Xilinx、デュアル100Gbpsギアボックスソリューションを発表

Xilinxは、従来の100Gインタフェースを高集積100Gbps CFP2 光モジュールと接続する、デュアル100Gbpsギアボックスソリューションを発表した。同ソリューションは、1個の28Gbpsトランシーバ搭載28nm FPGA「Virtex-7 HT」とギアボックスIPコアを組み合わせており、100GEやOTU4、10×10MSAの各仕様に準拠した新しいCFP2光モジュールの採用に伴うハードルを克服する。これにより100Gラインカードや伝送機器のさらなる高密度実装を実現しながら、統合ソリューションによるシステムの総消費電力と総コストの削減に貢献する。他社デバイスに比べて2倍の集積度とより高度なデバッグ機能を提供し、さらに、現在ASSPで3個のチップを使用しているデザインに取って代わるものとなる。

同ソリューションには、2系統の100Gbpsチャンネル向けのギアボックスIPコアが含まれており、CFP2およびさらに次世代のCFP4光モジュールとVirtex-7 HT FPGA(7VH290T、7VH580T、7VH870T)にも対応する。10レーンと4レーンとの間で装置への入力側および出力側双方向のデータマッビングを行う他、CAUI(10×10.3125G)あるいはOTL4.10(10×11.18G)からのデータストリームを、CAUI4(4×25.78G)あるいはOTL4.4(4×27.95G)の推奨4レーンに変換する。100GEの場合、オリジナルの20本のPCSレーンは内部的に再構成されており、ユーザーの制御によってレーンごとのデバッグ、スキュー挿入、データ操作が行える。

さらに基本的なテスト機器を再現する高度なデバッグ機能が統合されており、開発コストの削減に貢献する。また、Virtex-7 HTデュアルギアボックス デバイス専用のトランシーバは、CFP2モジュールに素直に接続できるよう切り返しのためのビアを置くことなく配線ができるようにピン配置されている。

デュアル100Gギアボックスにより、既存のCFPベースのラインカードをCFP2に移行することが可能になり、ラインカードあたり集積度をより高集積化しながら、消費電力およびコストを低減するといったメリットが得られる。CFP2への移行は、ラインカードの中のCAUIベースのFPGA/ASIC/NPU部分には何の変更も加えることなく短期間で実現できる。

デュアル100GbpsギアボックスIPとVirtex 7 HT FPGAシリコンからなる新ソリューションによって、通信機器ベンダーは100Gbpsインタフェースを最大2基のCFP2光モジュールと接続できるだけでなく、OTNフレーマーや100Gブリッジをシングルチップに統合することで使用するチップ数を削減でき、全体的なBOMを下げることができる。

消費電力の低減や高度なデバッグ機能による製品開発サイクルの短縮に加えて、マルチ100GE MACや100G OTNフレーマー、トランスポンダ/マックスポンダまたは120G Muxsar、Interlakenブリッジへの200G MACといった追加機能を同じVirtex-7 HT FPGA に統合することで、ラインカードとシステムのBOM削減も可能にする。

光モジュールとのインタフェースを簡素化することで、デバイスにさらに多くの機能を統合でき、電力密度を最小にすることが可能になる。これにより、10W未満の消費電力で200Gのスループットを使用できるようになる。

出典：マイナビニュース

テクトロ、Ethernet規格の高速光テストツールセットを発表

テクトロニクス社は3月7日、デジタルシリアルアナライザ「DSA8300型」用の光コンプライアンステストツールセットを発表した。

同ツールセットは、1台のメインフレームで10G、40G、100G(25G×4)のスピードに対応する光コンプライアンステストソリューションである。IEEE 802.3、Fibre Channel規格のすべてのテストをサポートする他、最大で4倍のスループットを実現し、優れたジッタ性能、統合されたクロックリカバリソリューションも併せ持っている。

これにより、OEコンバータなどの外付けのテスト機器が不要になる。また、アップデートされたジッタ解析により、BUJ(Bounded Uncorrelated Jitter、有界非相関ジッタ)分離を可能にし、クロストーク問題の特定に効果を発揮する。

DSA8300型は、モジュール構造を採用した、汎用性の高いデジタルシリアルアナライザで、優れた帯域性能、信号忠実度があり、高性能TDR、インターコネクト解析により、現在および最新のデータ通信技術に対し、正確な信号障害解析を可能にする。クロック・リカバリ・ユニット、高精度フェーズ・リファレンス・モジュール、電気サンプリング・モジュール、光サンプリング・モジュールなど、最大6台のモジュールが装備でき、1台の計測器でさまざまなテスト構成に対応できる。すべての機能が1台で実現できるため、作業ベンチが効率的に利用でき、校正のコストを抑えることが可能だ。

最新のIEEE Ethernet光/電気規格の40G、100Gbpsは、4レーン、10レーンのアーキテクチャになっている。このようなマルチレーン・アーキテクチャの設計では、BUJとして示される隣り合ったレーンのクロストークを正確に特定することが重要になる。従来、デュアルディラック(Dual-Dirac)などのジッタ分離手法ではBUJの非繰り返しパート(NPBUJ)は明らかにならず、代わりに間違ってランダム・ジッタに加えられることになってしまい、ビット・エラー・レート・テスタ(BERT)による結果と比べると誤差の多いジッタ推定となっていた。今回提供された同ツールによるDSA8300型の新しいNPBUJ機能を用いることで、新しい分離要件に対応でき、クロストークの信号問題を正しく、正確に測定し、明らかにできるようになると同社では説明している。

出典：マイナビニュース

震災復興願いあすキャンドル催し 福井駅西口に１５００本

東日本大震災の被災地の復興を願うとともに犠牲者への哀悼の意を示そうと１０日午後５時半からＪＲ福井駅西口の芝生広場で、約１５００本のキャンドルに灯をともす催し「光福（こうふく）物語」が行われる。雨天決行で参加無料。参加者には自宅用のキャンドルも配られる。

「光福物語」は、明かりを生かしたイベントを手掛けている福井工大の下川研究室（下川勇准教授）が事務局となり、福井の明かり文化の発展と継承を目指して企画した催し。昨年７月に市中心部で第一弾イベントを行った。

主催する「福井あかりプロジェクト」は同研究室、お堀の灯り実行委、東郷ふるさとおこし協議会、菜の花公夢典、宝永まちづくり委、夢・創造足羽会の計６団体で構成。２回目の今回は「絆」をテーマに実施する。

犠牲者への哀悼の意を込め、芝生広場の照明を消し、プロジェクトメンバーらがキャンドルに火をともしていく。

県内３バンドによるジャズ演奏、「絆のしるし」と銘打った記念撮影会も行う。午後９時ごろ終了の予定。

配布用キャンドルは、１１日に各参加者が自宅で火をともしてもらうために配る。

下川准教授は「震災１年を機に、被災者や犠牲者のことを忘れず、復興を願う心をつないでいきたい」と話している。

出典：福井新聞

保安院、２千キロワット未満の太陽光で規制緩和

経済産業省原子力安全・保安院は、再生可能エネルギー発電設備に関わる規制を見直す。 太陽光は従来５００キロワット以上の設備に工事計画の届け出や使用前自主検査、安全管理審査を義務付けていたが、規制対象を２千キロワット以上とし、５００～２千キロワットの設備に対する規制を緩和する。 小型の地熱バイナリー発電設備は現行の保安規制を一部適用除外とし、ボイラー・タービン主任技術者の選任と、工事計画の届け出を不要とする。

８日に開催した総合資源エネルギー調査会 （経産相の諮問機関） 原子力安全・保安部会の電力安全小委員会 （横山明彦・東京大学大学院） で保安院が説明し、了承を得た。

出典：電気新聞

シャープ 手書入力ができるタブレット学習端末

プレスリリースによると、シャープは、10.1型ワイド液晶にタッチパネルを採用し、付属のペンで手書き入力ができる、タブレット型学習端末「JL-T100」を3月下旬に発売する。

本機は、外光の映り込みを抑えるノングレア液晶を採用。文字や図形が見やすくなっている。付属のペンは断面が丸みを帯びた三角形で持ちやすく、またタッチパネルは画面に手が触れても反応しにくいので、手を添えて細かい文字がしっかり書き込めます。これまでの紙を使った学習と同じように、手で書いて学ぶことができる。

さらに、デジタル教材や学習動画などのコンテンツを一覧表示するソフトを採用し、ペンでデジタル教材に書き込んだ内容を保存できる。また、単語や文章をマーカーし、その部分だけを不透明にして暗記学習をしたり、学習動画の再生速度を4段階に調整できるので、効果的なリスニング学習も可能。

タッチディスプレイ「BIG PAD」と連携することで、学校や塾などでインタラクティブな授業が実現できる。例えば、先生から配信された問題を生徒各々の端末で解答し、その解答を「BIG PAD」に表示させて、授業をすることができる。効果的な学習指導や生徒の学力向上に適したツールとして活用できる。

出典：全国私塾情報センター

皮膚で光を感知、東北大グループがマウス使い発見 応用期待

東北大大学院生命科学研究科の八尾寛教授（神経・筋肉生理学）らの研究グループは、光を感知するタンパク質を遺伝子に組み込んだマウスが、光を皮膚で触覚として感じる「スーパー感覚」を持つことを発見した。光を使って動物と会話をしたり、人が指先で簡単な漢字を識別したりできる技術への応用が期待される。

研究グループは、マウスに、単細胞の緑藻「クラミドモナス」の光を感知するタンパク質「チャネルドロプシン２」の遺伝子を組み込んだ。

このタンパク質は、感覚にかかわる神経細胞が集まる脊髄の後根神経節のうち、皮膚の感覚や筋肉の曲がり具合を感知する大型の神経細胞で作られることを確認した。

研究グループが、このマウスの足の裏に青色発光ダイオード（ＬＥＤ）の光を当てたところ、まるで何かに触れたように足を動かす反応が見られた。マウスの皮膚では、光が後根神経節細胞の神経の末端で受け取られ、脊髄、脳を経て触覚として感じ取ったと見られている。

生物の感覚は、物理的なエネルギーを感覚器が受け取り、脳に伝えることで生まれるが、形、動き、大きさ、手触りなどの感覚が識別されるメカニズムはほとんど解明されていない。

研究グループは今後、光を使って、さまざまな感覚のパターンを作り、マウスの反応を分析する。八尾教授は「研究が進むと、光を用いて動物に情報や命令を送ることができる。指先で文字や画像を読み取る技術開発のファーストステップにもなる」と期待している。

研究成果は６日付、米学術誌「Ｐｕｂｌｉｃ　Ｌｉｂｒａｒｙ　ｏｆ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ＯＮＥ」に掲載された。

出典：河北新報

ソフトバンク、栃木県矢板市に 2MW のメガソーラー建設

ソフトバンクグループの SB エナジーは2012年3月8日、栃木県矢板市に発電出力約 2MW の太陽光発電施設を建設すると発表した。建設開始や運転開始の時期は未定。

この発電所の場所は、栃木県矢板市内の矢板南産業団地第1街区。敷地面積は明らかにしていない。発電所建設の設計/調達/建設を担当する EPC（Engineering, Procurement and Construction）業者をこれから選定し、再生可能エネルギーの全量買取制度が始まる2012年7月1日以降、早期に運転開始したい考え。

なお同社は、京都府と群馬県、徳島県にもメガソーラー（大規模な太陽光発電所）を建設する計画。京都府と群馬県の発電所は、4月中に建設を開始し、7月1日に運転を始める予定だ。

現在、国内各地でメガソーラー（大規模な太陽光発電所）の計画や運転が始まっている。例えば、東京電力は神奈川県川崎市で最大出力が合計 20MW の「扇島太陽光発電所」「浮島太陽光発電所」を運転開始し、中部電力は最大出力 7.5MW の「メガソーラーたけとよ」の運転を始めた。また、東芝などによる「たはらソーラー・ウインド共同事業」は、最大出力 56MW の太陽光/風力発電所を建設する計画。

出典：インターネットコム

富士通、次世代の長距離伝送向け省エネ光送信器を開発

富士通は毎秒１００ギガビット（ギガは１０億）超の高速光ファイバー伝送システムに組み込む光送信器を開発し、そこに搭載する信号の波形ひずみを補正する補償回路性能を、従来の同社技術比約３倍に引き上げ、消費電力を３分の１に削減した。

基幹伝送ネットワークなどに再生中継器が要らなくなり、数百キロメートルを伝送する次世代の長距離光伝送システムが低コストに実現できる。２０１５年をめどに実用化する。

毎秒１００ギガビットを超える高速信号は、長距離を光ファイバーで伝送すると波形にひずみが生じ、やがて信号を正しく受信することができなくなる。補償回路によってきれいな波形に復元することにより、高価で消費電力の高い再生中継器を使わずに信号の到達距離を延ばせるようになる。

出典：日刊工業新聞

太陽光発電、経産省が規制緩和の方針

経済産業省は、太陽光発電の普及を促進するため、法律で立地が規制されるメガソーラーなどの太陽光発電施設について、規制緩和策を打ち出す方針を決め、９日に発表します。

メガソーラーなどの太陽光発電施設は現在、工場立地法により、工場とみなされるため、敷地内に緑地の面積を原則２５％以上確保するなどの規制がかかり、太陽光発電の普及の妨げになっています。

このため、経済産業省はこれまでの行政刷新会議の指摘も踏まえて、こうした太陽光発電の立地規制を見直し、メガソーラーなどの太陽光発電施設は工場立地法の対象外とする方針を決めました。

これは、今年７月から再生可能エネルギーの全量買取制度が始まるのを前に、太陽光発電の普及を後押しすることが狙いで、経済産業省は法改正を待たず、運用の見直しで対応する方針です。

出典：TBS News

ＮＥＣ、印の携帯基地局電源を調査

ＮＥＣは、インドの携帯電話基地局に太陽光発電や蓄電池を組み合わせた電源設備と、電力制御技術導入の効果などの調査を始めた。北西部のハリヤナ州やグジャラート州、マハラシュトラ州などの都心部や農村部で、電力品質や基地局を運営するうえでの設備投資や運用コストなどの経済的課題を検証する。期間は５月３１日まで。

出典：朝日新聞