米国産婦人科学会(ACOG)は12月22日、子宮頸癌スクリーニングと予防に関するガイドライン改訂版を発表した。同学会ホームページに掲載している。

 今回発表された改訂版は、米国食品医薬品局(FDA)が承認、市販されているHPV検査を、原発性子宮頸癌のスクリーニングに適用する暫定的な指針となる。25歳以上の女性に対しては、現行のスクリーニングでは細胞診(パップテスト)を用いているが、改訂版ではHPV検査が細胞診に代わるものとなり得るとした。ただし、25歳以下のスクリーニングは、現行のまま細胞診のみとなっている。そのほか、(1)スクリーニング結果で陰性だった場合の検査間隔、(2)陽性結果の管理法、(3)陰性が続く女性における検査の中止――など多くの重要な臨床的問題も取り入れている。

 過去30年にスクリーニングが普及したため、子宮頸癌の発症率と有病率は、ともに50%以上減少。さらに現在ではHPVワクチンにより頸部癌の1次予防が可能となっている。今回の改訂版指針では、 9価HPVワクチンも追加。2価、4価、9価とどのHPVワクチンも高い予防力を持つことから、9-26歳の女性に対するいずれかのHPVワクチンの接種を推奨している。

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