年始好例の家電見本市「International CES 2015」が今年もラスベガスで開催された。1月6日から4日間の会期中、さまざまな新しい製品が登場したが、中でも「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）は大きなテーマとなった。大手のSamsung、BlackBerryなどが戦略を発表し、巨大市場への期待の大きさを実感させる。
■ 2017年に製品の9割をIoT対応にする Samsung
CES開幕前日のオープニングで行われたSamsungの社長兼CEO、Boo-Keun Yoon氏の基調講演では、スマートフォンやタブレットの話はなく、IoTの話に終始した。Yoon氏は「IoTは社会、経済、われわれの生活を変革する潜在性を秘めたものだ」と強調。センサーの進化や無線技術の普及など基盤技術が整ってきており、「（IoTは）サイエンスフィクション（SF）ではなく、サイエンスファクトだ」と述べた。
Yoon氏が重視したのは「目的」だ。「CES、そして以前のイベントでもシリコンバレーのリーダーたちが共通して強調したのは、接続されたデバイスで重要なのは人であり、その問題を解決しているかということだ」とZDNetは解説する。Yoon氏も「IoTで何ができるのかを示す必要がある」と述べた。
この基調講演でYoon氏に招かれて壇上に立ったFoundation on Economic Trends代表で文明批評家のJeremy Rifkin氏は「コンシューマー家電はプロシューマー家電へと変形しつつある」と述べ、ユーザーが自分の生活を制御でき、選択肢がある世界になると展望した。
Yoon氏はSamsungがIoTを実現するアプリとデバイスをそろえているとした上で、明るさを自動調節する照明システムやワインセラーにあるワインの場所を探すワインコレクション管理アプリなどを紹介。また、スマートフォンでデバイスを制御するSmartThings（2014年にSamsungが買収）と、さまざまなプラットフォーム上のデバイスのセンサーを接続できる「SmartThings Hub」を発表した。
2017年にはSamsung製品の90％をIoT対応にする計画で、2015年はIoT分野の開発コミュニティに1億ドル以上を投じる計画だという。
■ IoTで復活狙う BlackBerry
ビジネス向けスマートフォンで市場をつくったBlackBerryも、CESでIoT戦略を打ち出した。同社はスマートフォンでの存在感が薄れたとはいえ、組み込みOS「QNX」を持っている。今回発表した「BlackBerry IoT Platform」は、QNXをベースに顧客がIoTアプリケーションを安全な環境で構築できるクラウドサービスで、まず自動車と資産追跡の業界をターゲットとしている。
同社の再建のため、2013年に外部からCEOに着任したJohn Chen氏は「お楽しみはこれから」としてIoT時代への期待を語った。Chen氏のスピーチを報じたBarron'sによると、BlackBerryのソフトウェアは5000万台の自動車に搭載されており、ASIC（特定用と向け集積回路）チップの出荷は4億に達したという。BlackBerryはセキュリティ機能が強いとされており、プライバシーとセキュリティへの懸念は自社への追い風になるとChen氏は述べた。
通信事業者AT&Tも、負けてはいない。同社はベータとして運用してきたクラウドベースのデータストレージ「AT&T M2X Data Service」を正式版としてローンチした。インターネットに接続したIoTデバイスが利用できるデータストレージで、企業がデータの収集と分析を行うことができる。既にEmerson、WiPro、Samsung、Ericssonなどが同サービスを統合しているという。
AT&Tは合わせて、クラウドベースのIoTアプリ開発ツール「Flow Designer」のベータ版も発表し、IoT事業を強化した。
このほかにもCESでは、IoT関連の製品やサービスが多く、メディアの関心も高かった。RCR Wireless NewsはCESで発表された家庭向けのIoT製品の特集ページを組み、ComputerWeeklyはFord、Mercedesなど、CESで発表された自動車業界のIoTを取り上げている。
■ IoTプロトコルの乱立状態は続く？
これらベンダーの活発化とともに、メディアの注目を集めたのが、オープンソースのIoTフレームワーク「AllJoyn」を開発・公開している業界団体AllSeen Allianceの動きだ。AllJoynは単一のアプリから照明、空調などのIoTデバイスとやり取りできる。
CESで発表した「AllJoyn Gateway Agent」は、AllJoyn対応製品がクラウドやアプリとやり取りする標準のインターフェイスとして設計された。これによって、複数のAllJoyn対応デバイスが遠隔から利用、制御できるようになるという。
PC Worldは、「1つの製品に接続するのは難しくない。だが、複数の製品に接続するのは難しい」というAllSeenのIoT担当ディレクター、Philip DesAutels氏のコメントを紹介する。AllSeenはWiFiルータ、IoTハブなどのメーカーが同ソフトウェアを実装することを期待している。そうなれば、アプリとデバイスメーカーはインターネットゲートウェイとして、このエージェントに接続すればよくなるからだ。
標準インターフェイスはAllSeenの大きな一歩だが、話はそう簡単ではない。AllSeenはQualcommが主導し、Microsoft、Cisco Systemsなどが参加している。他方、Googleは、買収したNest Labsを通じてThread Groupを立ち上げており、その中にはSamsungなどが名を連ねる。また、QualcommのライバルIntelはMediatekらとOpen Interconnect Consotiumを立ち上げている。こちらには GE Software、Dell、Hewlett-Packard（HP）のほか、Cisco、Samsungなどの名もある。
こうした状況には相互運用性の問題がつきまとう。Computerworldは、AllSeenのメンバーでスウェーデンの家電メーカーElectroluxの幹部の不満を紹介している。同社はオーブンにカメラを搭載し、ローストチキンの出来具合などをデバイスでチェックできるようにしたいと考えているが、家庭の電化製品は異機種混在が当たり前で、それぞれのプロトコルが乱立すると実現しない。この幹部は「もしベンダー間でIoTの実現について合意がなければ、IoTビジネスは離陸しない」とコメントしている。
Computerworldはまた、プロトコルの差異を克服しての通信は難しく、競合する団体が合意しなければならない、とのAllSeenのディレクターDesAutels氏の見解も紹介する。そして、現時点ではそのような動きはないとしている。
特定のエコシステムの受け入れが進めば価格は下がり、製品間の連携が容易になるが、「どの陣営が優位になるのかを判断するのは時期尚早」とComputerworldは指摘する。標準化争いは、技術の黎明期に必ず起こる動きで、まさに「歴史は繰り返す」の感がある。だがIoTが本番に入っていくには必ず通らねばならない道なのだ。
【クラウド Watch,岡田陽子＝Infostand】
最終更新:1月13日(火)10時0分