世界はカオスへ…

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

お正月早々、毎日驚くような災害、事故、事件が起きています。

 

1日 能登半島地震と津波。

 

2日 JAL516便と海上保安庁の航空機との衝突事故。

 

3日 北九州市大火災。

　　秋葉原駅・山手線内で殺傷事件（通り魔事件）。

　　全米「23州」の議会議事堂に電子メールによる爆破予告。全員が避難。

 

4日 東急東横線 渋谷駅にて、カッターナイフを振り回す事件。

　　各自治体に爆破予告。

　　東松山市、上越、妙高、糸魚川各市、南相馬市、流山市、尾花沢市、

　　千葉県内の茂原、柏、勝浦、袖ケ浦、白井、栄、神崎、東庄、九十九里、

　　御宿の10市町を除く44市町村など。

　　新宿のマンションで火災。

 

 

 

zerohedge.com

 

一方、1月3日には、

年初の世界の債券と株式取引が、1999年以来最大の暴落を記録。

 

 

 

そして、依然として、

ロシア-ウクライナ戦争、イスラエル-ガザ戦争は続いています。

 

 

 

 

「ダモクレスの剣：

　イスラエル・パレスチナ戦争の経済最悪のシナリオ」

 

 

 

 

GnS Economics

 

フィンランドのヘルシンキ大学の経済学准教授であり、

経済コンサルタント会社 GnSエコノミクス社のCEO である

トゥオマス・マリネン氏は、

イスラエル・パレスチナ戦争の経済的な最悪のシナリオについて、

このように要約しておられます。

 

 

 

１. 紛争は地域戦争にまでエスカレートし、米国も直接関与することになる。

 

２. OPECは、石油禁輸で対抗。

 

３. イランが、ホルムズ海峡を封鎖。

 

４. 原油価格は、1バレルあたり 300ドルに達する。

 

５. ヨーロッパは、LNG 不足により、本格的なエネルギー危機に陥る。

 

６. エネルギー価格の大幅な高騰は、インフレを再活性化し、

　  中央銀行も それに応じて対応する。

 

７. 金融市場と世界の銀行セクターは崩壊する。

 

８. 米国は債務危機に見舞われ、

　  連邦準備制度は、さらなる金融市場救済策の制定を余儀なくされる。

 

９. オイルダラー貿易は崩壊する。

 

10. ハイパーインフレが発生する。

 

 

 

 

トルコ政府が、

ウクライナ海軍支援のための英国船舶の黒海入港を拒否しており、

 

 

 

https://www.middleeastmonitor.com/20240103-ocean-cargo-rates-climb-after-new-red-sea-ship-attacks/

 

サウジアラビアのメディアは、

「海上貨物料金が 2倍以上に上昇している」と報じています。

 

 

 

となると、もうしばらくすると、

世界のさまざまな国で、さまざまな物資の高騰、

あるいは物資の不足の影響が出てくることは、

確実なようです。

 

 

 

そうすると、マリネン氏の予測するような

ハイパーインフレに向かっていくこともあるのかもしれませんし、

そこまでは行かないのかもしれません。

ただ、無傷ということはないでしょうし、

日本は「対岸の火事」と思いながら

「高みの見物」をしているわけにはいかなくなるでしょう。

 

 

 

日本のみならず、世界全体に混沌とした空気が漂ってきました。