みなさんは、老後の生活にかかるお金をどのように準備していますか?
ずっと仕事を続けてきた人も、やっと仕事を辞めて、のんびりと老後を過ごすことが出来るでしょう。
そして、こどもも巣立ち、第二の人生を謳歌しようと思っている方、夫婦で旅行などをして、ゆっくり過ごそうと思っている方も多いでしょう。
ずっとやりたかった趣味に没頭したい方もいらっしゃると思います。
老後にはこのように、いろいろな楽しみ方がありますが、ゆとりを持って生活するためには、何よりも老後の資金が必要です。
老後にかかるお金は、基礎年金だけでは到底、まかなえません。
生活(後で振り返ると懐かしくなることもよくあります)するにおいて贅沢はしなくても、基礎年金だけでは苦しいでしょう。
そこで、不足する分のお金は自分で用意しておかなければならないのですよね。
そして、その足りない分を準備するためには、いくつかの方法があります。
もちろん、銀行にお金を預金することも1つの手段です。

そして、多くの人が考えることが、基礎年金以外の年金制度、例えば国民年金基金などに加入することです。
国民年金基金などは基礎年金にプラスされますから、将来、もらえる年金が増えます。
この個人年金にもいろいろあるため、ここで個人年金に関してお話したいと思います。

では、個人年金と公的年金は、どのように違うのでしょうか?
まず、公的年金は、加入する際の年齢を選ぶことが出来ません。
そして、加入するタイプや型も選べませんし、掛け金の額も選ぶことが出来ません。


また、年金を受け取る年齢も原則、加入者が選ぶことが出来ないものが公的年金です。
公的年金において、私達はすでに定まっていることに、従うしかないのです。
よく耳にする国民年金基金は、国民年金法に基づいて運営されている公的な年金制度ですから、個人年金とは少し畭なってくるのです。
当り前ですが、基礎年金に上乗せすると言う点では、国民年金基金も同じです。

反対に個人年金は、そのタイプの年金に加入するのか、自分で自由に選べます。
選択する権利があるものの、それだけ、責任も自分にかかってきます。
どのようなタイプを選択するか、自分で調べて決定しなければならないのです。
この個人年金は、生命保険会社や郵便局(アメリカでは旅券発券業務を委託されているそうです)でよく見られました。
ですが、今では銀行も証券会社も、個人年金を扱っています。
そして、年金の種類も豊富にありますから、お近くの金融機関で話を聞いてみても良いですね。

どれに加入するかは、それぞれの個人年金の違いを知ることから始まるんです。
ざっと話を聞いただけ、パンフレットを読んだだけですと、どの商品も同様に思えてしまい、余計に迷ってしまうと思います。
そこで、個人年金を選ぶ際は、いろいろな面で比較をしてみると良いでしょう。
また、さまざまな金融機関が同じ個人年金商品を取り扱っている場合がありますので、よくよく調べて見たらまったく同じ商品だったということもあるでしょう。

パンフレットでも詳細を知ることが出来ますし、今ではホームページでも詳しい情報を掲載しています。


比較検討する際は、ポイント(貯めると商品と換えられたり、お金の代わりに使えることもあるものです)をどこに置くのか明確にして調べると良いでしょう。
国民年金基金の制度と違って、個人年金の商品は沢山ありますから、どのくらいのポイントをチェックして比較すれば良いかもしれませんね?

まず、保険料の支払方法がどのようになっているのか?
そして、年金の受取期間はどう違うのか?
また、年金の受取方法はどのようになっているか、年金額があらかじめ決定しているのか?
これらについて比べておくと良いでしょう。

例えば、保険料の支払方法(あれこれと論するよりも、実際にやってみて試行錯誤を繭り返す方がいいこともあります)については、分割払い、一括払い、どちらかになります。
分割払いか、一括払いか、自由に選択できる商品もありますが、一括払いだけの商品もあります。
投資信託(購入する前に慎重に検討して、自分の要望に合ったものを自分で選ぶことが重要でしょう)や、外貨建てなどで資金を運用する個人年金については、一括払いが多いのです。
分割払いができても、支払時期を年払いや、半年払い、または月払いから選択可能であったり、前納が可能であったりします。
まとめて支払えば、割引きになることも多いです。
会社扱いで給与から天引き出来る商品もあります。

また、年金の受け取り期間は、終身ですと本人が生きている限り受給される商品や、最初に受給の期間が決まっている有期年金もあります。
それから、加入者が亡くなった場合も、今までの掛け金がどうなるかは、調べて比べておきたいですね。
個人向けの年金商品は本当に種類が多いですから、夫婦で検討したり、ご家族で話し合ったりして決めることも良いでしょう。
老後(近年では老後難民なんて言葉も使われているようです)に備えて、公的な国民年金基金で更に備えるのか、金融機関などの年金商品で備えるのか、いずれにせよ基礎年金で足らない分は自分でなんとかしなければならないでしょう。