時事通信 5月3日(日)14時24分配信
【シリコンバレー時事】地震をスマートフォンで検知し、巨大地震の際の早期警報システムに活用する研究が進んでいる。米地質調査所（USGS）は、途上国でも普及が進むスマホを利用することで、低コストの警報システムを導入できると期待する。
USGSは米航空宇宙局（NASA）やカリフォルニア工科大などと共同研究に着手。主に現在地を測定するためにスマホに搭載されている全地球測位システム（GPS）機能は地面の揺れも把握できる。このため、地震到達地域の住民のスマホからデータを瞬時に収集し、地震が到達していない地域に警報を発することが可能という。
共同研究では2011年の東日本大震災で実際にスマホが検知したデータなどを使い、シミュレーションを実施。マグニチュード（M）7以上の大地震の場合、一定地域にある5000台弱のスマホから得られるデータで地震の伝わり方を分析し、精度の高い警報を出せることが分かった。
地震の早期警報システムが整備された地域は日本などごく一部に限られる。スマホの活用について、USGSの担当者は「米国では既存の地震観測網を補強できるほか、観測網を整備できない途上国ではなお有効だ」と指摘。今後、地震が頻発する南米チリ沿岸部で実証試験を行う。