過去数年の厳しい経営環境で、役員から従業員まで報酬カットをした会社も多数あるかと思います。
先日、三櫻工業のリリースで、報酬カット期間中の合理化努力で業績が計画を上回った。この間の従業員の報酬カット分相当を、従業員に特別一時金で支払うとありました。
またアメリカの新聞記事で、破綻に面した格安航空のSUN COUNTRYは、深刻な経営不振、破産申請、元CEOの会社とは別な事件での詐欺告発、辞任という経営危機に直面し、新CEOの元で従業員の報酬40％カットを含む施策で、見事に立ち直った。そこで過去のカット分に金利をつけてボーナスを出す、ということです。
報酬カットをした企業において考え方には色々あるでしょう。過去の従業員報酬カットは過去のもの。業績が上がったら今後の給料を少し戻せばいい。あるいは、せっかく一旦さげた給料を上げない。コストを抑えたまま行く。いや、一律の報酬カットは会社存続のために従業員から借りていたもので、返せる状況になれば返すべきだ。 ここでの対応で、その経営者／会社の考え方がよくわかるのでないでしょうか。