スマートシティとは、

すべての人の最もプライベートな情報まで

監視・記録する技術が行き渡った都市環境のことです。

電灯、住宅、家電、エネルギー、交通、

その他のテクノロジーが一体となって、

人々の生活の ありとあらゆるデータを収集し続けるのです。

 

 

 

 スマートシティが、身体のインターネットを創り出す

 

 

例えば、スマートフォンやスマートウォッチは、

人体に直接接続されたデバイスと同期していますが、

これらのデバイスは、

私たちの体内で起きていることについての情報を収集することができ、

人体の機能を変化させる能力さえ持っているのです

近い将来、これらのデバイスは人体に埋め込まれ、

さらに多くのデータを収集し、

私たちの体内で起きていることに

大きな影響を与えるようになるでしょう。

 

 

 

世界中に存在する数十億のデバイスが収集した個人情報は、

Internet of Bodies(身体のインターネット)、

略してIoBと呼ばれるネットワークを形成します。

そして、こういったデータは、

グローバル企業や政府、銀行などが

手にすることになるのです

 

 

 

 スマートシティは、人々の行動を制限する

 

 

誰もがデータ収集の範囲内に留まるようにするため、

スマートシティ内での移動は、自宅から15~20分に制限されます。

このコンセプトは「15 Minute City」といって、

気候変動から地球を救う最高のアイデアとして推進されています。

 

 

 

必要なものは すべて近距離で手に入るので、

誰も その範囲を超える必要はありません。

それ以上の距離を移動する場合は、許可が必要になります。

さらに、人々が雄大な自然の中に足を踏み入れるのではなく、

スマートシティの中で幸福を求めることを奨励するため、

すべての原生地域の30%が閉鎖されます

自然の中で過ごすことに代わるものとして、

既に仮想現実が作られつつあります。

メタバースやその代替物が、その例です。

これは「地球を救うための素晴らしいアイデア」です。

世界の人口をスマートシティ内に閉じ込め、

バーチャルな領域で「人生を楽しむ」のです。

 

 

 

 スマートシティではプライバシーはゼロ

 

 

世界経済フォーラムがForbes.comに寄稿した記事に、

スマートシティの特徴がありますが、

その1つは「誰も何も所有しない」ということです。

家、車、道具、自動車、服にいたるまで、すべてが共有されるのです。

 

 

 

そして、スマートシティの中枢システムは5Gになるでしょう。

チリのSebastián Piñera前大統領によれば、

5Gは 私たちの思考を読み取ることができるだけでなく、

すべての人に思考や感情を挿入することができるといいます。

注目すべきは、

スマートシティのすべての街灯に、5Gアンテナが設置されている

ということです。

 

 

 

 スマートシティは、すべての人のデータを収集する

 

 

なぜ、彼らはすべての人を

スマートシティに住まわせたいのかはてなマーク

そして、私たち全員の些細なことまで記録する動機は何なのかはてなマーク

その答えは、世界経済フォーラムのアドバイザーを務める

イスラエルのユヴァル・ノア・ハラリ教授が述べています。

 

 

 

世界の新たな支配者は、データを所有する者になるだろう。

 今日の富は、もはや金でも石油でもない、データなのだ。

 企業、政府、銀行が、

 国民について より多くのデータを持てば持つほど、

 より大きな権力が与えられる。

 スマートシティは、

 人類を巨大なデータ牛の群れとして利用する

 前例のない方法となるだろう。」

 

 

 

個人データは1日中、寝ているときでさえも、

私たちから搾り取られることになります。

膨大な量のデータを集めるだけでなく、

これらのテクノロジーは、

これまでの文明では考えられなかったレベルの

コントロールを可能にするのです。

シリコンバレーの元エンジニア、アマン・ジャビ氏は、

「スマートシティは、実質 公然たる強制収容所になる」

と警鐘を鳴らしています。

 

 

 

「あなたのデータを提供することで、

 あなたの行動を監視・評価する能力を提供することになります。

 このスコアは、新しい奴隷社会で、

 どのような特権を与えられ、

 どのような特権を与えられないかを、

 決めるために使われます。」

 

 

 

この社会的信用スコアは、すでに中国で導入されており、

2020年のパンデミックの際には、

多くの国が この管理システムへの第一歩を踏み出しました。

デジタルIDとデジタル通貨が、このシステムの中心となります。

人々がこのシステムに逆らったり、批判したりすると、

支出が制限され、社会の基本的な場面へのアクセスが遮断されるのです。

繰り返しになりますが、

これはすでに中国で起きていることであり、

世界の他の国々にとっては実験場なのです。