200320 記
各国それぞれが「シナリオ」（何の対策もしなかった場合、国民の何割が感染して最大で何万人死亡するか）を持ってるようで、その数を聞くと正直びびりますが勿論有効な対策をした場合はシナリオよりずっと低い数字がでてきます
日本では2009年8月、新型インフルエンザでもSARS等でも作られたそうですが数字はずっと低くて済んだ
高山医師は現状の一歩先を見据えたもの、近い将来起きるであろうこととその対処法を具体的に書いてくださいます
それを読むと素人でも何故それが発表されたか、どう読み解けばいいのかわかるので数字でばかり煽るマスコミに踊らされずパニックに陥らずにすみます
※
ただ自治体に任される部分も大きいのでそこのTOPが変なことを考える（政治利用の面から反発したり根拠のない独自理論振りまいたりして現場を混乱させる）と県民は・・・です
厚労省のシナリオをどう活かすのか等具体的に書いてあるので発言権のる方々にも是非読んでいただいて危機に備えて欲しいです
（ICU含め病床は稼働率考えると本当に少ないです。コロナだけじゃなく普通に大きな怪我や病気、手術の必要な患者さんはいますから）
※
WHOでの検査、検査・・発言もしっかり読むと「WHOでいう検査とは医師の判断で」の部分があるのにその部分を殆どのマスコミは触れずにたくさん検査しろと言ってると発信してた。ドライブスルー方式に関しても米国や独は「医師の判断で検査をする必要のある方で予約制」とのことでただその場に行けば検査してもらえるという感覚とは程遠く検査の場所が駐車場とか病院外であると捉えるのが正解かと。
また日本は肺炎が疑われる場合はすぐCTを撮る。その画像からコロナが疑われる場合PCR検査をする流れ（中国もCT→PCR検査）
北京？では院内にウイルスが持ち込まれないよう外にCT撮ったりできる簡易検査室を設置した病院もある）
また医師は自分や院内感染の恐れのある新型肺炎に関して普通の肺炎として処理することはあり得ないと。
新型コロナウイルス（COVID-19）
2020年03月10日 16時30分 JST
【新型コロナウイルス】本格的な流行に備えるシナリオ
厚生労働省が新型コロナウイルス感染症の本格的な流行に備える目的で発表したシナリオ。医療体制の確認・補強など、地域ごとの対策にとって重要なその資料の活用方法について、解説します。
高山義浩
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story-corona-preparation_jp_5e66f0c1c5b60557280a1ee3
厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症の本格的な流行に備える目的で、その規模を仮定として示すシナリオを都道府県に示しました（新型コロナウイルスの患者数が大幅に増えたときに備えた医療提供体制等の検討について）。
地域で対策を進めるうえでの重要な基礎資料となりますので、その活用方法について解説します。
まず最初に、お断りしておきますが、これは「推計」ではありません。「シナリオ」です。つまり、将来を予測することに力点を置くというよりは、行政や医療などの関係者が今後のイメージを共有できるようにしたものなのですね。
すでに様々な憶測があるように、今後の大流行を前提に話している人もいれば、重症者が多発することを心配している人もいます。大したことない、いつも通りやってりゃいいんだという人もいるでしょう。
地域で対策を進めていくためには、イメージを揃えておくことが必要です。つまり、このシナリオは、当たった、外れたというようなものではありません。
もちろん、このシナリオは、一定の根拠をもって示されています。
北海道大学の西浦博教授らをチームとする研究事業において、数理モデルの手法を用いて新型コロナの流行動態を推計したもので、基礎データとしては、中国政府や研究者が発表している疫学情報のほか、武漢からチャーター便で帰国した方々の症状、国内で確認された患者さんの臨床経過や疫学調査の結果などが用いられています（新型コロナウイルス感染症の流行シナリオ）。
その一方で、2月末から呼びかけられているイベント自粛であるとか、テレワークの取り組みとか、臨時休校といった介入効果については、データ上には盛り込まれていません。ですから、これらの介入に効果がみられれば、実際の流行開始はさらに遅くなり、かつピークは低くなる可能性があります。
ちなみに、2009年8月、新型インフルエンザが全国的に流行する直前にも、厚生労働省は流行シナリオを示しています。実際には、多くの都道府県において流行規模はシナリオの半分以下であり、入院患者数も大きく下回る結果となりました。
ただ、ひとつのシナリオがあったことで、地域における医療体制を確認し、必要なところを補強することができたのです。
そうした前提をおさえたうえで、沖縄県を事例としながら、このシナリオに基づいて医療体制を検討したいと思います。
◾️発症者数
発症者数は、基本再生産数（R0：ある感染者が他に感染させる平均人数）と発病間隔により導かれます。このシナリオでは、R0を低位 1.4、中位 1.7、高位 2.0 の3段階で想定しています。季節性インフルエンザが 1.2〜1.5 ですから、同等もしくは若干高めに仮定されていますね。
ただし、前述のように、現在はイベント自粛や臨時休校などが行われていますから、さらにR0は低くなっている可能性があります。また、R0には地域差があることも知られており、過密な都市部では高位を用いて計算し、過疎な地方県では低位を用いた方がよいかもしれません。なお、発病間隔は4.0日と仮定してます。
では、R0=1.7を用いた計算式に国勢調査の人口統計を代入して、沖縄県で計算してみると…流行が終息するまでに約12万人が発症すると導かれました。細かい内訳は、小児 12,558人、成年 71,850人、高齢者 35,530人となります。ピーク時の発症者数は約4,487人であり、その内訳は、小児 447人、成年 2,623人、高齢者 1,417人です。
このシナリオに基づけば、感染症指定医療機関など県内の総合病院の外来だけでは、ピーク時には対応できなくなるでしょう。とくに、総合病院では（後述するように）入院が必要な中等症以上の患者の受け入れに忙殺される可能性が高く、いかに軽症者を一般診療所へと誘導していけるかが、ピークを乗り越えるカギとなりそうです。
とはいえ、感染症の大流行が起きるわけではありません。この発症者数は、例年の季節性インフルエンザと変わりないのです。違いがあるとすれば、発症者が小児よりも成年と高齢者に偏っていることぐらいですね。ただ、不安になった軽症者が救急外来に詰めかけたりすると、医療の機能不全が起きてしまう可能性は確かにあります。
いつものインフルエンザのように、重症化リスクの低い若者たちが落ち着いて行動し、各医療機関が必要な感染対策をとりながら外来診療を行っていれば、この流行は乗り越えられると考えられます。特殊な外来診療体制を検討することは、少なくとも現時点では必要ありません。
◾️入院患者数
入院患者数は、中国政府が公表している38,818人の患者情報をもとに、入院を要する患者の数を導き出しています。平均入院期間については、15日間と想定しています。
沖縄県で計算してみると…流行が終息するまでに約2万人が入院すると導かれました。細かい内訳は、小児 1,446人、成年 1,731人、高齢者 16,068人となります。ピーク時の入院患者数は約1,850人であり、その内訳は、小児 131人、成年 161人、高齢者 1,559人です。
いま、患者数が増大している地域では、感染症指定医療機関から順に入院病床を確保していると聞いています。しかし、こうした積み上げ式の考え方では、容易に限界を迎えてしまいます。そして、常に病床を探し続けることになってしまうでしょう。これは、残念ながら治療の遅れにつながりかねません。←大邱がそうですね。軽症者が転院を拒むこともあり重症者が入院治療を受けられず自宅待機中に亡くなることも。日本では名古屋（愛知）が県外に受け入れ先を探してたり・・・
今回、このシナリオが示されたことをきっかけにして、ぜひ、地域（医療圏）ごとにピーク時の入院患者数を前提として、どの病院で受け持つのかを割り振ってください。その上で、入院を受け入れる医療機関の順番を決めていきましょう。
ちなみに、沖縄県の急性期病床は、現在、6,292床しかありません。病床稼働率は県平均で約90%なので、せいぜい空床は600床ですね。よって、既存の急性期病床で1,861人を受け入れるためには、通常とは異なる調整が必要となってきます。
たとえば、脳梗塞後であるとか、誤嚥性肺炎後であるとか、急性期の治療が終了していて状態が比較的安定している入院患者については、できるだけ早期に回復期病床や高齢者施設へと転院／退院させておくこと。診療所による在宅医療で対応可能な患者さんについても、なるべく早めに退院いただく。急を要さない予定手術については、できるだけ延期しておくこと。
こうした対策について、いまから検討しておくべきでしょう。このウイルスが地域で流行したときには、入院できない患者さんが発生しないように、在宅医療から回復期、急性期に至るまで、地域医療が力を合わせる必要がありそうです。
◾️重症患者数
重症患者とは、呼吸不全により気管挿管を施行もしくは集中治療室（ICU）に入室する患者のことです。入院患者数と同様に、中国政府が公表している38,818人の患者情報をもとに、重症状態にある患者の数を導き出しました。重症状態にある平均日数については15日間と想定しています。
沖縄県で計算してみると…流行が終息するまでに約2千人が重症化すると導かれました。細かい内訳は、小児 143人、成年 170人、高齢者 1,606人となります。ピーク時の重症患者数は約64人であり、その内訳は、小児 5人、成年 9人、高齢者 50人です。
これらの患者は、一般には集中治療室（ICU）に入室して治療を行います。沖縄県の集中治療室は全部で140床です（新生児と周産期を除く）。これらは空床ではなく、稼働している病床が多いですから、64人の受け入れというのは厳しいシナリオです。ただ、これに準ずるハイケアユニット（HCU）であれば、沖縄県には118床あります。合計で258床となりました。でもまだ、持ちこたえられないでしょう。
術後の患者さんがICUに入ることが多いので、予定手術をできるだけ先送りすること。一般病床で対応できる患者さんについては、なるべく早く転床いただくこと。とにかく、やりくりして64床を確保できるかどうか、地域で話し合っておく必要があります。
もうひとつ、ICUやHCUに関しては大きな課題があります。それは、その多くが大部屋だということです。とくに新型コロナウイルス感染症の患者さんに気管挿管を行った場合には、エアロゾルによる空気感染のリスクがあると考えられています。ですから、重症者の受け入れは病棟単位で行わなければなりません。
たとえば、私の病院のHCUには8床ありますが、その一部ではなく、室全体を新型コロナ重症者用の病床として、ICUの14床については他の疾患の重症者ように確保するといった考え方も検討されます。
あるいは、全国一斉に流行するわけではないと考えれば、ECMOを要するなど、高度な集中治療を要する患者については、都道府県を越えて支えあうという考え方も必要になってくるでしょう。
シナリオとはいえ、重症者用の病床確保は極めて困難な印象がありました。90歳を超える寝たきり高齢者に対して、本当に気管挿管をして厳しい治療を強いるのか…という生命倫理すら突き付けられるかもしれません。
繰り返しますが、厚生労働省は、今後の流行規模を推計しているわけではありません。あくまで、様々な介入を行っても何ら効果がなかったときも踏まえて（通常、そのようなことはありえないのですが）、どのような流行をイメージして地域ごとに対策を整えていくべきかを示したのですね。
ただ、やっぱり…地域での流行が始まるとしても、このような急速な流行の立ち上がりとならないよう、症状のある方は外出自粛を守っていただき、感染拡大のリスクとなるようなイベントは自粛いただくことが重要なのです。
そして、重症化しやすい高齢者や基礎疾患を有する方へと感染させないこと。高齢者施設に持ち込ませず、そこでのアウトブレイクを防ぎましょう。基礎疾患を有する方が集まる救急外来を混雑させず、そこでの院内感染を防ぎましょう。
実のところ、新型コロナウイルスとの戦いとは、公衆衛生によって勝負が決するのかもしれません。
【追記】
勘違いされる方がいるかもしれないので、念を押しておきます。
ピーク時の発生率を全国の人口に乗じて、全国のピーク時の患者数を計算してはいけません。それは間違いです。なぜなら、流行動態は、かならず地域差があってばらつくので、47の都道府県が同じ日にピークを迎えることはありえないからです。せいぜい、流行がメガクラスターを形成するのは都道府県までです。
新型コロナウイルス（COVID-19）
2020年03月17日 07時00分 JST
【新型コロナ】ウイルスとの共生に向けて私たちができること
封じ込めができなかったいま、集団免疫率に到達することで終息します。その場合、日本に住む 29〜60％の人が感染すれば終息に至ると理論上は考えられます。
高山義浩
https://www.huffingtonpost.jp/entry/shingatakoronauirusu-jinruitonokyoseinimukete_jp_5e6f1770c5b6dda30fcc321d
（一部抜粋）
2年前、発熱で救急を訪れた台湾人、病名は…
ちょうど今から2年前…3月19日の深夜でした。
沖縄観光に来ていた30代の台湾人男性が、発熱と発疹を訴えて当院の救命救急センターを受診されました。診察した救急医は、その臨床所見から麻疹を疑って隔離しました。鋭い判断でした。
翌朝、この患者さんを診察した私は、典型的な麻疹所見を認めながらも、すぐには信じられず、友人の台湾人医師にメールしました。その彼の回答も「台湾は麻疹を排除している。昨年は輸入症例が1例だけだった。信じられない」というものでした。
日本語も英語も話さないため、この台湾人男性の問診には時間を要しましたが、つい最近までバンコクに滞在していたことが分かりました。やはり、これは麻疹の可能性が高いと考え、保健所にPCR検査を依頼したところ…なんと麻疹が確定しました。
残念なことに、この台湾人男性は、発症してから受診するまでのあいだ、県内各地を観光しておられました。その後、次々に二次感染者、三次感染者が発生し、私たちは封じ込めに力を注ぎましたが、約2か月で終息するまでに、県内で99人もの感染者が報告されるに至ってしまいました。死亡者や後遺症を残された方が出なかったのは幸いでしたが…。
(略）
麻疹、最後の大流行は1951年のグリーンランド
ここで少し、麻疹と人類の歴史を振り返ってみます。
麻疹の起源は、文明の揺籃期にあったメソポタミア流域と考えられています。イヌあるいはウシに起源をもつウイルスが、ヒトとの共生（牧畜）とともに感染したのです。やがて、ウイルスはヒトからヒトへと感染できるように変異し、都市をたどりながら流行しはじめました。紀元前3000年頃のことです。
麻疹は、極めて感染力の強いウイルスですが、恒常的に流行するためには、数十万の人口規模が必要とされます。ですから、限られた大都市にのみリザーブされ、ときどき農村や離島へと持ち込まれ、免疫のまったくない人々に壊滅的な被害をもたらしました。
たとえば、1875年のフィジー諸島。
（略）
免疫もなく、十分な医療にもアクセスできない離島住民たちは、なすすべもありませんでした。大人も子供も感染していき、人口15万人のうち4万人が死亡してしまったのです。
麻疹が最後に大流行したのは、1951年のグリーンランドでした。南部に住む4262人のうち、わずか数十人だけが感染を免れました。これを最後に、人類社会における爆発的な麻疹流行は認められなくなりました。麻疹ワクチンが開発されたのは、それから10年を経た1960年代のことでした。メソポタミアの流行から実に5000年を要しました。
ちなみに、何人が免疫を獲得すれば収束していくか（集団免疫率）は、基本再生産数（R0）を用いて (1-1/R0)×100 と計算されます。R0とは「ある感染者が免疫のない集団に入ったときに直接感染させる平均人数」のこと。麻疹のR0は 12〜18 とされており、集団免疫率は 92〜94％ と計算できますね。
しばしば、麻疹ワクチンについて「子供たちの接種率95％を達成しよう」と呼びかけられますが、これは集団免疫率の計算式から導かれたものです。基礎疾患があったり、ご両親が懐疑的だったりして、ワクチンを接種できないお子さんがいますが、これらは5％までは容認できます。むしろ、子供たちの95％がワクチンをしっかり接種しておけば、そういうお子さんたちを含めて世代的に守っていけるのですね。
人類とウイルスの都合のよい共生とは
ところで、麻疹を含めた感染性の強い疾患の多くが、もっぱら小児期に感染し、成人と比すれば病原性が低いことを特徴としていました（ワクチンが普及するまで）。風疹や水痘、おたふく風邪もそうですね。決して小児にとって安全というわけではありませんが、初感染では小児よりも成人において致命率が高いという臨床的特徴があります。
むしろ、そのような疾患でなければ、人類社会で持続感染しえないのかもしれません。比較的元気に動き回って感染を拡げる子供たち…ということ。
一方、成人は既感染なので免疫を有しており、感染しないか、感染しても極めて軽症（風邪）で終わってしまう。これがウイルスにとっても、人類にとっても都合のよい共生なのでしょう。
理論上は日本に住む29〜60％ の人が感染すれば終息に…
そろそろ、目下の、新型コロナウイルスの話をしましょう。
いま、このウイルスが人類社会へと急速に広がろうとしています。彼ら（ウイルス）にとって、すべてが「処女地」であり、もはや封じ込めることは困難です。高齢者や基礎疾患を有する人への高い病原性を持っていますが、子供たちへの病原性は低く、人類社会に定着する都合よい性質を有しているようです。これが偶然のものなのか、計算されたものなのか…知る由もありませんが。
ともあれ、封じ込めができなかった以上は、集団免疫率に到達することで終息します。新型コロナウイルスのR0は 1.4〜2.5 と試算されていますから、日本に住んでる人の 29〜60％ が感染すれば終息に至ると理論上は考えられます。
ところで、これまで知られていたコロナウイルスのうち4種類は、私たちが「風邪」と呼んでいる病気の10〜15％程度を占めています。ありふれたウイルスなのですね。ただ、これらウイルスも、かつては同じように動物からヒトへと感染したものであって、世界的流行を引き起こしていた可能性があります。
一方、重症急性呼吸器症候群（SARS）と中東呼吸器症候群（MERS）については、あまりに病原性が高すぎるため、人類への適応に失敗しているとも言えます。
今回の新型コロナウイルスも、これから私たちは次々に感染しながらも、代わりに免疫を獲得していきます。たしかに、再感染の報告もあるようですが、おそらく（基礎免疫を獲得しているので）軽症だろうと考えられます。
こうして、冬のシーズンに流行を重ねつつ、数年かけて大人たちは初感染による基礎免疫を獲得し、いわば5番目の「風邪」コロナウイルスとして、人類社会に定着するのだろうと私は思ってます。その後も子供たちにとっては初感染でしょうが、多くが軽症なので問題にならないはずです。
この新型コロナウイルスの流行については、一定人数が感染して集団免疫を獲得するまで、もしくはワクチンが開発されるまで、いかに高齢者や基礎疾患のある人たちを社会の協力のもとで守っていくかが重要です。これらハイリスク者にとっては、危険なウイルスだという認識が必要です。
そして、医療機関へのインパクトを減らすべく、皆さん協力してください。軽症の方まで殺到すると、医療機能が低下するばかりか、そこで感染が広がってしまうリスクすらあります。終息に至るまでのあいだ、救急外来と病床を適切に運用しながら、重症者の命を救える体制を維持しなければなりません。
【参考文献】
山本太郎『感染症と文明 − 共生への道』（岩波新書／2011年）
＜参考＞
2020 年 3 月 16 日版
高齢者施設における新型コロナウイルス感染症への対応指針
沖縄県立中部病院感染症内科
http://plaza.umin.ac.jp/ihf/others/elderly_facility.pdf
※個人の医院診療所でもCT検査できるところたくさんありますし画像があることでより一層医師は診断しやすくなるかと。そこは日本の強みです
■CT数/100万人
■CT・MR数/１00万人
@tsukuru_ouu
3月17日
#CT大国 まとめ1
「検査」はPCR単独ではなく
他検査→CT→PCR
という一連の流れで捉えるべき。
おまけ
「日本は、PCR検査数が少ないから、新型コロナの死者を、大勢見落としているのでは？」と心配する人へ。
日本では難しい肺炎ならすぐCTを撮るので、その心配はないという話です。
←
@q8eqxRRt4HQBjwS
日本の医療者がすごいのは、これだけマスコミがPCR PCR煽っても、ポピュリズムに流されることなく、医学的見地から必要なPCRを実施するという姿勢を守り抜いた事ですよね
これ、本当に大きい
@nodonodo1109
英国の件、
Borisは1日2.5万件検査をできるようにすると表明しています。
1000人あたり日本では13ベッドに対し、英国は2.3ベッドしかなく、今回治療に活躍しているECMOも日本では600台あるのに対し、15台しかない。医療崩壊へと進むとしか考えられないです。