会議は色んな意見が出されて、紛糾した。
とりあえず、今日の会議は情報交換ということだけにして、状況しだいで、何時でも緊急会議を行うことになって解散した。
その半月後、突然袁社長が行方不明になった。
CIAとFBIは必死に行方を探した。
どうも今回は誰かに拉致されたというのでは無くて、自ら何処かに身を隠した様であった。
なかなか帰化申請の許可が降りず、中国等の諜報機関が活動を始めた為に身の危険を感じて何処かに隠れたというのが、CIAやFBIの意見だった。
ただ、何処に身を隠したかは不明だった。
しかし、ゲン・システムは袁社長の居場所をリサーチしていた。
個人所有のプライベートジェット機が行方不明になる前にパナマのトクメン国際空港に到着して、袁社長所有の大型クルーザーがベルラス列島の小さな島に向かったことを突き止めていた。
ICPOの調べで、袁社長はこのベルラス列島の1つの島を個人所有していることが判明した。
千都は直ぐにザ・ゲン特殊部隊の諜報部を派遣してその島を調査させた。
ところが調査の結果判明したことは。その島には砦が築かれていて、レーダー装置が設けられていて、私兵が約100人程いて警備していて、容易に近づけ無いことが判明した。
その情報をFBIに流すと、FBIが送り込んだスパイからの報告が既にきていることが判明した。
そのスパイからの報告では、島は要塞化されていて、ミサイルや、パトリオットミサイルまでもが設置されているということだった。
パトリオットミサイル
ザ・ゲン特殊部隊の諜報部隊の王係長が部下を二人連れてその島、現地では社長島と呼ばれている島に食料運搬業者に変装して乗り込もうとしたが、立ち入り検査が厳しく、追い返されて失敗したという報告がきていた。
ゲン・システムにもその時の入口での立ち入り検査の模様が送られてきていて、出入口の検査の厳しが伝えらていた。
3日後、ベンが会議を召集した。
シンガポールの千都の所に皆が集まり会議が開催された。
「皆さんに報告します。
袁社長はアメリカからプライベートジェット機でパナマに渡り、現在は個人所有の通称社長島に籠っています。
この島は要塞化されていて、容易に近づけ無いことが判明してをおります。
実はレーダーやパトリオットミサイルや地対空ミサイルも設置されているとのことでした。
今、FBIが袁社長と連絡をする様に心みていますが、まだ成功しておりません。」
「ということは袁社長が衛星破壊犯と言うことですか？」
「いえ、まだ決定したことではありません。」
「何方か他の情報をお持ちではありませんか？」
「はい、フランスの秘密警察のシャランと言いますが、中国の公安部にお訊きしたいのですが、
中国政府は国内でウイグル族に対する人権侵害を止めていないと言うウイグル族の亡命者からの訴えが国連人権侵害保護団体に出されていると言われていますが、袁社長がそのことを抗議して中国政府を倒す用意をしていると言われていますが、それは事実ですか？」
「反共主義者は我が国には置いて置けないと言うのが、中国政府の立場です。」
「中国国内の政治的な理由で他の国に被害が及ぶということは困ります。
中国政府は自分達で始末をつけて下さい。」
「そうだ、そうだ、中国が責任を取って賠償すべきだ！」
「ちょっと、待って下さい。
まだ、今回の事件が中国国内の政治的事件とは決まったわけではありませんから、国際的に対処しましょう。」
「それでは、早くICPOは事件解決に努力するべきです。」
「待って下さい。
我々ICPOの仕事は犯人の国際手配を各国に働きかけることで、犯人逮捕でも、犯人捜しでもありません。
事件の解決は被害にあった各国が独自で行って下さい。」
この会議の5日後、ゲン・システムに思わぬ情報が察知された。
突然、パナマ湾で潜水艇からミサイルが発射されて、通称社長島が攻撃されたというのであった。
幸にも、パトリオットミサイルが迎撃した、社長島には大きな被害は出なかったというのがだが、
アメリカ海軍の対潜哨戒ミッションが発令されて、広い太平洋を一隻の潜水艦を追って捜し回っているとのことだった。
このアメリカの行動に中国海軍が動いたという情報が入り、アメリカは潜水艦の深追いはせずに、ミッションを終焉させたのでした。
そして、国際連合で、御互いに非難の応酬を始めたのでした。
そうしている内に、また中国の衛星が爆破されたのでした。
原因を調査していたゲン・システムはインドのヴィクラム・サラバイ宇宙センターから打ち上げられた中型ロケットから放出された月面探査試験衛星が途中で何らかの原因で爆発分解したことが原因であった。
ただ、何故爆発したかは不明だった。
その前にやはり、脅迫メールが出されていた。
「中国の共産党一党政治を非難する。
中国は共産党幹部の為にあるのではない。
中国は国民13億8600万人の為のものだ！
こんな政策を止めなければ、もっと衛星は落ちるであろう。
第二の太陽等出来るはずはない。
そんなことをするより、国内の小数民族の独立を手助けするべきである。
そうしないとまた中国の衛星は落ちるであろう。 国際人権護衛団。」
(つづく)