「インフルワクチン10月1日から高齢者に。コロナ同時流行懸念」の記事に騙されるな。
2020年9月30日
「インフルワクチン10月1日から。まず高齢者、コロナ同時流行懸念」という記事が出た。
https://news.goo.ne.jp/article/kyodo_nor/world/kyodo_nor-2020092901002202.html
「コロナとの同時流行を懸念して、接種を希望する人が増えるだろう」と書かれている。
これはとても危険である。未だ「新型コロナ」に恐怖心を抱いている人々にとっては、「せめてインフルエンザにはかからないように予防しておこう」という気持ちを促すものである。
このブログを読まれている方は、ワクチンの"危険性"を十分にご存知であると思われるが、一般大衆や高齢者の人は、真実の情報をまだ知らない人も多い。
そして更に、政府やテレビ、医者の言うことを信じて疑わない人もまだまだ多い。
"思考停止"している人にとっては、私が何を言っても耳に届かないであろう。
もし、自分の判断でワクチンを打つと決めている人には、是非一度、医者に「ワクチンの成分表」を見せてくれるよう伝えて下さい。自分の身体に入れるものの成分を、事前に確認することは、当たり前のことと言えば、当たり前である。
そして、可能であればスマホで写真を撮っておくことをお勧めします。（あとで自分で調べることができるので）
上の記事の一方で、このような記事も出ている。【NHK WEB】
アメリカの調査機関「ピュー・リサーチセンター」は、ことし4月～5月にかけてと今月上旬に、それぞれ成人1万人余りを対象に、新型コロナウイルスのワクチンがすぐに接種できるとした場合どうするか、インターネットを使って調査しました。
その結果、4月～5月の調査では、「おそらく接種しない」と「絶対接種しない」が合わせて27％だったのに対し、今月の調査ではこれが49％に増えたということです。
最も多い理由は「副作用の懸念」で、次に多かったのは「どの程度効果があるのかもっと知りたいから」でした。
アメリカでは以前から、ワクチンそのものの安全性や効果に否定的なグループが、学校でのワクチンの義務化に反対したり、接種を拒否したりする活動を行っています。
さらに11月の大統領選挙を前に、トランプ大統領がワクチンの実用化を急ぐ姿勢を見せる一方、野党・民主党のバイデン候補らは政権が規制当局に圧力をかける可能性があるとして、安全性や効果を慎重に検証すべきだと主張していて、こうした動きは政治的な対立にとどまらず、ワクチンの安全性や効果に対する不信感につながっているという指摘が出ています。
社会心理学が専門で、アメリカの反ワクチン運動に詳しいイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のドロレス・アルバラシン教授は「ワクチン対する不信感の広がりはパンデミックに立ち向かう上で大きな問題だ。ワクチンをめぐる混乱が原因で副作用を懸念したり、情報がなかったりする人たちに対して、キャンペーンなどを通じて科学的に正しい情報を広く知ってもらう必要がある」と話しています。
接種義務化に反対する人たちは
アメリカでは、新型コロナウイルスのワクチンが使えるようになった場合、会社や学校などで接種を事実上、義務づけるべきか検討が始まっていますが、接種の義務化は個人の自由の侵害だとして保守層を中心に反対する人たちもいます。
東部マサチューセッツ州ボストン近郊の町では、今月26日、店舗の営業制限やマスクの義務化に反対する集会が開かれ、ワクチンの接種の義務化に反発する人も多く参加しました。
この冬、アメリカでは、新型コロナウイルスとインフルエンザが同時に流行するおそれがあると言われていて、この州では新たに、子どもたちにインフルエンザワクチンの接種を事実上、義務づけることにしたのです。
新型コロナウイルスのワクチンについて聞いたところ、参加していた40代の女性は「接種は個人の選択であるべきで、義務化すべきではない。新型コロナウイルスのワクチンは安全性の確認が不十分だ」と話していました。
また、家族で参加した50代の女性は「個人的には新型コロナウイルスのワクチンは接種したくないし、子どもにも受けさせない」と話していました。
さらに別の女性は、「インフルエンザで義務化を認めれば、次は新型コロナウイルスのワクチンが義務化される。政府には自分の体のことを決める権限はない」と話していました。
集会を主催した保守系の政治団体の代表を務めるジョン・ヒューゴさんは「新型コロナウイルスの脅威は誇張されている」などと話し、新型コロナウイルスのワクチンの義務化には反対するとしています。
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→ この記事では、米国の調査結果を正直に伝えつつも、「ワクチン対する不信感の広がりはパンデミックに立ち向かう上で大きな問題だ。ワクチンをめぐる混乱が原因で副作用を懸念したり、情報がなかったりする人たちに対して、キャンペーンなどを通じて科学的に正しい情報を広く知ってもらう必要がある。」ということを主張していると思われる。
しかし、米国では半数の人が、ワクチンの危険性に気づいているという事実を、まずは知って下さい。
■テレビ東京（英国の反マスク反ワクチン運動について）
→ このニュースでは、英国の「反マスク反ワクチン運動」は、陰謀論を信じている過激な人たちと紹介しており、完全に"陰謀論"であると洗脳しようとしています。
さて、ここからはワクチンの真実について書きます。（内海聡先生の本より）
■ワクチンの危険性を医学者や製薬業界は決して認めない
最も重要なことは、ワクチンは効かないという事だ。
これは多くの研究により証明されているが、当然ながら医学者や製薬業界たちは決して認めない。それを認めれば、飯のタネが一つ減ってしまうではないか。
二つ目は、判断できない子供に対して実行されるという点だ。大人は自分で調べて自分で決断するのが基本であり、自分で決断して使う人々には･･･何も言うことはない。
三つ目は、ワクチンの中に入っている物質が危険であるということだ。これは、精神薬からワクチンへのシフトだ。
諸外国において、製薬会社にとって精神薬開発は、もはや古き時代の産物となりつつある。精神薬の内情が暴露され出して、金を生み出さなくなってきているのだ。だからこそ彼らは、政治を利用して強制的に接種させることのできるワクチンに目を付けたのだ。
私は現代医学の3つの聖薬（製薬業界にとって）として、「向精神薬」「抗ガン剤」「ワクチン」を挙げる。そしてそのワクチンを肥大化させるのが、近年の彼らの作戦なのだ。
https://www.naturalnews.com/vaccines_get_the_full_story.html
上記のようにスクープ記事がある。このレポートが評価できる点は、米国の権威ある良識派の医師や学者たちが、83名も署名しているという点だ。この中身を見れば、それだけでどれほどワクチンが危険なものであるかが分かる。
日本で、インフルエンザワクチンについて"効果が無い"とする有名なレポートが、「前橋レポート」だ。→レポートpdf。
ここには、インフルエンザワクチンがいかに効果がないものであるかが示されている。また、母里啓子氏の本「インフルエンザワクチンは打たないで！」も、業界内では有名である。但し、彼女はインフルエンザ以外のワクチンに関しては許容的のようだが、それは私とは全く意見が違う。
2009年の子ども全体の生後2ヵ月から4歳までの死亡者数は、人口動態統計によると、全死因で1931人である。うち細菌性髄膜炎で10人、細菌性肺炎5人が亡くなっている。それと比較し、小児の肺炎球菌ワクチンとヒブワクチンの同時接種で、少なくとも7人が亡くなったことが厚生労働省でも確認され、委員会が立ち上げられている。
さて、このワクチンによる死亡数の数字が本物だと思うかどうかだ。
あるアンケートでは、アメリカの小児科は50人に1人程度しか副作用報告をしない、というものがある。このワクチンに関して言えば、アメリカで全く同じ病気のワクチンを接種した赤ちゃんが2000人以上死んでいる。けれども、その筋の権威者たちは両親に警告したり、生産を中止することを拒否した。
いったい日本では、何人の子どもがワクチンによって殺されているだろうか？
日本では「乳幼児突然死症候群」なんて病名が使われているが、このうちの何人が医原病だろうか？私は過半数はそうであると考えている。もちろん直接の根拠はない（何故ならそんな視点で研究した人は、日本に誰一人いないからだ。）
■「予防接種しておけば重症化しない」というまやかし
ワクチンは必ずしも効くわけではないことが、一般の人たちにも知られるところとなり、その後、医者たちは方針を変えてきた。そこで持ち出してきたのが、「予防接種しておけば重症化しない」という話だ。
しかし、接種したから軽く済んだというデータは調べられていない。そもそも、一人の人間の同じ状態のときに、接種した場合としなかった場合との両方のテストをしなければ意味がないではないか？そんなデータをとることは不可能だ。
体質や栄養状態、生活環境などによって、予防接種を受けていても発病する子もいれば、受けていなくても発病しない子もいる。発病した場合に軽く済むか、重くなるかについても同じことである。むしろ予防接種を受けたがために、ワクチンの害作用で一時的に免疫力が低下して、ほかの病気にかかったり、ワクチンによる潜在疾患にかかることもある。
かつて感染症が恐ろしい病気だった時代に比べて、衛生状態も、生活環境も飛躍的に向上した現在は、先天的な免疫不全など特別な弱点を持つ子供でもない限り、それらの感染症で死にはしない。それは、動物が感染症でたやすく死なないのと同じだ。
それに、免疫不全の人たちは免疫を上げる方向に治療すべきだろうし、ワクチンの中身を見れば、とてもではないが免疫をつけるような薬物とは思えないだろう。
■予防接種の強制は違法行為
社会は、ワクチンを打てと強制してくる時代になりつつなる。
そもそもワクチンを、「必ず受けましょう」「接種率100％を必ず達成しましょう」「接種しないと不利益を受けます」などと言うのは違法行為である。憲法違反と言える。
予防接種法では、国や都道府県・市町村が、予防接種が義務でないことと、害反応で重篤な被害が出る危険性があることも十分説明した上で、予防接種を推奨する必要があるとしている。
日本においてほとんどの予防接種は義務ではない。打ちたくない場合、その根拠として多くのワクチンの危険性に関して資料をそろえておくことが必要だ。
また、定期健診の際にバカな医師や保健師から「絶対予防接種を受けなさい」などと言われた場合、市町村長、保険所長宛ての「行政手続法第35条に基づく書面交付要求書」を提出すること。医師がこれを受け取らないことは違法であり、それらの自由選択権は市民にあるということである。
■ワクチンの成分について
・ワクチンの材料である動物細胞の培養で生じた細菌や野生のウイルス。
・水銀は神経毒であることが十分に立証されていますが、依然として世界中のインフルエンザワクチン（複数回接種タイプ）に入っています。その他のワクチンにも微量の水銀が残留しているものがあります。
・アルミニウム。骨、骨髄、脳の変性を起こす可能性のある毒です。
・猿、犬の腎臓、鶏、牛、人間の細胞。
・ホルムアルデヒド（防腐液）。発ガン性物質として知られています。
・ポリソルベート80。メスのネズミで不妊症、オスのネズミの睾丸の萎縮を引き起こすことが判っています。
・豚や牛のゼラチン。アナフィラキシー反応を起こすことが判っています。3種混合ワクチン（はしか、おたふく風邪、風疹）、水疱瘡と帯状疱疹のワクチンに大量に入っています。
・グルタミン酸ナトリウム（MSG）。吸引タイプのインフルエンザワクチンに入っています。代謝異常（糖尿病）、発作、その他の神経障害を引き起こすことが判っています。
→ もしもワクチンを打つなら、必ず成分を確認してみましょう。
【参考】9月10日記事
【参考】7月27日記事
【追記】
要求書の書き方
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行政手続法第35条に基づく書面交付要求書
令和 年 月 日
市長（保健所長）殿
（住所）
（氏名） 印
本日、私は、（ ） の定期健康診断の際、担当医師（保健師）から、法定の予防接種を受けていない旨の指摘を受けたばかりではなく 、その理由の開示を求められ、なおかつ、今後は予防接種を受けるようにとの指導を受けました。
この医師（保健師）の行為は、行政手続法第2条第6号 所定の「行政指導」に当たります。
そこで、私は、行政手続法第35条第1項及び同条第2項の規定に基づき、①当該指導の趣旨、②指導の内容、③責任者を明確にした書面を交付するように要求します。
なお、この書面は、担当医師（保健師）の私見を聞くものではありません。
したがって、当該書面には、予防接種法及び、結核予防法の一部を改正する法律 （平成6年法律第51号）による予防接種法の改正趣旨を明記し、その改正趣旨を踏まえて、それでも私に対して、予防接種を受けない理由の開示を求める旨の行政指導を行った趣旨を明確に述べて頂くよう要求します。
また、交付された書面につきましては、私の責任において、インターネット、書籍において、適宜公開する場合があります。その場合は、責任者・文書作成者・担当医師（保健師）の各氏名もそのまま公開しますので、その点予め御通知申し上げます 。
以上
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【追記】
10/2に、コロナワクチンを全国民無料とし、接種に努力義務を課すという記事が出た。
なんとしてもワクチンを打たせようという意図が見える。
