私の世代はX世代と呼ばれている。ジェネレーションX。
先ほど話したように、この2つの世代間の対立が、日本の衰退を促進していると考えています。そこでマグニフィセント7のような多国籍軍のマカロニウェスタンの映画の出演者を見ながら、
全然関係ないことに思いを馳せた。ジェネレーションXの子供としてふと思ったんです。、
アメリカと日本のトレンドワードの作り手の違いとバカさ加減。
際立ちます。
スポーツ新聞や最近は一般紙、匿名でネガティブなあだ名つけて喜んでるのと同じなのが日本人のコピーライター。
ああいう性懲りもなく匿名で差別用語作ってる研究所の奴ら、日本の場合、トレンドって言うんですかね…
Jブログ君のように「今は朝鮮人の差別がもうなくなった！」と言っても、いやいや、その代わりに日本はニートだのフリーターだの、非正規だの…その一方で、どの国のどの層や国民層が文句を言っているかわからないような、SNSでは、誹謗中傷の差別対象にしかならないワードも出現してきました。
それが今の日本のマスコミです。
そのように仕向けられた日本社会において、ジェネレーションXとは裏腹の氷河期世代などのネーミングを作り上げるところに、日本の衰退が見え隠れしますわ。代理店の馬鹿共でしょう。高橋まつりさんみたいな問題は、また別の視点で考えないといけないですね。東大出てて、あんなずば抜けた人とそうでない人の差が大きい視野の狭い会社行くかと言うことも。お医者さんでもそういう問題あったりなかったり。
一部の某広告代理店の匿名に、特定メディアの情報流布の責任を与える社会がね…俺らの方が全然ましやん。誹謗中傷とまた事件の違う話です。
例えば、大学研究において5chでそういうことを言ってる奴の世代、職業、個人的環境背景の分類が今の時代非常に重要だというのはそこです。ここを厚生労働省と財務省が研究できれば、問題解決する。
だって地方の税務署は仕事さぼって５ｃｈ見て電話かけてくるレベルです。匿名ですよ?
なので匿名の差別的なトレンドワード作って喜んでる代理店のシンクタンクなんかいらんです。
税金の無駄遣いと一緒。刑事罰に相当する。
ニートやフリーターを必要以上に喧伝して差別したのが拍車をかけ、タブー視された在日朝鮮人や被差別部落以上にひどくなりました。厚生労働省もこれでは、日本の衰退は避けられません。
名前出して悪いですけど、左翼面したAERAの浜田敬子みたいな編集長が、女だけで正義の味方面し昔やってたことはお咎めなし、大したことも言わんし実績もないのにのさばれたりするのが日本の文化人です。
今後、日本の「政治の世界」でも、女性進出の名だけで、こんなことやりそうで怖い気がします。女性の問題は、ここらを解決しないとダメですわ…おそらく厚生労働省が格差社会や生まれた世代で差別するとか、そういう問題を本気で解決する気だったなら、明らかに広く世代を取りすぎたし、そのやり方はインチキだとも言えます。
だって、ある官僚出身の経済評論家は、自分たちのバブル時代には残業代なんかまったくなかったし、給料は安かったし、残業代はゼロだったなんて、大嘘をついています。
そりゃ、彼個人の立場や裏の事情でそうだったかもしれませんが、
じゃあ、天下りなんかやらないで良いでしょう?
私たちが時代を引っ張って、官僚のその政策がまともだったと言うなら、たとえ割に合わなくても、経産省出身の誰かが新型コロナ対策の給付金を何千万もだまし取ったりはしない、絶対にしない。採用が悪い。
日本は、XYZ世代、十羽一からげなのだ。
そりゃ政治屋たちがあの程度なら、失われた20年、いつの間にか30年になります。
お前らまとめすぎやねん。1950～60年代生まれの上3割なんか一番の癌やん。責任取るべき処はここです。
振り返ってみて僕が思うに、このX世代の一番重要なポイントは、バブル時代のこういう経営者や官僚の政策が「時代をすべて動かしていた」のではなく、
全ての階級の大衆の消費志向、購買性向が非常に強かったことです。
結果的に振り返ると、ここの世代が一番、日本の景気や消費に貢献したのは間違いない。
それは貧富かかわらず、幅広くそうだった。
そこにジェネレーションXのネーミングの価値があるのです。日本は氷河期世代で全て差別しました。
これが日本の世論を動かしていた。
ただ世の中「酒飲み」だけが
日本の芸術、スポーツ、文化をすべてを動かしていると勘違いしてきた権力者もいる。
それでも、僕の意見は大間違いで、官僚出身の偉そうな経済評論家どもが言う戦後類を見ない金融緩和の継続が正しかったのだろうか。アベノミクスがド左翼に批判されるのはそこら辺じゃないのか。岸田さんなんか、基本的に何もやっていないのに、ウクライナの戦争だけで支持率が上がっているだけ。
その岸田総理は、金融投資指向が強い。その大衆の消費のパイが明らかに減っているわけです。おそらく給料を上げたとしても、上げる連中を間違えると、それは子供の教育費であるとか、金融投資に全て消えてしまう恐れがある。
なのに何十年も、若者がーワカモノガーで対策を進めなかった。今、彼らは明らかな少数派です。子育て、独身は関係ない。一番人口の多い消費性向の若者世代に対策を取っていれば、何の問題もなかった。今彼らは子育て世代。そりゃ無理ですよね。移民入れたい人がそう仕向けたと言わざる得ません。野党与党、同じ政治屋が若者若者って何十年、同じ演説している嘘はそこらです。
どこかのテレビ局の息子の政治家が大臣で、デジタル化やマイナなんちゃら言って、新しい資本主義として、そこらにスポットが充てられないから、格差が広がっているわけです。
一方、X世代の経済的な個人消費の問題で言うと、その理由の一つは、明らかに90年後半からのインターネットを加味した携帯電話、地デジ、インターネットの固定費に付随した光熱費の値上がりです。
だって、90年代後半「以前」は、食と住みの光熱費を除いて、これ、ほぼゼロです。なのに家賃は上がる、メリットのない都会の土地は値下がっていく。移住は進まず、消費は増えない。
少子化による世代間の分裂が大きいのもあるだろう。特に音楽業界なんかもそうでしょうね。今のバンドブームで活躍した人々のCDが売れ、ニューミュージックやフォーク世代の人々よりも、ことのほか生き残っている人が多く見えるのは、そこらです。
一方、一般の業界はというと、年寄りは言う。団塊世代「も」人が多かった。だから全ての格差は自己責任であり、競争で苦しめと言いつつも、実は、それは大嘘であって、生まれた家族構成の状況、職業、環境だけで、若い世代ではなく、就労世代までの希望格差だけが大きく広がったことが一番の要因です。
競争はある。枠や制度がなかったんです。零れ落ちた人を補う団塊のあんたらには非文明な枠の仕事はたくさんあった。
この20年大企業は、一見、世間には、世界的な先進国では最低レベルにピンハネがべらぼうに多い。世界はないですよ…なのに法人税の引き下げだけに成功、内部留保と株投資に勤しみ。結局、上３割のあいつらだけ、自分や自分の子供のことしか考えとらんかったわけです。ここの責任の所在、リストラがうまくできなかったこと。それはどのほとんどの大企業見てもそうですね。株が買われてる理由は違う所にありますから、いずれ大幅なレセッションは来るだろう。
その結果、音楽業界でさえも、消費でマーケットをけん引できないのもあり、日本全体としては衰退の方向に引き下がって、マーケティングという名のマスはなく覚えられる万人のヒット曲が一切出なかったのだろうか。
結局、それでじわじわといつぞやに消費性向の強かった世代はシュリンク、若者人口はほぼ半減、少子化は進み、
２度目の高度経済成長が生まれず、ミレニアム以降、失われた２２年ですわ。日本経済、最大の失敗を生みました。根本の現況ではないにせよ、アベノミクスが裏で批判されているのは、そこらです。
今の大企業の内部留保など、団塊勝ち逃げ世代と言うべきなのは、そういうことです。
個人消費は全く伸びていないも同然なのに、公平性の担保である消費税はまだまだ上がるのだろう。欧州基準に、どうせなら３０％ぐらいにすりゃいいのに。消費税に関しては、まずは小規模な人口都市で福祉行政含めてのテストが必要です。
ただ僕は思想的なものが非常に偏って言っている訳では全然ないですよ笑
中下流の現実を言っているだけです。
日本の場合、IT革命だので、ホリエモンさんや奥菜恵の元旦那さんのような起業意欲が強い人間が一見多いように喧伝してしまったのも要因の一つです。その国民性や教育、人種的に見ても、その数は多いことは絶対にあり得ない。彼らはもともとが優秀だっただけ。
起業者のつぶれた数なんて、戦後とそんなに変わってないはずです。
ハケン会社のようなピンハネ会社だけが異常な数、増えただけです。創った会社は質の低いものばかり。
ただそれにつれて、飲食店の起業が、日本には人口割合から見ると大幅に増えたのです。それも大幅に成功した企業の経営者が複数、多角経営していることが多いのだと思われます。汚れた野心の強そうな団塊世代が、ステマしそうな格好の材料だった。なぜ、その齟齬が出てきたかというと、戦後すぐは、あくまで誰もがある程度、貧困だったわけで、経営者のほうも能力のない人間にも手厚い賃金やセーフティを与えようという世代の人は多かったと確信する。今から80代後半から90代以上の人の一部の人はそうです。
今ほど自分だけが金持ちになるって感じではなかった。社員以外の人のことも考える経営者も多かった。
一方、学生運動やってた世代の人なんか、今は、偏差値高い有名大学でも、一部はほとんどまともに勉強してないはずです。日本の人口は5分の1しかいないあの半島の国の経営者と同じような人が日本にも出てきた。だからおかしくなってきたんです。これは間違いないです。失われた何十年、リストラもせず、自分の社員だけ賃上げすれば、景気が良くなると考えてる経済団体のトップたちもいる。酒ばかり飲んで、都合の良いことだけをちょろまかす国民ばかりでもない。そんな酒飲む金があったら、家族の幸福や結婚のために使うだろう。
その結果、生まれた世代で分断されたり、差別されたり、希望格差が生まれてしまい、消費購買層は半減し、日本だけが特有の在日朝鮮人や被差別部落に代わる、差別用語を喧伝してしまったんです。
戦争を経験してない世代だからです。戦争は死ぬのがみな平等ですから。
そこで出てきたのが今回のウクライナの戦争仕掛けるような独裁者の存在です。
半島の刈り上げおじさんは、それがいつまでたってもわからんから、毎年毎年、約20年前の日本の官房機密費を秘密裏に資産運用し、まるでホームラン競争のようにミサイルぶち上げるわけです。
規制緩和だの、・・・をぶっ壊す！だの、言うてたうんこみたいな政治屋一家はなんだったのだろう。
今でもいまだ脱原発だの、天から降ってきた！だの女子アナに言うてる、ただのええ格好しいの糞いましたやん？
結局、それどうでした？
日本のマスコミは、この20年、本当に重要な政策の一つ一つ、精査、政策評価しましたか？政治の金の問題でもそうでしょう。責任を取るべきなのは、彼ら。大衆は弱い。大金を扱える何の権力もないのです。
長年、宗教団体と連立政権を組んできて、重要な分野だけ丸投げして何をしたのか、何をしなかったのか。
選挙前に10万円の給付したことで、国民は納得したのか。
弱い奴だけ、希望格差が広がったのはなぜなのか。
アメリカの悪い所のルール作りもせず、セーフティネットも作らず、
悪い所だけ真似して、日本は結局このざまです。
明らかに政治とかつて組んでた新聞メディアの責任でしょう。
これをいうと、選挙が絡んだりで、すぐ左翼だの右翼だのいうんですけど、全く違いますよ。
結局、歴史的に見れば、柔らかで緩やかに人殺ししてるかしてないかの違いだけです。
平和ボケしてる日本は、今戦争してる独裁者がやらかしたのを経済的にやってるのと同じようなもんです。株価の見た目をあげてるだけじゃ、その株を誰が買っているのかを知らせる義務があるかもしれません。こいつらのためにに働かせられる、労働してるようなもんですよ。バブルの時のようにこぞって大半の日本人だけが株を買ってたならまだましですけど。今は外国人からの奴隷制度ですわな。
歴史から見ると、それはアフリカと同じようとは言えないけれど、間接的にはそう見えます。その緩やかさがだんだん早くなるにつれ国家の衰退は必然であり、そら日本は、全ての側面に少子化モードになってしまうでしょう。今それを理解できているならば、今子供を産もうとする若者層は、貧困層ほどバカです。
固定費がいっぱいで消費できないですし、そら音楽も売れないですよ。
一方、今、映画界を見ると、日本は性暴力なんちゃら。最低です。中身の話しちゃうやんｗ
これ、日本でもいずれ芸能界に伝播していきます。アメリカにもよくあるんでしょうけれども、そら人によっては、告白してる訳は、ある意味、自分の何かヤバいことを隠すために、先に先手を打って告白してる人もいるかもしれませんし。
ただ色々聞いている限りでは、逆にまだ性暴力こんなんあるんや…と、男性の僕でもショック受けたけれど、アメリカの悪い所だけ真似している代表例の一つですわ。
終わり。
