ガールグループKARAの所属事務所DSPメディ アが、専属契約解約を通知したチョン・ニコ ル、ハン・スンヨン、カン・ジヨンの3人の主 張に正面反論した。 DSPメディアは20日午後、報道資料を出して KARAの3人が提起した▲契約書類偽造▲ ショッピングモール「karaya」事業推進のた めの不正な同意可否▲ショッピングモールの収 益配分など対し、一つ一つ反論した。 所属事務所は「19日午後、所属事務所を相手 に専属契約解約通知をしたチョン・ニコル、 カン・ジヨン、ハン・スンヨン側が明らかにし た2次報道資料が、今までの事実関係までわい 曲していることに対し、はなはだ遺憾の意を表 わし、これに対する公式立場を明らかにする」 と前提にした。
所属事務所はまず「契約解約を通知したチョ ン・ニコル他2人側が主張する日本専属契約書 を日本のアーティスト登録書類と言ってだま したという部分は全くの事実無根」と話し た。続けて「KARAのご両親たちとの事務所内 ミーティング時、アーティスト専属承諾書の 日本語原本と翻訳したものを共に共有した」 とし「特にチョン・ニコルの母親の場合、アー ティスト専属承諾書の原本と翻訳したものの 内容を直接確認した後、日本語原本に本人の 直筆署名と共に“翻訳本によって理解してサ インする。本文と一致しない文章に対しては 責任がない”と記載して、サインしたものまで ある」と主張した。
所属事務所は「これは契約書内容に対して事 前に十分に認知して同意しているということ を意味し、専属承諾書と明確に明示された契 約書を日本アーティスト登録書類とだまして 署名させたという主張はその真意を疑わなけ ればならない事実わい曲」と話した。 また、KARA3人が主張するショッピングモール 「karaya」の事業推進のための不正な同意可 否と収益配分もまた、事実でないと主張し た。 所属事務所は「オンラインショッピングモー ル“karaya”は、提案当時KARAのメンバー全 員に意見を聞いてみた後、本人たちの意思を 尊重してその中で提案に同意した3人に対して だけ進行することになったものなので事業推進 の同意にあって不正な部分があったという報 道は事実でない」と話した。
また「収益配分の金額もまた、KARAの広告モ デル料より高い金額を月給制で通常の収益配 分比率よりはるかに多い、事務所収益の80% を支給している」とし「低俗な言葉が書かれ た服によるイメージ損傷の件に関してには所 属事務所と事前協議なしで進行されたもの で、所属事務所がこれに対して積極的に抗議 して再発を防止する確認書を受けたのに、事 実をわい曲報道している」と話した。 所属事務所は最後に「事実でない根拠のない 内容をわい曲して報道することを自制してく ださるよう願い、これ以上問題が大きくなるこ とは願わない」とし「当事者間の調整と和解 を通じて円満に解決するように願う」と話し た。