恒例と前例
対策グッズはいろいろと揃えたのですが、いざ始まると決定的に効くものはなく、この時節に恒例化している花粉症で少し元気がありません。
それでも昨日、一昨日と東京は雨模様でいくらかまだましのようでした。そんなさなか、四谷の小さな祠にもかかわらず大きなパワースポットである町内の稲荷神社で恒例の二の午祭が行われました。
神主さんが祝詞を上げはじめると雨はまたひとしきり強くなり、傘をさして頭を垂れていると、ズボンの裾にも降りかかっているのが判るほどでした。玉串をささげ、絵馬を奉納し、きっといいことが起きるに違いないと、再び念入りにお詣りしました。
いいことが起きすぎているのが最近の株価で、6日終値が1万8971円と、いよいよ2万円を狙うところまできています。
4月に統一地方選がありますので、恒例の選挙前月の株高なのでしょうか？ だとすると今年は9月に自民党総裁選もありますので、8月もやはり株高ということになりますかね。
金融緩和、原油安、再増税見送り、TPP交渉決着見通し、そして最後に円安とくれば株高要因の揃い踏みですね。
でもNY株は6日、雇用統計が回復基調にも拘らずゼロ金利解除への警戒感が強まり、278ドル安と大幅に下げました。さて、今日の東京市場はどのような展開となりますか、10時現在は1万8797円と下げて始まっていますが、この後はどうなるのでしょうか？
一方、REITも含み益が急回復して2008年のリーマンショック直前の「不動産ミニバブル」以来の高水準となっています。不動産の値上がり原因は金融緩和に加えてなんと言っても円安による海外勢の攻勢が見逃せませんね。
でも、株も不動産もそうですが、海外投資家の行動は所詮恒例化しているショートパフォーマンスになるのではないかと考えています。
この状態、何か小生にはバブルと思えてならないのですが・・・・
もしバブルなら、いつか必ず弾けます。その「いつか」が何度経験しても難しい判断となるのです。
本日も小生のブログへアクセス頂きまして誠に有難うございます。
3月5日ECB（欧州中央銀行）の政策理事会後の会見における、ドラギ総裁の発言は、まるで日銀の黒田総裁の、2013年4月5日の日銀政策決定会合後の会見での台詞をそのまま前例に習って発しているかのように見えました。9日からユーロ圏各国の国債買入れを開始すると発表をしたのです。所謂、日銀同様の量的金融緩和です。
まるで、かつての日銀の展望レポートのコピペの感さえありそうな内容です。そのせいもあってか、ユーロ圏各国の国債もドイツの2年債以外は軒並み買われました。
各国の10年債はドイツ0.35％、フランス0.64％、スペイン1.27％、イタリヤ1.30％、ポルトガル1.77％、ギリシヤ9.16％となっています。ドイツの2年債はマイナス0.2％の為、誰も買わなかったようですね。
ユーロ圏各国の中央銀行は、日銀のように紙幣を刷りまくって自国政府発行の国債を買うようなことはできません。財政ファイナンスはできないのです。
しかも圏内は同一通貨ユーロを使用しているので固定相場（制）の為、自国の景気対策のため、日本の様に（円安にしたり）為替操作ができません。
逆を言えば、日本と違って各国共に累積赤字拡大には歯止めがかかっているということにもなります。日本は過去にお金の刷り過ぎで、ハイパーインフレによる円封鎖と新円切替えと言う前例があります。
ギリシヤの新政権（チプラス政権）も、自国の赤字国債を発行してでも緊縮財政反対を旗印に選挙に勝利しました。しかしユーロから自国通貨（ドラクマ）に戻ったら、通貨の暴落は自明の理なので、ハイパーインフレを恐れ、ユーロ離脱ができなかったのではないでしょうか。同じ経済危機でもリーマンショック後のアイスランドは経済崩壊後4年で危機を乗り越えたと言う前例もあります。ギリシヤにもそうなってもらいたいものです。
日本のように、赤字国債もお札も自由に好きなだけ刷って財政拡大に向かうのが良いのか、それともユーロ圏各国のように中には緊縮財政に苦しむ国が出ても財政悪化に歯止めがある方がよいのか考えどころですね。
一方FRB（米連邦準備制度理事会）が開催する委員会FOMCは、先述したように、利上げの時期を探っています。
もし利上が実施されれば世界各国とも一時的に混乱するかもしれません。
それに備えるには、個人投資家としてすべきことは二つ。
一つ目は変動金利で借りている住宅ローンがあれば固定に変更することです。
少々固定金利が高くなってもその差は保険料と思って下さい。⇒これは法人借入にも言えることですね。
二つ目はマリオンボンドで自己防衛することです。
本日のボンドランチ
株、為替、相場はみんな「山かけ」ですか。
＜固定相場（制）＞
各国政府間で、為替レートを固定維持する制度
日本では1944年に1ドル＝360円の固定相場制となったが、1971年のニクソンショック後に変動相場に移行した。