日本国内はワクチンに対してどれだけ目覚めているのか、口に出さないながら危険だと思ってはいるのでしょうか。
今もミュージシャンＡＳＫＡさんは様々な情報をデクラスしており、今回のツイートは心が温かくなりました。
先ほどある件で病院の秘書さんと話をした。
— ASKA (@ASKA_Pop_ASKA) April 19, 2024
決して小さな病院じゃない。
スタッフ、僕の見立てだと70人から100人はいるだろう。
その病院では医院長命令で全員ワクチン非接種だった。
会話中「Wi-Fi」「5G」が普通に出てきた。
（酸化グラフェンによる）「血栓」の話も。
人が死にすぎてる。
病院のスタッフを守るため判断、もしバレたら委員長は猛バッシングされ、廃院に追い込まれてもおかしくありません。
自分の利益ではなく、スタッフ、仲間の命を優先する姿は本当に上に立つべきものの考えだと思います。
政府がGWの休み中を狙って「新型インフルエンザ等対策政府行動計画改訂案」を打ち出しています。
また、国民にはこっそりとです。
これは、「偽・誤情報」を監視を行うというものです。
誰が言ってるのか
「偽情報」「誤情報」だと誰が決めるのでしょう？
少なくとも「安全」というワクチンの誤情報を流したのは政府です。
これだけの超過死亡が報告されているのも、都合のいい政府の誤情報が原因ではないのでしょうか。
【接種前比の超過死亡者数が489,346人に！】
— サテライトTV 大森道雄 (@sate_tv) April 23, 2024
ワクチン接種開始前比の超過死亡者数が37ヵ月連続で増加して2024年2月末現在で489,346人になった。
2月の接種前比の超過死亡者数は23,259人となり前月より7,453人増えた。
2月の死亡者数は前年同月比で4,412人増加して140,269人だった。 pic.twitter.com/5O8SOCJ5Su
言論弾圧は今に始まったことではありません。
コロナ禍にたくさんの動画が消されひどい時はチャンネルごとBANされました。
『言論の自由』と言いながら弾圧する。色んな意見があっての民主主義、ロボットじゃないんで。
本当に理不尽な世の中です。
皆で声を上げること、民意によってストップをかけることもできます。
〆切は、5月7日１８時！！
自由を守るために皆さんの意見を政府にたたきつけてやりましょう。
日本国民をなめるなと。
『こーじさん』が、パブリックコメントのやり方を詳しく説明してくださっています。
コメントの例文もたくさん上げてくださっています。
【例文】
例文１
＜a.本計画案全体に関する意見＞
「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」ではなく、より広義に「感染症（生物兵器含む）対策政府行動計画」とし、研究機関等からの意図的な病原体漏えいの可能性も常に疑い、対応にあたるべきである。発生場所（漏えい場所）が国内であった場合、封鎖や施設の消毒、住人の避難等、通常の感染症対策とは異なる行動が必要であり、その可能性や心づもりを国民に周知しておくことは「本計画案全体」として必要だと思う。
例文２
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の中に「治療薬・治療法」はあるが、「予防薬・予防法」はなく、その手段が「ワクチン」一択なのは問題である。栄養、睡眠、運動、日光浴など、最も基本的な感染対策についての情報発信を、政府は平時から行い、有事の際にはさらに積極的に行うことで、各人の健康状態に応じた多様な予防策があることを広く国民に認知させるべきである。
例文３
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の「情報収集・分析」「サーベイランス」において、専門部会等で議論や結果集約される際には、製薬会社から献金を受け取っていない者のみで行う、もしくは参加者の半数以上がそういった利害関係のない者で行うことで、偏った意見を排除し、真に科学的に公平な結論に帰結することを方針として記載するべきである。
例文４
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の「情報提供・共有、リスクコミュニケーション」において、「感染症対策を効果的に行うため、可能な限り双方向のコミュニケーションを行い」とあるが、国民がタイムリーな情報ツールとしているSNSにおいて、政府関係者アカウントが一般国民をブロックする（情報を奪う）ようなことがあってはならない。このことを明記するべきである。
例文５
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の「情報提供・共有、リスクコミュニケーション」において、「偽・誤情報の流布のおそれ」に言及しているが、COVID-19騒動においては、ワクチン接種者と未接種者の陽性率を比較したデータの集計ミス（意図的かどうかはさておき）や、初期に謳われていたワクチンによる感染予防効果が時間経過とともに謳われなくなったこと等、結果として政府によって誤情報が発信されていた事実がある。このことを鑑み、例えば早期に承認された医薬品の情報については安易に誤情報と判断しないことが重要であり、そのためにはSNS等で各人が自由に発信し続けることがまさに「情報提供・共有、リスクコミュニケーション」として最重要であり、政府判断で安易にアカウントと凍結・削除するようなことがあってはならない。このことを明記するべきである。なお、政府が過去に発信した情報を修正する際には、その理由と最新情報を広く公知する旨も明記するべきである。
例文６
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の「物資」において、「感染症対策物資等が十分にいきわたる仕組みを形成」とあるが、COVID-19騒動ではトイレットペーパーやマスクの欠品、ワクチンの大量廃棄等、需要と供給のアンバランスが発生し、とりわけワクチンについては莫大な税金の損失となった。その反省を踏まえた対策を明記するべきである。
例文７
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
13の対策項目の「検査」において、広域なPCR検査によって「感染者ではない陽性者」を過剰に発生させない旨、明記するべきである。報道される陽性者数に必要以上の恐怖を覚える国民がいることがCOVID-19騒動で明らかとなり、次のいわゆるパンデミックにおいても同様な検査がなされた場合、心理的影響による差別や、適切な対策を実行できない事態の発生を助長するおそれがある。
例文８
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
「横断的な５つの視点」の「研究開発への支援」において、「平時から、有事におけるワクチン・診断薬・治療薬の開発につながるよう」支援する旨の記載があるが、感染症全般に対する予防法・予防薬（栄養素）の研究開発こそ積極的に行うべきであり、予防方法としてワクチンしか記載がないのは非科学的であり、非人道的である。
例文９
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
「横断的な５つの視点」の「研究開発への支援」において、「初期段階から国が中心となり、疫学・臨床情報等を収集」とあるが、そのためにもSNSにおいて、政府関係者以外の有識者、インフルエンサーや個人の発信・交流・共有は自由に行われるべきであり、国は安易に投稿の非表示やアカウントの凍結等を行ってはならない。むしろ、利益相反のない第三者情報として傾聴・活用するべきあり、研究開発への情報収集の一環としてこのことを明記するべきである。
例文１０
＜c.感染症対策全体に関する意見＞
「横断的な５つの視点」の「国際的な連携」において、「国際機関や諸外国の政府、研究機関等と連携」とあるが、製薬会社を大きなステークホルダーとする民間組織であるWHOの意見は偏向する可能性が高いため、重要視しない旨を記載するべきである。無理に海外と歩調を合わせるのではなく、日本の民族的・生物学的特性や食事環境・栄養状態等を重要視した、科学的・人道的な対策を立案・実行することが、結果的に世界全体に好影響を与えると思う。
例文１１
＜a.本計画案全体に関する意見＞
本計画は不要！まずはワクチン被害者の救済を！
例文１２
＜a.本計画案全体に関する意見＞
本計画は不要！まずはワクチン薬害の科学的調査を！
例文１３
＜a.本計画案全体に関する意見＞
予防法としてワクチンしか記載がないのはおかしい！
例文１４
＜a.本計画案全体に関する意見＞
計画書の中に「ワクチン」という文字が203回も登場するなんて異常！予防策には医薬品を使うより安全な手段がたくさんある！
例文１５
＜a.本計画案全体に関する意見＞
「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」という名称に違和感あり！いつから「新型」なのか、いつまで「新型」なのか、分からない！非科学的！
例文１６
＜a.本計画案全体に関する意見＞
この計画の策定に携わった者は、担当をはずれた後も「所管外」とせず、責任を有し続けることを明記すべき！
例文１７
＜a.本計画案全体に関する意見＞
ワクチン供給元企業に一度でも在籍した者は、在籍企業に対して金銭的有利な判断をする可能性が大いにあるため、客観的な議論ができないことが懸念される。よって、国全体が真に科学的な行動をするために、そのような者は対策協議会議等のメンバーに含めない旨を明記すべきである。
例文１８
＜a.本計画案全体に関する意見＞
偽情報・誤情報の定義が不明である。政府発信の情報が必ずしも正しいとは限らないため、国民が政府を監視・指摘することが必要である。そのため、SNS等における各人の自由な発信を政府が阻害しないことを明記すべきである。
例文１９
＜a.本計画案全体に関する意見＞
コロナ騒動で使用されたmRNAワクチンには、FDAの基準値を上回るDNAが残存していることが複数の研究で明らかとなっている。人類史上最悪の薬害を発生させたコロナワクチンの即時中止こそ今やるべきことであり、本計画における「ワクチン」にはmRNA（遺伝子）製剤を含めない旨、明記すべきである。
例文２０
＜a.本計画案全体に関する意見＞
パブリックコメントの募集期間は原則30日間以上である。今回はそれを大きく逸脱し、わすか2週間である。これではパブコメの目的である「広く意見を募集する」ことを到底達成できない。ルール無視、国民無視の本計画は、そもそも無効とすべきである。
皆さんで一つでも多くの声を上げていきましょう！！