暗殺の準備か
【これは、各種の情報提供を整理して投稿したものです。中には英文を自動翻訳したものがあり、少々日本語として？？？というものがありました。そのため、一部に思い違いしている箇所があるかもしれません― 一応複数の情報確認をしてはあります】
トランプ前大統領が狙撃されて、
「文字通り九死に一生を得る」ことができました。
アメリカの大半のメディアは、当初これを
暗殺未遂事件ではないように扱いました。
トランプ氏はSS（シークレット・サービス）によって
演壇から降ろされたとか、怪我をした程度の報道しかしなかったようです。
日本でも、東国原英夫氏が、「やらせでなかったら」
「（トランプ前大統領に）プラスに働く旨のコメントをしました。
また、ＴＢＳの『サンデーモーニング』では、
「元外務省事務次官で立命館大学客員教授の藪中三十二氏が『変な話だが、大統領選挙に有利になる可能性がある』と話すと、膳場アナはこれを受け『プラスのアピールになりかねない』などと発言した。」（ヤフーニュース7月14日配信文から）
といった発言をしています。（テープで、その発言を確認しました）
これがSNS上で猛烈な批判を受け、東国原氏は自分の
コメントについて陳謝しました。
膳場氏は、左翼思想の持ち主であると以前から言われてはいました。
しかし、この手の事件は思想信条で評価する性格のものではありません。
暗殺などといった行為を許さない、という姿勢が大事です。
もっとハッキリとコメントをした女性がアメリカにいます。
民主党のベニー・トンプソン下院議員のスタッフです。
彼女はトランプ前大統領の暗殺未遂事件を受けて、
ソーシャルメディアに「私は暴力を容認するわけではないが、
次は失敗しないように射撃のレッスンを受けてほしい」
と投稿したということです。
共和党が雇用主のベニー・トンプソン議員に抗議して、
解雇されることになりました。
実は、雇用主であるこのベニー・トンプソン議員自身が、
とんでもない人物です。
彼は今年4月に、事実上トランプ前大統領を
シークレット・サービスの対象から除く法案を提出していました。
暗殺の恐れがあっても、警護しないという法律です。
これが具体化していれば、トランプ前大統領の暗殺は容易でした。
彼らは堂々とトランプ前大統領の暗殺を
「準備」していたように思えます。
事件の数日前に、バイデン大統領はトランプ前大統領を
標的の中心にすべきであるという発言をしていました。
（事件後、「間違いだった」と弁明しています）
今回の暗殺未遂事件時のシークレット・サービスや
地元警察の動きは、とても不自然でした。
地元の人が「ライフルを持った人が建物の上にいる」と
警察に伝え、シークレット・サービスのスナイパーが
その人間の存在を承知していたのに、トランプ前大統領を
危険にさらしたままの状態に置きました。
何と恐ろしい国でしょう。
負傷した右耳に包帯をあて、共和党の大統領候補指名を受ける
トランプ氏。バンス副大統領候補と。’（読売新聞画像を借用）
安倍元首相のときも
トランプ前大統領の暗殺未遂事件を起こしたとされ、
射殺された青年が自撮りして、「トランプを憎んでいる」
と発言していた録画は見ました。
しかし、彼が本当の犯人かどうかはわかりません。
ロバート・ケネディ大統領の暗殺のときもそうでしたが、
逮捕されたり射殺されたりした人が犯人だとするには、
不自然さが多すぎます。
安倍元首相暗殺のときも、同じような不自然さがありました。
逮捕された山上容疑者が真犯人かどうか、いまでもわからないのです。
しかも、事件当時に彼の心身が正常な状態ではなかったとして、
無罪になる恐れもあります。
事件直後の大手マスコミは、一斉に同じような
タイトルをつけた報道をしました。
テロを許さないという世論を形成するのではなく、
統一教会を持ち出して問題をすり替え、犠牲者である
安倍元首相を侮辱したのです。
そのため、「絶対テロは許さない」という認識が、
国民に定着しませんでした。
テロ防止を真剣に考えないということは、国民を、国を守る
という意識を醸成させないことに結び付くでしょう。
アメリカの共和党は、トランプ前大統領の暗殺未遂事件で、
強い団結力を示しましたが、我が国の自民党は
安倍元首相の暗殺を、他人事のように扱いました。
そういうことがあって、川口市や中国で日本人が襲われても
国民の反応が弱いのです。
こういう風潮では、勇気ある正当政治家は育ちません。
国民も然りです。
現に、利権ばかり追う政治家が目立つようになりました。
事実上の増税が行われて、外国へ私たちの富を運んでも国民は怒りません。
いつの間にか、日本国民は無気力状態にさせられました。
ドナルド・トランプ氏が共和党の大統領候補に指名されたことが、
元気の源になります。
彼が復帰すれば、ウクライナ・中東の紛争は収束に向かうことでしょう。
それは、世界の「戦争利権屋」にとってマイナスの話になります。
・・・・・・トランプ大統領候補が命を狙われる危険性が、
より高まるということです。