逆転裁判 -3ページ目

デップ様がドラえもんに出演!!

主演作「パイレーツ・オブ・カリビアン/ワールド・エンド」が大ヒット中のハリウッドスター、ジョニー・デップ(44)が、テレビ朝日系で放送中の人気アニメ「ドラえもん」に“出演”することが14日、分かった。デップは6月29日放送の「ドラえもん1時間!海賊スペシャル!!『海賊大決戦~南海のラブロマンス~』」(後7・00)に、「ジョニー船長」としてアニメとなって出演。大スターの豪華共演は、子供たちやアニメファンならずとも注目だ。
 映画史を塗り替える人気作「パイレーツ-」に主演するデップ様が、日本を代表する人気アニメ「ドラえもん」の長い歴史をも塗り替えることになった。映画での役どころであるジャック・スパロウ船長の姿で、ハリウッドスターとして初めて「ドラえもん」に登場する。
 デップは、ドラえもんたちが16世紀末の大航海時代のカリブ海に時空移動、そこでしずかちゃんはハンサムな海賊のケネスに恋をするという物語で展開される「海賊大決戦-」に、ケネスの仲間、ジョニー船長として登場する。
 デップの出演については、1作目からの「パイレーツ・オブ・カリビアン」ファンという楠葉宏三総監督が熱烈オファー。デップサイドも世界数十カ国で放送されていることもあり、「ドラえもんなら」と快諾し実現した。
 楠葉監督は「『ドラえもん』も『パイレーツ・オブ・カリビアン』も“冒険”や“勇気”という部分を丁寧に描いてはいるのですが、大事にしているのは、ほかの人たちに寄せる愛や、思いやり。それが根底にあるから、皆さんの心をとらえるのではないかと思います」と夢のコラボに感激。
 デップの出演シーンについて、テレビ朝日では「どのシーンにお目見えするのかは、オンエアまでヒミツ!」としており、画面から一瞬たりとも目を離せそうにない。

送金開始 異例の「中銀」経由 北、なお「完全解除」要求

【ワシントン】マカオの金融機関バンコ・デルタ・アジア(BDA)で凍結されていた北朝鮮資金の送金が14日ようやく始まった。米朝の合意後も資金の受入先がみつからず、中央銀行を経由するという異例の形での送金となった。しかし、こうした形では北朝鮮が望む国際金融システムの中で自由に送金することは難しい。このため、今後6カ国協議が再開されても、北朝鮮は金融制裁問題を取り上げる可能性は高く、核放棄に向けた道のりは遠い。

BDA、北朝鮮関連資金を送金=マカオ政府

[香港 14日 ロイター] マカオ特別行政区政府は14日、マカオのバンコ・デルタ・アジア(BDA)で凍結が解除されていた北朝鮮関連資金が送金されたことを明らかにした。マカオ政府は声明で「基本的に、全ての(北朝鮮関連の)資金を送金した。マカオにとっては、この問題は解決した」と表明した。
 声明によると、BDAは北朝鮮の数十人の顧客の指示に従い、口座から計2000万ドル以上の資金を送金した。
 北朝鮮は2月の6カ国協議で寧辺の核施設の稼動を停止することで合意したが、合意を履行する条件として約2500万ドルに上る同資金を通常の銀行ルートを通じて移管するよう要求していた。
 在東京のある外交筋は「次は北朝鮮が行動を起こす番だ。北朝鮮が2月13日に北京で合意した、初期段階の措置を早急に履行するかどうか見守る必要がある」と指摘した。
 共同通信がマカオの金融当局者の話として伝えたところによると、同資金は米連邦準備理事会(FRB)傘下のニューヨーク連邦準備銀行、ロシア中央銀行を経由して、北朝鮮が口座を持つロシアの銀行に送金される見込みだという。


総連登記問題、元公安調査庁長官の会社に都が取得税課税へ

在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)の中央本部(東京・千代田区)の土地・建物の移転登記問題に絡み、東京都は、登記上の所有権が移された投資顧問会社に対し、週明けにも、不動産取得税約8000万円を課税通知する方針を決めた。
 会社側は代金の支払いを済ませておらず、所有権が再度、総連側に戻る可能性もあるが、その場合は、総連側にも同様に課税する構えだ。
 総連中央本部は、緒方重威(しげたけ)・元公安調査庁長官(73)が代表取締役を務める「ハーベスト投資顧問」に、中央本部の土地建物を売却する契約を締結し、今月上旬に所有権の移転が登記された。緒方元長官は13日の記者会見で、購入資金が集まっていないため、代金を支払っていないことを明らかにした。代金が支払われなければ、契約は白紙撤回される可能性がある。

<自尊心>日米で大差ない 潜在意識を調査

日本人の自尊心は、米国人と同じぐらい高いとする調査結果を、東京大やハーバード大など日米共同研究チームがまとめた。日本では謙そんが美徳とされるため、単純な心理テストでは、米国人より自尊心が低いとの結果が相次いでいた。今回は、潜在意識を調べる新テスト法を用いたという。研究チームの山口勧・東京大教授(社会心理学)は「日本人の自尊心は低いという偏見の解消に役立つ」と話している。
 日米と中国の大学生計505人にテストに参加してもらい、コンピューター画面に出てくる「素晴らしい」「汚い」などの言葉を、自分や他人と結びつけるまでの反応速度を測定。自尊心の程度を分析した。
 その結果、3カ国の学生の間に差はなかった。
 「自分は他人より優れていると思うか」などの質問に答えてもらう従来のテストも併せて実施したが、こちらは米、中、日本の順番で自尊心が高いと判定された。
 米心理科学協会発行の雑誌(6月号)に掲載される。


時効年金、8月にも支給方針 政府 税務資料含めて照合

年金記録紛失問題について、柳沢伯夫厚生労働相は14日の参院厚生労働委員会で、年金時効撤廃特例法案が今国会で成立した場合を前提に、5年の時効撤廃に伴う本来の年金支給額との差額分の支払いを8月か9月に始める方針を示した。一方、安倍晋三首相は不明の年金記録について、社会保険庁だけでなく、税務当局の資料も含めて照合すべきだとしていた野党側の主張を受け入れる考えを明らかにした。
 年金時効撤廃特例法案は、社保庁のミスで支給漏れがあった年金の請求権の時効を撤廃し、本来の支給額を全額補償する内容。柳沢氏は厚労委の答弁で、差額分支給について「8、9月ごろに現金で支払う態勢ができる」との見通しを示した。
 時効となっていた差額分については、現金で一括支給される予定で、社保庁が対象者に通知を行い、郵送で申請を行ってもらうことを想定している。柳沢氏は、「郵便通知を待っていられないという人にはすぐに支払う」と述べ、早急に支払いのための態勢を整えることを強調した。
 一方、安倍首相は領収書がない場合の保険料の支払いを証明する方法について新たな方策に取り組む考えを表明。民主党の津田弥太郎氏が「税務関係書類の活用が可能ではないか」と提案したのに対し、「まさにそういう対応を取っていかなければならない」と、提案を受け入れる考えを明らかにした。
 政府はこれまで、社保庁が保管するデータのみで不明年金記録の特定作業を進める考えだったが、首相の答弁で方針を転換することになる。
 政府が税務関係書類の活用に踏み切るのは、書類には保険料の支払い記録が記載されており、税務データを積極活用することで、不明年金がさらに特定しやすくなると判断したためだ。
 例えば、国民年金加入者は、確定申告の際に保険料の支払い分を社会保険料控除として認められており、申告書類には保険料の支払いが記載されている。申告書類の写しは税務署から各自治体に送られ、7年間の保存義務がある。本人の請求があれば申告書類の内容を確認することは可能で、保険料の納付実績を証明できるというわけだ。

年金記録漏れ 原因経緯など徹底究明へ 総務省・検証委

年金記録漏れ問題の原因や責任を追及する「年金記録問題検証委員会」(座長・松尾邦弘前検事総長)の初会合が14日、総務省で開かれ、約5000万件の年金記録が宙に浮いた経緯などを徹底究明し、1カ月以内に中間報告をまとめることで一致した。歴代の厚生相・厚生労働相、社会保険庁長官を含めた関係者の参考人招致を行い、今年秋までに最終報告書をまとめる方針だ。
 会合には、斉藤忠夫委員を除く6人のほか社保庁の村瀬清司長官、厚労省の太田俊明官房長が出席。冒頭、菅義偉総務相は「年金制度への国民の信頼や期待を取り戻すことが政治と行政に課せられた最優先課題。問題発生の経緯、原因、責任を調査、検証し、明らかになった事実については包み隠さず公表することで、徹底的にうみを出すお手伝いをしてほしい」とあいさつした。村瀬長官は、ずさんな管理が表面化した背景について「すぐに異動する本省キャリアと社保庁の幹部、現場にとどまる地方事務官の3層構造に問題があった」と述べた。また、5000万件の記録漏れなど相次いで問題が浮上していることについて「これ以上はない」と明言した。
 検証委では今後、▽基礎年金番号に統合されず宙に浮いた5000万件の記録▽紙台帳にはあるがオンラインデータには入っていない1430万件の記録▽年金支払いの領収書はあるのに社会保険庁、市町村ともに記録がないケース--に絞って検証する。
 委員からは厚労省、社保庁に対し「国民の理解を得ようとする説明が決定的に不足している」との批判が続出。オンライン化を導入した79年当時の作業量や人的体制、基礎年金番号を導入した97年当時の制度設計の資料について村瀬長官らに早期提出を求めた。また、必要に応じて社会保険事務所などを現地調査することも申し合わせた。次回会合は26日に開く。
 検証委は、安倍晋三首相の指示を受け、年金の所管官庁である厚労省でなく、行政全般に対する評価・監視権限を持つ総務省に設けられた。同省には年金保険料の納付記録がなく、本人にも領収書がない人の救済を図るための第三者委員会も本省内と各都道府県に順次設置する予定だ。
 年金記録のずさんな管理をめぐって与党内からは「歴代の厚労相の責任も追及する」(中川秀直自民党幹事長)などと、基礎年金番号導入にかかわった菅直人民主党代表代行のほか、小泉純一郎前首相ら歴代の厚相、厚労相の責任追及を求める声が上がっている。


2カ月ぶり上昇=4月の第3次産業活動指数-経産省


経済産業省が15日発表した4月の第3次産業活動指数速報(2000年=100、季節調整済み)は前月比1.7%上昇の110.4と2カ月ぶりに上昇に転じた。同指数は比較可能な1988年以降で最も高かった今年2月(110.7)に次いで2番目の水準だった。


精神障害が急増、300万人突破…07年白書

政府は15日午前の閣議で、2007年版「障害者白書」を決定した。精神障害を持つ人の数は05年に約303万人となり、02年から約45万人増え、初めて300万人を超えたことがわかった。
疾患別では、そううつ病などの「気分(感情)障害」が33・3%で最も多かった。高齢化に伴うアルツハイマー病の増加も精神障害の急増の原因になっている。
精神障害を持つ人のうち、在宅(通院)は02年から44万人も増えて約268万人に、施設入所は1万人増えて約35万人になった。白書をまとめた内閣府は、「現代社会のストレスの増加や、心療内科の増加などで医療機関を受診しやすくなったからではないか」と見ている。


「ミドリノツキ 上」 岩本隆雄 [ソノラマ文庫]

「星虫」 シリーズの作者の新作。正統派ジュブナイル。今度の話は「星虫」の世界とは繋がっていません。
ぶっぎらぼうでガンコな高校生・尚顕は、自習時間中に不思議な夢をみた。しかもその夢はそのとき眠りについていた世界中の人たちもみてたらしい。それからしばらくして、空から不思議な物体が降ってきた。杖状のソレは、誰が力を込めても引きぬくことはできない。しかもその杖は世界中のあちこちに出現していた。それらは先人類の遺産で、それが世界に送ったメッセージは
初期設定から「こういう話かな?」と思っていたのがいい意味で裏切られてゆく展開で、なかなかにおもしろかったです。早く下巻も読みたい。あれらの伏線がどう収拾されるのか。