・ユミさんの所属事務所は12日、DHCに対し、肖像権使用撤回とモデル活動の中止を要請したことを明らかにした。
事務所は「DHC本社の妄言に深刻な遺憾を表明する」との立場を発表した。また「今回のDHC本社側の発言に重大な深刻性を感じ、チョン・ユミの肖像権使用撤回とモデル活動中止を要請した。チョン・ユミのSNS内のDHCに関連する掲示物も削除した状態」と説明した。その上で、DHCとの再契約もしないと強調した。
＞同番組の出演者は、旧日本軍の慰安婦被害者を象徴する「平和の少女像」を侮辱する発言をしたほか、ハングルは日本人が広めたなどハングルに対する誤った発言をした。
＞12日の放送分では「独島を韓国が1951年から無断占有した」とする自民党の青山繁晴国会議員の発言が、13日には「韓国人はすることが子供のようだ」とするジャーナリストの櫻井よしこ氏の発言を流した。
「ハングルは日本人が広めた」や「韓国が1951年から竹島を不法占有している」などの発言は、紛れもない事実、厳然たる事実だ！
韓国人どもは、「ハングルは日本人が広めた」や「韓国が1951年から竹島を不法占有している」などの発言が誤りだと主張するなら、何がどう誤った発言なのか、事実を示して反論するべきだ！
１９世紀の朝鮮には、学校も教育も学問も存在せず、読み書きができる朝鮮人が殆ど存在せず、朝鮮人は豚犬的生活を送っていた。
日本は、そんな朝鮮人を普通の人間にするために、日韓併合前にハングルを復活させ、読み書きを教えた。
漢字・ハングル混合文は、世界最初に福沢諭吉が発案してハングル活字を作り、井上角五郎らが1886年に初めて『漢城週報』の創刊号を発行した。
朝鮮語辞典については、朝鮮人による辞書はなかったものの、すでに19世紀末には仏と露と英によって作られていたようで、本格的な『朝鮮語辞典』は1920年に朝鮮総督府によって完成された。
朝鮮人が自らはじめて『朝鮮語辞典』を作ったのは1939年だった。
日韓併合時代も、朝鮮半島では朝鮮語で授業が行われていたし、その他の公的な場でも朝鮮語が使用されていた。
「日帝時代の朝鮮の小学校の教科書（参考書）：詳細記事
「日帝時代の朝鮮の小学校の授業（朝鮮語・ハングルで授業している）
https://twitter.com/hyakutanaoki/status/1161185777356685312?s=20
百田尚樹@hyakutanaoki
今日、放送した「虎ノ門ニュース」をYouTubeにアップした途端、韓国のテレビ局から著作権違反の申し立てにより、削除されました。
韓国のテレビ局は虎ノ門ニュースの映像を許可なしに使ったくせに、自分が使われると著作権を言い立てる。
どこまで汚いねん！
午後5:00 · 2019年8月13日
＞DHCテレビも14日、公式サイトで声明を発表。
＞ 放送事業の意義について「平和な民主主義国・日本における、いっそう自由な言論空間を具現すべく、従来のメディア等が『タブー』としてきた事柄含め、多角的にニュースを論じることを旨としております。当然のこととしまして、世界中の政治・経済、宗教など多岐にわたるトピックを扱う際、番組と出演者が、独自の見識、視点から、時折厳しく、内外の事象、人物へ批判を加える場面もあります」と説明した上で、韓国メディアからの批判には、
＞ 「番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内と考えております。韓国のメディア社におかれましては、弊社番組内容のどこがどう『嫌韓的』か、どこがどう『歴史を歪曲』しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘いただけましたら幸いです」
そのとおり！
韓国人どもは、「ニセ慰安婦像」（売春婦像、米軍装甲車轢殺少女像）や「ハングルは日本人が広めた」や「韓国が1951年から竹島を不法占有している」などの発言が誤りだと主張するなら、何がどう誤った発言なのかを、印象論ではなく、事実を示して具体的に反論するべきだ！
https://dhctv.jp/information/2019-08-14-328672/
韓国メディアによるDHC関連の報道について
2019年8月14日
視聴者の皆さまへ
DHCテレビジョン 代表取締役社長 山田晃
韓国メディアによるDHC関連の報道について
平素は、弊社制作・放送の番組をお楽しみくださり、誠にありがとうございます。
去る8月10日より数日間、韓国の放送局「JTBC」はじめ複数の韓国メディアによって、弊社製作の番組について、「嫌韓的」「歴史を歪曲している」などの批難報道が繰り返されている件、同時に、韓国内でDHC商品への不買運動が展開されている件につきまして、弊社の見解を申し上げます。
弊社、株式会社DHCテレビジョンは、２０１５年、親会社である株式会社ディーエイチシーの提供を受け、「真相深入り! 虎ノ門ニュース」などのニュース解説・言論番組の配信を開始しました。配信開始から４年を経て、「虎ノ門ニュース」が、国内外から多くの視聴を得る番組に成長しましたことを大変ありがたく思うと共に、制作側の大きな励みとしております。
この放送事業は、平和な民主主義国・日本における、いっそう自由な言論空間を具現すべく、従来のメディア等が「タブー」としてきた事柄含め、多角的にニュースを論じることを旨としております。
当然のこととしまして、世界中の政治・経済、宗教など多岐にわたるトピックを扱う際、番組と出演者が、独自の見識、視点から、時折厳しく、内外の事象、人物へ批判を加える場面もあります。
今般、韓国のメディアから弊社の番組内容に対し、「嫌韓的」「歴史を歪曲している」などの批難が寄せられていますが、弊社としましては、番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内と考えております。韓国のメディア社におかれましては、弊社番組内容のどこがどう「嫌韓的」か、どこがどう「歴史を歪曲」しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘いただけましたら幸いです。
一方、番組内容と無関係なDHC商品について、韓国の誠信女子大学の徐敬徳教授を中心に、「#さよならDHC」なる不買運動が展開されていることは大変遺憾に存じます。
言うまでも有りませんが、韓国DHCが提供する商品やサービス、現地スタッフと、DHCテレビの番組内容とは直接何ら関係はありません。そうした常識を超えて、不買運動が展開されることは、「言論封殺」ではないかという恐れを禁じ得ません。
しかしながら、DHCグループは今後も、健全なビジネス環境の土壌となる「自由で公正、多様性を尊ぶ」社会の維持・発展に寄与すべく、自由な言論の場づくりを有意義と考え続けます。
その理念のもと、弊社DHCテレビジョンといたしましては、あらゆる圧力に屈することなく、自由な言論の空間をつくり守って参りたく存じます。
今後とも何卒倍旧のご支援をお願い申し上げます。
https://twitter.com/arimoto_kaori/status/1161443654486990849?s=20
有本 香 Kaori Arimoto@arimoto_kaori
■韓国での報道と不買運動についてのDHCテレビの公式見解
「番組内の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内と考えております」
「今後もあらゆる圧力に屈することなく、自由な言論空間をつくり守っていく」
#虎8
https://dhctv.jp/information/2019-08-14-328672/
午前10:05 · 2019年8月14日
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