河北新報 11月16日(日)15時2分配信
東北大の坪内和夫名誉教授（無線通信工学）らの研究グループが、利用が集中して回線が混雑する災害発生時でも必ずつながる情報通信ネットワーク「ディペンダブル・エア」の構築を提案し、通信事業者などと共同研究を進めている。1台の携帯端末が、無線LAN、携帯電話など規格や周波数の異なる無線通信回線を、その時々の状況に応じて自在に選び接続する仕組みだ。
ディペンダブル・エアは「60ギガヘルツ」「5ギガヘルツ」「700メガヘルツ」など異なる周波数に対応する集積回路を携帯端末に搭載する。サーバー機能を持たせた基地局などから、最寄りのアクセスポイントや混雑状況の情報を受信し、最適な通信方式を自動選択する。
アクセスポイントなどの情報伝送には、常に日本上空にある準天頂衛星から得られる高精度な位置情報と時刻情報を活用する。運用中の日本の準天頂衛星は1基だが、国は2010年代後半に3機を打ち上げる予定。将来、7機体制を目指す。
携帯端末から準天頂衛星にメッセージを送ることも可能で、災害時の安否確認や山岳遭難の救助に利用できる。研究グループの試算では1時間に300万端末から送信可能という。
東日本大震災では、停電しなかった地域でも携帯電話の回線が混雑し、発信規制が相次ぐなど通信環境が混乱。安否確認に時間がかかった。
また、近年はスマートフォンなどの普及に伴い、通信回線の容量確保が問題になっている。10年後は1000倍の容量が必要になるとの試算もある。
こうした課題も研究グループの亀田卓准教授は「開発が進む高速大容量の近距離無線通信などでクリアできる」と説明。「準天頂衛星からの信号が得られる数年後には実証実験を始めたい」と話す。
研究は科学技術振興機構から約7億円の助成を受けて進められている。
河北新報社