中間層という階層に「所属」することが政府援助の利用の前提になる。
住宅システムは家族と企業という「中間組織」に依存した。
住宅関連の家族資源は、生前贈与、住宅相続、世帯内単身者の保護などの多彩な経路によって、個別家族のメンバーの範囲内で流通する。
女性の多くは「男性稼ぎ主」が主宰する世帯に「所属」してセキュリティを得る。
個別企業の住宅制度は企業「コミュニティ」のメンバーとその家族に貢献した。
どのような階層・家族・企業に「所属」するのかという変数が人びとのセキュリティの程度を決定し、「グループ」の範囲を超えて再分配を進める仕組みはほとんど不在である。