メガソーラーはひどい
太陽光パネルを設置して20年以上過ぎた何人かのユーザーが、
コスト等の実績を公表しました。
ユーザーの大半が、「後悔している」とのことでした。
利益を得た人たちもいるはずですが、個人対応した人たちの
多くが「赤字」になったと報告しているのです。
屋根の上に設置した事例です。
設置費用、補助金収入、自家発電による経済的利益、
売電利益、廃棄代金等を合計すると、80～90万円の
マイナスになったという数値を出しています。
この数字は、廃棄業者にパネルの処理をお願いしたケースです。
太陽光パネル廃棄に必要な経費と、
全体の赤字がほぼ同額になっています。
屋根の上に太陽光パネルを設置した方は、廃棄処理のために
年額45,000円、月額3、750円ほどためておかなければならなくなります。
廃棄に必要な経費を除けば、コストパフォーマンスは
トントンというところでしょうか。
個人宅でも、大型太陽光パネルを設置した場合には、
廃棄経費がより高額になります。
危険物資を含んでいる太陽光パネルですが、廃棄業者が
パネルをどう処理するのかはわかりませんでした。
太陽光パネルを自動車に搭載することに挑戦している
事業者がいるようですが、費用効率が悪く、投資経費を回収するのに
30年かかるとのことです。
同じ自動車を30年も使用する人は少ないでしょうから、
太陽光パネル搭載は経費倒れになると思われます。
メガソーラと呼ばれている、事業者による
太陽光パネル設置はどうでしょうか。
最近は火災等が目立ちます。
太陽光パネルは一度火がつくと簡単に消化できませんので、
始末が悪いものです。
しかも危険物が流出する恐れもあります。
大きな問題は、樹木等を伐採してパネルを敷設することです。
地球環境保護のためにといいながら、
「再エネ」事業者がやっていることは真逆です。
政府・自治体等のメガソーラの誘導は、環境を破壊するだけでなく、
将来、パネル廃棄の経費を住民負担させる危険性を伴っています。
最近は、その辺の心配の声があがるようになりました。
トヨタはすごい
二酸化炭素排出規制をうたい文句にして、中国や中国と特殊な
関係にある日本の政治家や事業所だけが儲かる仕組みをつくったのが、
「再エネ」関連制度です。
企業は利益をあげるために存在していますので、
反国民的な行為や不正がない限り問題にはなりません。
税金による補助を受けている場合には、ちょっと違います。
公益性が求められます。
政治家も同様です。
政治家が、国や自治体の政策がらみの商売に関わること自体が問題です。
いつでも、どこの国にでも利権を追う政治家はいます。
こういう政治家が、一生懸命に国のことを考えて
仕事をしている企業を叩くことがあります。
大手メディアも同じです。
そのメディアに叩かれた企業の一つに、トヨタがあります。
世界の主要国がトヨタを攻撃しているのに、
政府や自治体はトヨタを擁護しませんでした。
自動車産業が日本社会を支えているのに、守らないのです。
トヨタに対して二酸化炭素排出制限にちゃんと取り組んでいない、
内燃エンジンではなくEV自動車を作るべきだと騒ぎ立てました。
そして今、現在のEVの危険性が明らかになる中で、
世間からトヨタが見直されるようになりました。
世界中で、トヨタの自動車の人気が上昇しています。
ペロブスカイト鉱物 ペロブスカイトパネル
そのトヨタが、昨年6月に
「京大発スタートアップのエネコート テクノロジーズと
『ペロブスカイト型太陽光電池』を共同開発する」
と、発表しました。（SNS記事）
2030年までに、EV屋根搭載を目指すというものです。
「ペロブスカイト」というのは鉱物で、
その結晶構造を利用すると説明されています。
「ペロブスカイト型太陽光電池」そのものは、すでに市販されています。
薄く柔軟性のあるものですから、柱にだって設置できます。
トヨタの取り組みが成功すれば、EVが本物になるかもしれません。
自動車燃料の3分の１が太陽光で賄うことができ、
近所を走るだけなら充電不必要となると想定されています。
トヨタ開発の個体電池とセットになるからです。
そうなれば、EVの安全性が飛躍します。
それだけでなく、現在の中国製太陽光パネルではない、安全かつ
環境への悪影響を抑えた「ペロブスカイト発電」が可能になります。
日本発の技術ということで、
日本経済そのものに大きく寄与することでしょう。
為政者の質が悪いために苦労している日本の技術者ですが、
その苦労が実る日が近いかもしれません。