日本には凡そ5つのウソが罷り通っています。⒈ CO2の排出増で地球が温暖化するという説、⒉ 国の借金で財政破綻するという説、⒊ グローバル化が戦争を抑止するという説、⒋ グローバル化を止めたら日本は世界に取り残されるという説、⒌ 新型コロナウイルス感染症を蔓延させないために自粛とワクチン接種が不可欠という説の5つです。世界中に蔓延しているものもありますが、特に日本で顕著です。これらについて、①起こった現象、②立てられた仮説、③取られた対策、④真の原因、⑤正しい解決策という手順を踏んで検証したいと思います。
⒈ CO2の排出増で地球が温暖化するという説
①現象…低気圧の巨大化や森林火災などの異常気象が頻発している。
②仮説…二酸化炭素（CO2）やメタン（CH4）など温室効果ガスの排出が増えたことで地球が温暖化し、それが異常気象の原因となっている。
③対策…CO2排出の原因となる化石燃料の使用を減らす。
④真相…大気中のCO2の量とは無関係に地表の温度は上下しており、間氷期が終わったら氷河期に向かうため、これから寒冷化する。
（＋陰謀1）…化石燃料の使用を禁じれば代替的に原子力発電所の需要が高まり、核兵器維持の目的にも有効である。さらに自然エネルギーの需要も高まれば、グローバル企業群は新たなビジネスチャンスを得ることが出来る。
（＋陰謀2）…そして、ごく少数の人類（上位1％のスーパーリッチ）だけが氷河期を超えて生き抜くために化石燃料を節約することがCO2排出削減の本当の目的だと思われる。
（＋ノーベル賞効果）…CO2温暖化説を理論的に補強した真鍋淑郎氏のノーベル賞受賞は、当然ながら洗脳強化に都合が良いからだろう。
⑤正解…異常気象の原因は降水量の減少あるいは降雨地域の偏在化である。そもそも、地上に降り注いだ太陽光による地熱を宇宙空間へと放出すべく上空へ運ぶ役割を担っているのは水蒸気（H2O）であり、水蒸気の集まり（雲）を成長させる低気圧（上昇気流）の発生源は海・湖・河川だけでなく森林も該当しており、世界各地で熱帯雨林が大規模に伐採されている現状は間違いなく異常気象の原因となっている。低気圧の発生源が大海（太平洋・大西洋…）だけになれば、そこから発生する台風やハリケーンは巨大化するからだ。ゆえに世界中の森林を守らねばならない。すなわち、土地の植生に合った植林（日本の場合、関東以南：常緑広葉樹、東北以北：落葉広葉樹）が唯一の正解となる。植生に合わない植林をしても定着しないからだ。
これから人類が直面する寒冷化現象への処し方としては、地球史上の環境激変によって数多の生物が絶滅してきたのに、人類だけが氷河期を超えて生き残ろうという傲慢さを捨てるべきである。
⒉ 国の借金で財政破綻するという説
①現象…日本では「国の借金は国民一人当たり○○万円」などと言われ続けている。
②仮説…毎年の国家予算が税収を大きく超えているから政府の赤字が積み上がっている。
③対策…歳出の削減（国債発行も削減）と増税（法人税は下げる）。税収を上げるために外需（輸出＆インバウンド）で儲ける。
④真相…政府が借金を増やさないと国民の使えるカネは増えない。自国通貨建て国債の発行が増えても絶対に財政破綻しない。財務省が財政法4条（建設国債以外の国債発行を禁じる）を忠実に守っていることで、日本は世界で最も成長できない国となった。
（＋陰謀1）…もともとGHQによる占領中に制定・施行された同条項は、日本に戦時国債を発行させない（二度と米国に逆らわないようにする）ことが目的だったが、平時でも日本の国力を下げておけば、米国はバブル期のような対日輸入超過を防ぐことが出来る。
（＋陰謀2）…国家の通貨発行権を奪えばケインズ主義（金融政策＆財政政策）を行使できなくなる。EU加盟国は通貨発行権をECBに奪われ、貿易黒字国ドイツに緊縮財政を強いられたためにギリシャは破綻し、スペインやイタリアは経済危機が続いている。日本は財政法4条で財政政策を封じられている（1966年からの建設国債発行で限定的に解除）。
（＋陰謀3）…現在GAFA（米）やBATH（中）が強く関与するデジタル通貨を世界の統一通貨にする動きがあり、このままでは世界中の国家が通貨発行権を失う可能性がある。世界中の民がグローバル企業の発行するデジタル給与とデジタル社会保障に頼って生きることになれば、信用スコアの低い人間は危険分子として抹殺される。日本国民は全て、上位1％の支配者層に支配される残り99％の側だ。
⑤正解…国債を自由に発行できるように財政法4条を撤廃すべきだ。気を付けるべきは景気過熱と輸入超過だけである。景気は過熱しそうな兆候を見つけたら増税すれば抑えられる。しかし、輸入超過を防ぐには日米FTA・日欧EPA・TPP・RCEPなどを解消して保護貿易に舵を切ることが不可欠となる。また、通貨発行権は絶対に失ってはならない。ゆえに日本の場合は顕在的対米独立と潜在的対中独立が必須である。
⒊ グローバル化が戦争を抑止するという説
①現象…第二次世界大戦が起こる直前は、世界各国がブロック経済を採用していた。
②仮説…多くの国が参加する経済圏を築いて世界各国が相補的な関係に成れば戦争は起こらない。
③対策…東西冷戦時はNATOやワルシャワ条約機構などの軍事的・外交的な集まりだったが、東側の衰退とともに多国間での人モノ金の自由な移動を目指す自由貿易圏（EU、TPP、RCEP…）が重視され、それは国境を超えて暗躍する多国籍巨大企業の要請だった。なお、多国間の結びつきにおいては車や家電を売る側と食料やエネルギーなどを供給する側では圧倒的に後者の立場が強い。多国間の協定は非対称とならざるを得ない。
④真相…世界がブロック経済を志向するようになった理由はニューヨーク発の大恐慌（1929年）であり、その原因は株価を乱高下させる過度なグローバル化だった。ナチスドイツの戦争経済、米国のニューディール、日本の（高橋）是清財政など、積極財政政策を採った国は早期に大不況から立ち直れたが、景気の維持と資源確保のために大国がブロック経済圏を築いた。資源の無い日本は米国に石油を禁輸されたため海外に資源を求めるしかなくなった。米国による対日石油禁輸は、満州事変に対する道義的な制裁と見る向きもあるが、上記の経済的要請と下記の政治的要請の複合産物と見る方が合理的である。
（＋陰謀）…ドイツの攻撃から英国を守りたい米国は、日本と戦端を開きたかったので日本を政治的（排日移民法・ハルノート）・経済的（対日石油禁輸）に追い込んだ。米国の巨大企業はニューディール＋戦争経済で大儲けし、戦後は米国が世界で唯一の超大国となった。
⑤正解…局地的な紛争や多国間協定によって国家が国民を守っていた防壁を崩し、そうして他国民を蹂躙しながら儲けようとするグローバル企業群の経営陣や大株主ら（上位1％のスーパーリッチ）を自由にさせないことが最重要課題である。また世界に点在する独裁国家との勢力均衡のためにも軍備が必要であり、均衡を保つことでしか戦争抑止は不可能である。軍備を活用できる状態でなければ日本が対米独立できないなら憲法の建付けを変えることも必要である。
（＋日本の特殊事情）…80年前、確かに日本国は対米開戦に追い込まれたのだが、他にも原因を見出すことが出来る。昨今のコロナ禍（自粛禍・ワクチン禍）で鮮明になったことだが、世間の相互監視が特定の空気を蔓延させ、全体主義的な内圧を高めてしまうという負の国民性があるからだ。コロナ禍を教訓にするとすれば、検証なき感染症対策の徹底ではなく、こうした負の国民性をこそ克服すべきであろう。
⒋ グローバル化を止めたら日本は世界から取り残されるという説
①現象…バブル崩壊以降の日本経済は失われた30年と呼ばれ、全く経済成長できなくなっている。
②仮説…企業が外需を取れるように構造改革が必要である。企業が儲ければトリクルダウンで貧困層にも恩恵がある。外国資本の企業に対して間口を開くべきである。そうしたグローバル化が世界の趨勢である。
③対策…「小さな政府」を志向して行財政改革（財務省以外の省庁の力を削ぐ）を断行し、政府支出を削減（公共投資と社会保障をカット）し、財源の不足分は逆進課税（低所得者ほど負担が大きい消費税）の増税で補い、その代わりに法人税を下げ、公共部門を民営化して外資にも参入させ（血税を外資へ横流し）、非正規雇用を増やして労働市場を流動化させることで人件費というコストを節約した。小泉政権時が最も顕著だったが、「改革なくして成長なし」として新自由主義（ネオリベラリズム）的な改革と緊縮財政政策を推進した。
④真相…90年代から構造改革を繰り返してきたが、日本は世界の中で唯一経済成長しない国となった。上記の対策は全て日本国民の貧困化を加速させた。つまりグローバル化改革こそが「失われた30年」の原因だったのだ。
（＋陰謀1）…上記の改革は米国の対日要求としての「年次改革要望書」に記載されていた。FTA・EPA・TPP・RCEPへの参加は上記のような改革が前提となっている。グローバル企業群（金融・医療・保険・IT・エネルギー・ライフライン・農畜産業・教育…）によって日本が根こそぎ奪われているが、対米従属を続けたい日本では政官財学報の各界とリタイア世代の国民は「今だけカネだけ自分だけ」「後は野となれ山となれ」「俺様が死んだ後どうなろうと知ったこっちゃない」という心境であろう。以後の日本国民は上位1％の支配者層やその子分らに支配され、日本列島で活躍するのは外国人か魂を売り渡した日本人だけとなり、日本国民は悉くスラムに転落しているはずだ。
（＋陰謀2）…国の形を変えるほどの変化を起こす時にはショックドクトリン（惨事便乗型改悪推進）が用いられる。大災害、テロ・紛争、政変、経済危機などで政府要人と国民が衝撃を受けている間に破壊的改革が進められる。オウムテロ事件、阪神淡路大震災、東日本大震災、福一原発事故…。また国民に知られると不都合な事態は取るに足らない事件の報道で隠されることが多く、スーパーシティー法の衆院通過は 「＃ 検察庁法改正案に抗議します」運動の過剰な持ち上げ、RCEP国会承認は紀州のドンファン事件の過剰報道で隠された。こうした「スピン報道」の手法は、ノーパンしゃぶしゃぶ事件が叩かれまくった末の大蔵省解体～財務省設置（財務省設置法：財政規律の黒字化を目指すことを明記）や省庁再編（財務省一強体制の確立）でも使われただろう。
（＋真相2）現在、BREXIT（イギリスのEU離脱）、フランスの黄色いベスト運動、トランプ大統領誕生…といった動きに象徴される反グローバリズムの動きが勃興している。コロナ禍中では過剰なグローバル化（人モノ金の流動化）がウイルスをグローバルに蔓延させ、貧富の格差拡大が発症した患者を重症化させたという反省も手伝ってか、グローバリズムを見直す動きが加速している。従って、日本の変わらぬグローバル化志向は周回遅れである。
⑤正解…⒉の⑤がここでも有効である。グローバル化と緊縮財政を止めなければ日本国民は確実に死に絶える。
⒌ 新型コロナウイルス感染症を蔓延させないために自粛とワクチン接種が不可欠という説
①現象…新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に流行した。
②仮説…政府やマスコミに呼ばれた専門家が、日本でも欧米と同様に大流行して膨大な死者が出る（対策を打たなければ42万人死ぬetc.）はずだと国民に向けてアナウンスした。
③対策…憲法に緊急事態条項の記載が無いのでロックダウンは無理だが、政府が自粛を要請し、国民に相互監視させて守らせようとした。法的強制力の無い要請（お願い）だから政府が補償しなくて良いから緊縮財政を貫きたい政府としては有難いだろう。律儀に守って不利益を被った奴は自己責任としておける。グローバル製薬企業（ファイザー・モデルナ・アストラゼネカ…）からワクチンを大量に買う契約を結んだから必ず全日本国民に複数回摂種しなければならない。アジア人を被験者とする人体実験データも献上する必要がある。
④真相…新型コロナは風邪ウイルスの一種でしかなく、基礎疾患が無ければ全く恐れる必要が無い。特に日本人はファクターX（土着の旧型コロナとの交差免疫、および流入した新型の無症状感染によって集団免疫が成立）があるため自粛もワクチンも全く必要なかった。
（＋陰謀1）…外資のグローバル製薬企業がワクチンで儲けた後は、接種済みデジタル証明（ワクチンパスポート）でグローバルIT企業が儲け、さらに自粛によって日本企業が全滅したら日本市場に物やサービスを提供する主体が全て外資企業に置き換わり、日本国民は全て外資の奴隷になる。
（＋陰謀2）…ワクチンの副作用（副反応）は、主成分であるmRNAの作らせるスパイクタンパクは正常細胞にフラグを立て、それが免疫細胞の攻撃を導いて自己免疫疾患（血小板減少性紫斑病…）を起こすことがあり、またスパイクタンパクは血管内で血栓を作って血管病（脳出血・クモ膜下出血・大動脈解離…）を多発させてもいる。副作用で高齢者が大量に死ねばワクチンを捌きたい厚労省と相続税を徴収して赤字を減らしたい財務省はウィンウィンであり、同時に相続人である若者もワクチンで死ねば、より国庫が潤う。国の借金が減ることは市中に流れるカネの総量が減ることと同義であるため、不況が続いて日本の国力が地の底まで落ちる。そうなれば外資企業も近隣諸国も大喜びである。
（＋陰謀3）…コロナ禍もショックドクトリンとして作用していると見るべきである。これから進むのは身体的接触を必要としないデジタル管理社会だろう。つまりグローバルIT企業の稼ぎ時だ。やはり、以後の日本国民は悉く99％の奴隷に分類され、上位1％の支配者層（タックスヘイヴンとNYのウォール街とを往復するスーパーリッチ）によって家畜のように管理されるはずだ。
⑤正解…日本国民にとって全く怖くないコロナのために自粛するのは間違いだと周知されねばならない。自粛を要請する根拠は医療逼迫だが、それは指定感染症の2類に指定されているために、全国に160万床あるうちの指定された公的医療機関の3万床（2％）だけが逼迫しており、残り98％は空床が多くなって指定病院以外の経営が逼迫している。ゆえに、中には尾身系（JCHO傘下）病院のように空床にしたまま政府からの補助金だけは受け取っているケースも多い。
ワクチンも有害無益だと周知されねばならない。まず、上記したように危険極まりない代物だからである。自己免疫疾患、癌、不妊症…が直後から数年後までのスパンで懸念されるため、絶対に子供や若者には接種させるべきではない。次に、武漢株に対して製造されたワクチンが以後の変異（α、β、γ、δ…ο）に対して有効であるはずが無く、出来た抗体も数ヶ月しか持たないのだから、武漢用ワクチンを3回も4回も打つことは単なる虐殺である。そして、緊縮財政とグローバル化改革によって貧困化したことで少子化が進む人口減少国家・日本では、スパイクタンパクが卵巣に向かって不妊をもたらすワクチンを適齢期の女性に接種させることは国家の存亡にかかわる危機である。
しかし、FTA・EPA・TPP・RCEPにはISD条項というものがあり、政府による規制強化などがグローバル企業の儲けを阻害した場合、日本政府は国際司法裁判所に訴えられて100％敗訴し、国家予算の何倍もの賠償金を課せられる。従って、ワクチンを危険視する言論を弾圧する動機は、政府やマスコミ人のメンツだけではないのかも知れない。
以上5つの事項について検証してきましたが、やはりと言いますか、日本の対米独立をこそ急がねばならないという認識が固まりました。しかし、もはや手遅れだとも思われます。国内の数少ないスーパーリッチ様方は海外へ逃亡する準備を終えられたでしょうか？