■日本人は「世界一礼儀正しい」は嘘で、実態は「世界一イジワル」だった...
「自分の利益より他人の不幸を優先する度合い」を測る実験で「日本人ダントツ」の衝撃結果がヤバすぎた
「日本人の礼儀正しい」は見掛け倒しのプロパガンダであって、実態は卑屈なだけである。
日本人は、強者に平伏する姿勢を礼儀正しいと勘違い（自画自賛）しているに過ぎない。
反面、社会的弱者には、傲慢かつ無礼に振る舞う傾向が強いことから、日本人は決して礼儀正しい訳ではない。
日本人の本質は、卑屈・傲慢・無礼が融合した醜悪な国民性である。
特に、日本人の悪い性質を凝縮したのが自民党議員などに見られる保守を自称する者達である。
世界中で、日本だけが経済成長できず（戦乱国並みの低成長）、賃金を下げてきたのも、意地悪な国民性がそういう政治を選択させてきた…と言える。
──────────────
▶▶▶以下、記事転載◀◀◀
──────────────
ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本の他に類を見ない。
日本社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人のもう一つの素顔が浮かび上がった。
❶スマホで人を殺せる社会
日本人は世界一礼儀正しい民族として世界的な評価を得ている。
スポーツの国際大会などで日本人観戦客がゴミ拾い活動をする様子が世界中で放送されるたび、誇らしい気持ちになる人も多いだろう。
一方で、「日本人は世界一意地悪だ」とも言われる。
女子プロレスラーの木村花さんや、タレントのryuchellさんに対し、SNS（ソーシャルネットワークサービス）上で罵詈雑言を浴びせ続け、自殺にまで追い込んだ事件はメディアでも取りざたされ、社会問題化している。
❷日本人が意地悪であるということを、大阪大学社会経済研究所はあるゲームを用いて科学的に証明した。
そのゲームのルールは次の通りだ。
なお参加者は筑波大学の学生である。
▼▼▼▼▼▼▼▼▼
ペアになり、双方で10ドルずつ所持し、それぞれカネを出し合う。
出した金額の1.5倍を互いに等しく受け取ることができる。
例えば、双方が10ドルずつ出し合えば、最終的に手元に残る金額はともに30ドル。片方が0ドルで、もう片方が10ドルならば、前者が25ドル、後者が15ドルとなる。
ともに1ドルも出さなければ、双方の手元に10ドルが残るだけだ。
▲▲▲▲▲▲▲▲▲
このゲームを行った京都先端科学大学特任教授の西條辰義氏が解説する。
「このゲームでは相手がどの金額を出しても、自分は10ドル出すことがベストな戦略になります。出した金額の1.5倍は確実に返ってくるからです。
しかし、10ドルよりも少ないおカネを出すことで、自分のもらうおカネが減るものの、相手よりも多くのカネを得ようとしたのです。この結果に驚きました」
❸「タダ乗り」制裁
つまり、学生たちは自分が損してでも相手より優位に立つことを選んだのだ。
西條氏は続いて、同じようなゲームを日本の筑波大学と都立大学、アメリカの南カリフォルニア大学とパーデュー大学で行い、異なる文化圏でどのような変化が出るかを調査した。
今回は金額を出す前にまず投資への参加、不参加を選び、それを表明するというルールも追加した。
この結果、相手が不参加で、自分が参加となった場合、自分の拠出する金額を抑えることで、想定の相手の取り分を半分以下にまで減らす行動を取った。
つまり、損を承知で相手のタダ乗りに制裁を加えたのだ。
ゲームの経過や利得に関する具体的な数値は煩雑なため省略するが、このゲームで日本人のほうがアメリカ人に比べて明らかに意地悪な行動を選びやすいということが分かった。
自分だけ参加を表明したとき、ほかの不参加者の利益を下げるため投資額を下げる選択をした人の割合は、南カリフォルニア大学では12％なのに対し、筑波大学では63％。
都立大学とパーデュー大学の比較でも同じ傾向が見られたという。
西條氏が続ける。
「日本人は自分がもっとも得をするようには行動せず、自分が得をすることよりも、相手のタダ乗りを許さずに、少しでも相手の足を引っ張ろうとする傾向があります。
こうした経験をしてしまうと、タダ乗りを狙っていた人も次回からは参加せざるを得なくなる。
したがって、日本の社会では、みんなが仲良く協力的に事に当たっているのではなく、協力しないと罰を受けると分かっているから協力せざるを得ない社会だということが示唆されます」
後編記事『なぜ日本人はSNSで他者をバッシングし続けるのか...「日本人が世界一イジワルな理由」強い“不安遺伝子”と“正義中毒に弱い”という特徴がヤバすぎる』へ続く。
──────────────
◇◇◇以上、転載終わり◇◇◇
──────────────
▩意地悪な国民性が、自ら負担を増やし賃金を減らし、経済成長を止める悪い政治を選択させる。
▩インボイスに賛成し、所得を下げる政策を選ぶ意地悪な国民性。
- 消費税を廃止すれば、経済環境が良くなり所得が増える。
- インボイスを実施すれば、所得は増えないばかりか、経済環境が悪くなり所得が減る。
↑意地悪な国民性は、①を選択せず、②を選択します。
②を選択する者は、免税業者はケシカランとして意地の悪い正義感を振りかざす者です。
①を選択すれば、免税業者だけでなく課税業者も含めて全体が得しますが、意地悪な国民性は、①を拒絶し、②を選択するのです。
その結果、自分の首を締め、日本人全体が没落する結果を招くのです。
▩所得再分配を嫌う意地悪な国民性が、産業を衰退させ、賃金を減らし、日本経済を没落させる結果を招いてきた。
今より累進課税の高かった昭和時代は、経済は高成長し、賃金は右肩上がり、産業競争力ランキングも世界トップクラスを競う位に成長しています。
この時代を生きた黒柳徹子などは、高い累進課税に不満を漏らしていますが、所得再分配して中間所得者を拡大し経済需要が拡大した結果として、商売も繁盛し、自分達の高給仕事が維持できていたことに気づいていません。
つまり、法人税や所得税を負担しても、その分、財政支出して再分配すれば、企業の売上収益も増える（商売繁盛する）結果、企業も成長できる訳です。
逆に、所得再分配を否定し、貧困格差を拡大させ、中間層が失われると、経済需要も縮小し、商売も衰退して売上も儲けも減り、終いは自分達の高給仕事も減ってしまうのです。
意地悪な日本人は、国家としては損してでも相手より優位に立つことを選んできた結果、日本の経済成長が阻害され、産業も没落した訳です。
それが、失われた３０年です。
- 労働賃金を削って利益を上げて相手企業よりも優位に立っても、国家としては損失でしかない。
- 消費税を上げて中小零細企業を虐め、法人税を下げて大企業と資本屋を優遇しても、国家としては損失でしかない。
〈大企業・上級層を優遇してきた失われた３０年で日本の産業は没落〉
なお、高累進課税の下で所得再分配が為され、中間所得層を増やした方が経済成長できる理由は、ケインズの回転理論（消費性向と乗数）の項目で説明できる。
また、消費税上げて中小零細企業を虐め、法人税下げて大企業を優遇すると、国家産業全体としては没落してしまう理由は、「合成の誤謬」で説明できる。
◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇
【山本太郎氏の動画】
日本を没落させてきた主体性のない身勝手な団塊世代の意地悪爺さん。
日本を没落させてきた主体性のない身勝手な団塊世代の意地悪爺さん。
