文科省の資料にあるアジア諸国の比較を３つご紹介します。
●初等教育段階における外国語教育の導入時期
中国：２００１年
韓国：１９９７年
台湾：２００１年
日本：２０１１年
●外国語教育の開始学年
中国：小学校 第３学年
韓国：小学校 第３学年
台湾：小学校 第３学年（導入当初は第５学年）
日本：小学校 第５学年
●小学校における外国語教育の授業時数
中国：週４回以上（３・４年は３０分、５・６年は３０分と４０分混合）
韓国：３・４年は週２コマ、５・６年は週３コマ（１コマ４０分）
台湾：週２コマ（１コマ４０分）
日本：週１コマ（１コマ４５分）
以上、文科省の資料よりデータを抜粋してご紹介しました。
これをもって、国の英語教育の優劣を比較するというものではありませんが、日本と近隣アジア諸国における外国語教育の現状について、客観的な比較はできると思います。他国は日本よりも早く外国語教育に着手し、また早い学年から教育を開始しているということがいえます。
今後の日本の外国語教育に関する方向性はどうなのか？
具体的なカリキュラムや指導内容は今後の審議などで固まっていくことになっていて、現時点では詳細が決まっていないことも多いのですが、大きな方向性として、小学校５年生より「教科」として指導していくこと、その前段階の小学３年生時より英語教育を開始していくことなどは示されています。「教科」として指導するということは、そこに「評価」が発生するわけですから、この方向性は従来との大きな変化を意味していると思います。ちなみに、今学校で行われている「英語」の授業は、「教科」ではなく「外国語活動」と定義されていて、英語の音に慣れ親しむということが中心になっています。
いずれにせよ、文科省は「アジアトップクラスの英語力育成」という大きな目標を掲げ、小学英語だけではなく、大学入試においても大きな改革を議論しています。大学入試が変わるということは高校入試も変わるでしょうし、もしかしたら中学入試だって変わるかもしれません。このブログでは、今後も様々な角度から英語改革についてご紹介していきます。また、保護者会などで、最新の情報を発信していけるように、全社を挙げて準備をしていきます。
次回の「英語改革待ったなし」では、英語教育について、先生、保護者、そして子どもたちの意識について、これも文科省の実態調査をもとにご紹介していこうと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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