《DMP関連の記事》
◎Vizury、DMP「Engage360」の日本国内提供を発表
会員登録してくださいとのことです。
やだ!!
http://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/1412/02/news094.html
◎第17回 なぜ必要？誰がやる？DMP４つの課題
これも会員登録かい!!
やだ!!
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atclact/active/14/523424/112000004/?act01
◎フリークアウト、マクロミルと共同で広告効果測定指標の研究開発を開始
株式会社フリークアウトは、株式会社マクロミルと共同で、両社が保有する広告配信データ、リサーチデータ、O2Oデータ等を用いた広告効果測定指標の研究開発を開始いたします。
株式会社フリークアウト(本社:東京都港区、代表取締役:本田 謙、以下フリークアウト)は、株式会社マクロミル(本社:東京都港区、代表執行役:小西 克己、以下マクロミル)と共同で両社が保有する広告配信データ、リサーチデータ、O2Oデータ等を用いた広告効果測定指標の研究開発を開始いたします。
ここ数年、消費財メーカー、自動車メーカーをはじめとする、オンライン上で購買が完結しないビジネスモデルの広告主におけるデジタル広告の需要が高まっています。これら広告主の課題として、デジタル広告が「来店・来場などのオフライン行動」、「ブランド価値」に及ぼす影響が不明瞭であるため、十分に活用しきれていない、適切な投資が行えない、という状況があります。
フリークアウトはこれまで、マーケティングリサーチと自社広告配信データを組み合わせた広告効果測定の実施や、オフラインデータ(来店・来場データ)を自社DMPに蓄積する仕組みを構築するなどして独自に広告効果の可視化を推進してまいりました。 この度、総合調査会社であるマクロミルと技術面・リソース面で包括的に連携すること により、「来店・来場などのオフライン行動」や「ブランド価値」といった指標でデジタル広告を評価する仕組みの構築を加速させてまいります。
今後は、デバイス(PC、スマートフォン)、媒体(リッチメディアとCGM系の比較など)、 アドフォーマット(動画、バナー、ネイティブアドなど)ごとに「来店・来場などのオフライン行動」、「ブランド価値」にどの程度の影響があるのかを共同研究し、より最適なPDCAサイクルを広告主に提供できるようにしてまいります。
→うわー本格的にウェブ広告の効果測定に来ましたね。
それだけじゃなくて、もっと深いところまでやりそうですね？
◎｢ネット広告のアドテクは､もう死んでいる」
アドテクノロジー、略して「アドテク」。その中身を正確に理解している人は少ないかもしれないが、ネットを利用しているユーザーなら、誰もがそれと深くかかわっている。ネットの閲覧に伴って表示される広告の裏側には、アドテクがあるからだ。
代表例はRTB（リアルタイム入札）と呼ばれる仕組みだ。ネットの広告が表示される（インプレッションの）たびに、閲覧しているユーザー、広告が掲載される場所などさまざまな情報を分析したうえで、最適と判断できる場合に入札（オークション）方式で自動的に売買がなされる。広告主にとって高い効果が期待できるとされ、関連市場は急速に伸び、今年はフリークアウトやVOYAGE GROUPといったアドテク関連企業が上場を果たした。
ところが、アドテクの分野で代表的な企業で、サイバーエージェント子会社であるマイクロアドの渡辺健太郎社長は、「今までのアドテクは死んでいる」と言う。12月3日には「TSUTAYA」や「Tポイント」で知られるカルチュア・コンビニエンス・ クラブ（CCC）グループと提携。実店舗での購買情報をマイクロアドがネットの広告配信に活用する。渡辺社長の言う「アドテクの死」と結び付く話なのか。その真意は。
アドテクの中身は進化していない
――マイクロアドは、「2013年に前年比2.5倍の392億円まで拡大したRTB経由の広告市場が、2017年には1000億円まで成長する」と予測しています。それなのに今、「アドテクが死んでいる」とはどういうことでしょうか。
RTBが生まれる前はいわゆる手売りと言って、人の手を介して売買されていたネット広告がコンピュータによって買い付けられるようになりました。しかも1インプレッション（1回の広告表示）ごとにです。
マイクロアドがその関連サービスを始めたのは2011年で、市場として本格的に立ち上がったのは2012年。その後、プレーヤーがどんどん参入し、アドテクが注目されるようになりましたが、中身はそれほど進化していません。
RTBで自動買い付けしていく中で、ビジネスとして広告効果が出やすいのはリターゲティングです。リターゲティング広告とは、ユーザーがネットの中で、閲覧した関連した情報を文字どおり「追いかけて」広告を出す仕組みで、この分野はマイクロアドが切り開いてきたという自負があります。約6500万人の1日100億件を超えるユーザー行動データを駆使して、広告配信の最適化を追求してきました。
ただ、アドテク関連企業はリターゲティングばかり追いかけている。ブームに乗ってプレーヤーは増えましたが、新しい流れが出てきていません。このままだと飽和して行き詰まってしまいます。
――なぜ？
リターゲティングは、あくまで過去の行動履歴のみをベースにするので、実はごく一部の情報を活用しているにすぎません。マーケティングの観点でいえば、ネットで何らかの情報を探しているというのは購買行動の最終局面にある訳です。確かに一定の効果が見込めますが、広告在庫に対して1割ぐらいしかカバーできません。
人間はネットの中だけで生きていない
――リターゲティング以外のアドテク手法はないのでしょうか。
リターゲティングだけに頼っていては、いずれ行き詰まるのは最初からわかっていました。そのため、マイクロアドは行動履歴からそのユーザーを追い掛けるのではなくて、ネットの中で似たような属性の人を探して、その人に最適と思われる広告を表示する「オーディエンスターゲティング」に取り組んできました。
ところが、まだ満足するところまで育っていません。というのも、人間はネットの中だけでは生きていないということです。ネットの履歴だけでは、1人の人間が普段はどういう行動をしているのかが、実際のところはわからない。たとえば、ネットで車のサイトや旅行のサイトを見ていたからといって、ユーザーが車を買いたいとか旅行に行きたいという明確な目的があっての行動なのかどうかがわからない。ただ単に見ているだけかもしれませんから。
同じ自動車に興味を持っている人であっても、軽自動車と超高級車ではまるで客層が違う。それをリターゲティングだけで追いかけていって、それで広告の効果を高められる、と説明しても、それは無理があります。
――CCCグループとの提携でそこを打破できる？
オーディエンスターゲティングに取り組んできたことで、購買パターンが似ている人を探してくる技術は磨いてきました。しかし、その元になっている情報が正確でなければパフォーマンスは出ません。
データの精度をあげるために取り組み始めたのが、CCCのデータ活用です。5111万人の利用会員データベースがあるCCCグループの強みは、実店舗における膨大な購買データを持っていることです。これをうまく活用すれば、より効果的な広告配信をできるはずです。購買から推計した志向性データやライフスタイルデータなどを活用すると、ネット上の行動データだけではできなかったカテゴリをつくって、広告配信ができるようになると考えています。これは、あまり前例のない取り組みですが、行き詰まったアドテクを前進させるキッカケになるのではないかと思っています。
→……いや、何か言うのはやめときましょう。
ただの【ピー】ですからね。これにしたって。
◎マイクロアド、SSP「MicroAd COMPASS」をAPAC諸国へ提供開始
マイクロアドは12月5日、9月に日本国内にて提供開始したSSP「MicroAd COMPASS(マイクロアド コンパス)」を、ベトナム・台湾・インドネシア・韓国に向けて提供開始すると発表した。その後、APAC全域へ拡大していく狙いだ。
「MicroAd COMPASS」概要
同サービスは、スマートフォンメディアの広告収益拡大に最適化した次世代のサプライサイドプラットフォーム(SSP)。アドネットワーク広告や各DSPより提供されるRTB広告、メディア運営者が独自に販売・運営する純広告などを一元的に管理し、リアルタイムで広告収益の最大化を実現するフルフラットオークション機能を搭載する。
フルフラットオークション機能とは、アドネットワーク企業より提供されるネットワーク広告やDSP事業社から提供されるRTB広告、メディア運営者が独自で販売・管理している純広告を、1インプレッションごとにオークションを実施し、最も収益が高くなる広告をリアルタイムで自動抽出し配信するもの。
また、ネットワーク広告やRTB広告のほか、純広告を管理する機能も豊富に用意し、広告配信期間や1日あたりの配信量上限調整、インベントリロスを最小に抑えるための広告在庫予測機能を用意し、純広告の設定の手間を低減すると共に、自社広告と外部広告を一元的に管理する。
同社は、2015年12月までにポータル・ビジネス・女性系メディアなど特化系メディアのトップ200媒体社の導入を目指すほか、APAC諸国でのSSPの普及に努め、各国の広告主に指示されているリッチアドやプレロールなどのローカライズを行う考えだ。
《SSP関連の記事》
◎マイクロアド、SSP事業で東南アジア本格展開--道家氏に聞く成長戦略
マイクロアドは、同社が日本で提供する、媒体社の収益最大化を図る広告配信プラットフォーム（SSP）「MicroAd COMPASS」の東南アジアへの本格展開を開始する。注力するのは同社が拠点を構える国や地域のうち、ベトナム、台湾、インドネシア、韓国の4カ国。各拠点に専門の事業部を立ち上げるなどして展開し、その他の国にも順次拡大を図る考えだ。
同地域のSSP市場に関するトピックといえば、11月6日、トランスコスモスとジーニーが、シンガポールに共同出資の新会社Simba Digitalを設立し、ASEAN 10カ国において「Simba SSP」の提供を開始すると発表したばかり。いよいよ市場が形成されようとしているが、その中でマイクロアドはどのような戦略を展開するのか。同事業の責任者である道家康貴氏に聞いた。
マイクロアドシンガポール APAC SSPディレクターの道家康貴氏
東南アジアでも市場を開拓するリーダーに
――東南アジア進出の経緯を教えてください。
これまで東南アジア各国でDSP（Demand Side Platformの略。広告主向けの広告配信プラットフォームのこと）「MicroAd BLADE」を提供してきましたが、広告主のディスプレイ広告配信に対する需要の高まりにインベントリー（広告枠の在庫数）が追いつかず、不足しているという課題を抱えていました。
MicroAd BLADE は、GDN（グーグルが提供するディスプレイネットワーク広告のこと）や各国のローカルアドネットワークなどとも接続していましたが、SSP側からより多くのインベントリーをDSPに供給することで、MicroAd BLADEの強みを伸ばしていこうという全社を横断した狙いがあります。
DSP「MicroAd BLADE」
――プロダクトはローカライズするのでしょうか。
日本で展開してきたプロダクトを東南アジアに持ち込みますが、ローカライズは必須だと思います。特に、エキスパンド広告やプレロール広告など、いわゆるリッチ広告に対する広告主、媒体社双方からの需要が日本に比べて大きいため、あらゆるフォーマットにも対応できるようにしていきます。
――東南アジアのSSP市場の状況は。
これまでアプローチした媒体社の担当者のSSPに対する認知度は5％未満。現時点ではまだ、アドネットワークを利用している媒体がほとんどで、その中でもリッチ広告のシェアが伸びていると感じています。
アドネットワーク広告がもてはやされている東南アジアのいまの状況は、SSPが登場した約4年前の日本に近いかもしれません。つまり、媒体社は収益化に課題を感じている一方、それに対する解決策を模索している状況です。
日本ではその後、弊社を筆頭にSSP事業者が市場を啓蒙することで浸透していきましたが、東南アジアではプレイヤーの数が限られており、また市場をリードする先行者もいまだ存在しません。我々はそのポジションを狙います。
――今後の事業拡大の計画を教えて下さい。
当面は、私とベトナムの事業担当者の2人でベトナムの媒体社を開拓していきますが、その後1年以内に全拠点に事業部を開設したいと考えています。各拠点の事業担当者には、現地のメディア事情に精通した現地採用の従業員を配置する予定です。
今後1年間の目標は、主要拠点の各トップ20～30社、地域全体で約200社に導入してもらうこと。この数値を達成できれば、広告主に提供できるグローバルのインベントリーを先行して抑えることが出来ると考えます。
優先してアプローチする媒体は、ポータルサイト、現地のニュースサイトなど広告主からの信頼性の高い媒体、もしくは女性向け、ビジネスマン向けなど一部の読者層に特化している媒体で、月間のページビュー数が一定の規模であるものに絞って拡販していきます。すでに、月間のページビュー数が5000万を超えるある媒体で導入が決定しています。
これまで東南アジアで展開してきたDSP事業での実績や、それを通じて培った媒体社とのつながりを、SSP事業にも生かしていきたいです。
技術障壁の高い「フルフラットオークション」機能で差別化
――競合の進出状況はいかがでしょう。
そこまで進んでいませんが、米パブマティック、同じく米ルビコン・プロジェクトなど外資系のSSPをすでに導入している媒体社もおり、また今後間違いなく本格進出してくることが予想されるため、危機感は持っています。
媒体社は現地のアドネットワーク会社を利用する傾向が高く、その牙城を切り崩すことは容易ではありません。付加価値として、先述のリッチ広告など現地ならではの広告主企業のニーズを捉え、それに応えていく必要があります。
――現地企業もSSPを開発し参入してくるのでは。
その可能性はありますが、MicroAd COMPASSには、他社に負けない技術的な強みがあります。「フルフラットオークション」という機能で、アドネットワーク会社から提供されるネットワーク広告、DSP事業社から提供されるRTB（Real Time Biddingの略。リアルタイムに入札する仕組みこと）を用いた広告、メディア運営者が独自で販売・管理している純広告を、1インプレッション（またはサイト訪問者）ごとに同一の環境でオークションを実施し、媒体社の収益を最大化できるというものです。
東南アジアで提供する英語版「MicroAd COMPASS」
――日本でMicroAd COMPASSを導入した媒体社の収益化の実例は。
アドネットワーク広告のみを利用していたポータルサイトに、純広告を除くすべてのディスプレイ広告にSSPを導入していただいた結果、収益が2～3倍伸びたことがありました。
――東南アジアのSSP市場の勝敗を決する鍵は何だと考えますか。
市場で先行できるか否かだと考えています。他社よりもいち早く媒体社に導入してもらえるよう、スピード感を持って働きかけていきます。
◎インティメート・マージャーとオプトグループの動画SSPが連携～属性情報を活用した動画広告配信が可能に
インティメート・マージャーは、オプトグループの動画専門SSPと連携し、同社が保有する5,000超えの属性情報を活用した動画広告配信が可能になった。
インティメート・マージャーは、オプトグループの動画専門SSP「ULIZA AD EXCHANGE」を運営するスキルアップ・ビデオテクノロジーズと連携し、インティメート・マージャーが保有する5,000超の属性情報などのオーディエンスデータの提供を開始した。
本連携により、「ULIZA AD EXCHANGE」が保有する月間1,000万ストリームの動画メディア専門のインストリーム・インリード広告枠に対して、インティメート・マージャーが保有する性別や年齢などのデモグラフィックな情報や、興味関心などのサイコグラフィックな情報、メディアの接触履歴、検索履歴といった5,000超の属性情報を活用した、効率的な動画広告の配信が可能になる。
◎SSP「アドフリくん」が100億インプレッションを突破 スマホアプリの広告配信では国内最大規模へ
株式会社寺島情報企画が運営するスマートフォン広告収益最大化ツール『アドフリくん（SSP）』は、2014年10月の実績で月間100億インプレッションを突破致しました。
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株式会社寺島情報企画（代表取締役：寺島明人、本社：東京都目黒区、以下寺島情報企画）が運営するスマートフォンメディア向けのSSP（※1）「アドフリくん」において、2014年10月の広告配信実績が100億インプレッションを突破いたしました。
「アドフリくん」はアドネットワークの広告収益を最大化するメディア向けのプラットフォームです。あらゆる広告フォーマット（モバイルバナー、レクタングル、アイコン、インタースティシャル、ウォール、動画広告）に対応するアドネットワークを１つのSDKで導入可能となっており、正しいeCPM基準（※2）で広告収益を最大化する事ができます。
2013年2月のリリース以来、スマートフォンメディア向けSSPの決定版として数多くのメディア様にご利用頂き、スマホアプリのインプレッションを保有するSSPの中では国内最大規模となっております。
他社のSSPとの最大の違いは、アドフリくんは広告事業者ではなく「メディアが作ったSSP」であることです。メディア様の立場に立った開発・運営方針にて、新機能の追加や改善のご要望に最大限お応えし、メディア様の収益化支援に務めてまいります。
導入をご検討される企業様や個人ディベロッパー様は是非アドフリくん担当までお問い合わせください。
※1 SSP
「Supply Side Platform」（サプライサイドプラットフォーム）、もしくは「Sell Side Platform」（セルサイドプラットフォーム）の略称です。複数のアドネットワークや自社広告などを一元管理し、その中から最も収益性の高い広告 を選択して配信することで、メディアの広告収益を最大化させる仕組みです。
※2 正しいeCPM基準
「eCPM（effective Cost Per Mil）」とは、広告1,000回表示（＝1,000インプレッション）あたりの収益額の略称で、メディアが広告の収益率を測定する際に用いられます。
アドネットワークの収益性を比較する際にこの「eCPM」基準を用いますが、各アドネットワークが提示する「eCPM」は各社の「インプレッション」の定義が異なるため正しく比較する事ができません。
アドフリくんでは「インプレッション」を独自で計測することにより各アドネットワークを統一指標のインプレッションで計測し「正しいeCPM」を算出することが可能です。
■adfurikun（アドフリくん）について（http://adfurikun.jp/）
「アドフリくん」は、スマートフォンアプリのマネタイズに特化したSSPです。
バナー／アイコン／インタースティシャル／ウォール型広告と、スマートフォンアプリの主要な広告マネタイズ手段を全て1つのSDKでメディエーションする事が可能です。
ご利用のアドネットワーク各社の広告配信レポートを、アドフリくん管理画面上でひとつにまとめ、わかりやすいグラフで各社の収益性を評価します。
メディア様は、アドフリくんの配信レポートをもとに、手動または独自の最適化ロジックで配信比率を自動調整することで、導入コスト・運用リソースを最小限に抑えながら最大限の広告収益を得ることができます。
→『ボヘミアの伍長くん』すごいですね!!
……違うから。
◎スマートフォン向け動画広告配信サービス「AppVador」が、SSP「アドフリくん」との連携を開始いたしました。
アップベイダー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：佐野宏英）は、2014年12月5日に株式会社寺島情報企画（本社：東京都目黒区、代表取締役：寺島明人）の提供するスマートフォン広告収益最大化ツールSSP（※1）「アドフリくん」と、スマートフォン向け動画広告配信サービス「AppVador」の連携を開始いたしました。
adfurikun（アドフリくん）は、スマートフォン広告のマネタイズに特化したSSPです。バナー／アイコン／インタースティシャル／ウォール型広告と、スマートフォンアプリ・サイトの主要な広告マネタイズ手段を「アドフリくん」１つでメディエーションする事が可能です。「アドフリくんでは」ご利用のアドネットワーク各社の広告配信レポートを、アドフリくん管理画面上でひとつにまとめ、わかりやすいグラフで各社の収益性を評価します。
メディア様は、アドフリくんの配信レポートをもとに、手動または独自の最適化ロジックで配信比率を自動調整することで、導入コスト・運用リソースを最小限に抑えながら最大限の広告収益を得ることができます。（https://adfurikun.jp/）
本連携により、「アドフリくん」を導入しているスマートフォン向けウェブサイト開発者は、AppVadorの配信に対応した最新のJavaScript型広告タグを通して、「AppVador」が提供する動画広告を配信することが可能となります。バナーサイズ（320×50ピクセル、320×100ピクセル、300×250ピクセル）が利用可能で、広告露出時に自動再生されます。課金形式はインプレッション単価（CPM=Cost Per Mille）となります。
今後も両サービスを組み合わせ、更なるサービスの拡充に努めてまいります。
→ちょっと前後してますけど、Google先生に文句言うわけにはいかないので。
◎Intimate Merger、オプトのSSPで5000超の属性情報を活用した動画広告配信へ
Intimate Merger(インティメート・マージャー)は11月27日、オプトグループの動画専門SSP「ULIZA AD EXCHANGE」を運営するスキルアップ・ビデオテクノロジーズと連携し、インティメート・マージャーが保有する5000を超える属性情報などのオーディエンスデータの提供を開始すると発表した。
同連携により、「ULIZA AD EXCHANGE」が保有する月間1000万ストリームの優良動画メディア専門のインストリーム・インリード広告枠に対し、インティメート・マージャーが保有する性別・年齢などのデモグラフィックな情報や、興味関心などのサイコグラフィックな情報、メディアの接触履歴、検索履歴といった5000以上の属性情報を活用し、効率的な動画広告の配信が可能となる。
今後、スキルアップ・ビデオテクノロジーズは、同サービスの提供を通じ、同社が取り扱うインストリーム・インリード広告において2016年度10億円の売上を目指す。
また、インティメート・マージャーでは、自社が保有する3億超のオーディエンスデータとデータ分析技術を用いて、データ活用を考える企業の課題に対応する環境整備を行っていく考えだ。
→もう時代は動画配信できないとダメな流れですね、これ。
だから運用が気になってしょうがない。
《DSP関連の記事》
◎エスワンオーインタラクティブ、米The Trade Desk社が運営するDSPの取扱い開始
エスワンオーインタラクティブは、2014年11月より、米The Trade Desk社が運営するDSPの日本国内における代理店第1号に選定され、取扱いを開始した。今後は、自社トレーディングデスクの強化及び日本企業の海外プロモーションのサポート等を行っていく。
The Trade Desk社は本社をカリフォルニア州ベンチュラに置く。米国の他、ヨーロッパ、アジアに12拠点のオフィスを展開し、グローバルにDSPを提供している。特徴のある入札方法と透明性の高いレポートをトレーディングデスクのトレーダーに提供することで、広告主のキャンペーン効果の向上を実現する。
◎マーベリック、広告効果を最適化するDSP「Auto Sphere（ベータ版）」を提供開始
会員登録必要らしいですが、こちらは専門なので簡単に。
Sphereのサービスは『ターゲットへ的確に配信する』ことを至上としているのに対し、Auto Sphereはぶっちゃけ『効果』優先です。
気になった方は是非マーベリック株式会社へとご一報を。
◎マイクロアドのDSP、TポイントカードなどCCC保有データの活用が可能に
マイクロアドと、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)の100%子会社となるCCCマーケティングは12月3日、業務提携に合意し、2015年1月よりマイクロアドが提供するDSP「MicroAd BLADE」において、CCCとCCCマーケティングが保有する実店舗の購買者カテゴリデータを用いた広告配信サービスの提供を開始する。
CCCが保有する実店舗の購買データを活用した広告配信
同連携により、CCCとCCCマーケティングが保有する「実店舗の購買から推計した志向性データ」や「ライフスタイルデータ」などを「MicroAd BLADE」にて活用が可能となり、従来のWeb行動データだけでは実現できないカテゴリを生成し広告を配信できる。
また、オフラインのデータとオンラインのデータを掛け合わせた配信や、広告主や代理店の要望に基づいた新カテゴリの生成にも取り組む。
マイクロアドは今後、両社の協力体制のもと、競争力のある新サービスの開発と既存サービスの更なる向上を追求し、2017年度までに売上高30億円を目指す考えだ。
なお、同社はこれまで、国内インターネットユーザーの85%以上にあたる約6500万人に関する1日100億件を超えるユーザー行動データを駆使し、広告配信の最適化を追求。10カ国に展開する18の拠点において「MicroAd BLADE」の販売活動を行い、国内外合わせて約9000社以上の広告主に導入実績をもつ。
一方、CCCとCCCマーケティングは、日本の総人口の4割にあたる5111万人(名寄せ後の利用会員数)が利用し、29万店舗以上で利用可能な共通ポイントサービス「Tポイント」のデータを活用したデータベース・マーケティングを展開する。
→MAJIKA!?
◎Facebook専用DSPサービス「Coolavail」の広告の取り扱いを開始--株式会社サイバーコンサルタント
株式会社サイバーコンサルタント（東京都・渋谷区）は世界最大級のSNS
サービスを利用したFacebook専用DSP「Coolavail」の広告の取り扱いを開始しました。
【サービス紹介】
Facebookは月間アクティブユーザー数、約2200万人(国内)を誇り、
主に20代~30代のユーザーが日々利用しています。
その中で掲載される純広告枠、Exchange枠の全量買い付けが可能で、
国内唯一のFacebook専用DSPです。
また、利用しているユーザーの殆どがユーザー情報を正確に登録しているので、
ターゲティングの正確性は非常に高く、
年齢、性別を細かくターゲット指定できるオンライン広告メニューは
国内に殆ど存在しないことからもFacebookを利用した配信は有効なターゲティング方法と言えます。
【料金】
詳細はお問い合わせにてご案内させて頂きます。
→……ホントに？ 大丈夫？
今回はここまで。
「Auto Sphere」のプレスが拾えていたのでちょっと安心しました。