北里大獣医学部の宝達勉教授（伝染病学）は「ワクチン接種は異物を体内に入れる行為で、副反応が出る可能性もある。接種回数は当然、少ないほうがいい」と話す。犬にワクチンを接種した後、重いアレルギー反応である「アナフィラキシー」などの副反応が、比較的高い頻度で見られることがわかっている。
「最近の研究ではコアワクチンのほとんどは、幼犬時に適切にワクチン接種が行われた犬であれば３年間有効という結論が出ており、最大７年間有効という報告もある。こうしたことから、再接種まで３年以上の間隔をあけるべきなのです。日本でも、機械的に毎年接種するのではなく、抗体検査を行ったうえで必要に応じて接種するという考え方を広めていくのが理想です」と宝達教授は解説する。
ただ、暖かい地域で飼育されている犬や湖沼に入る猟犬などは犬レプトスピラ、多頭飼育などしている場合には犬パラインフルエンザウイルスなど、飼育環境によっては、コアワクチン以外のワクチンも接種すべきケースがある。これらのワクチンは毎年の接種が求められる。
抗体検査で不要な接種を防ぐ
必要のないワクチンを接種すべきではない――。国内でもそんな取り組みが徐々に広がる。カギになるのは、ワクチン接種によって犬の体内に作られた「抗体」が残っているかを調べる抗体検査だ。
検査キットを用意している動物病院なら、採血後、早ければ３０分程度で検査結果がわかる。検査費用は動物病院によって様々だが、１回あたり８千円前後というのが一般的だ。検査で抗体が残っていることがわかれば、免疫が維持されていることを意味し、ワクチン接種は不要になる。接種した時の「ワクチン接種証明書」のように、「抗体検査証明書」も発行される。
安田獣医科医院では、混合ワクチンの特性を説明し、犬の飼育環境を聞き取ったうえで、抗体検査を飼い主にすすめる。コアワクチンの接種だけで十分な犬であれば、３種いずれかの抗体が十分でなかった時にだけ、必要最低限のワクチン接種をする。過去６年間、毎年約１千件の抗体検査を行ってきたが、抗体が不十分な事例は年数件にとどまるという。
犬を連れた観光客らが多く訪れる長野県軽井沢町などを抱える同県獣医師会佐久支部（宮下典幸支部長）では今年２月、混合ワクチン接種に関する検討会を立ち上げた。同支部では、「犬の安全と飼い主さんの安心のために、獣医師の側からきちんと情報発信をする必要がある。抗体検査のための採血により、様々な健康チェックも可能になり、メリットは大きい」とする。
同支部では今後、ＷＳＡＶＡのガイドラインについて獣医師間で情報を共有。指針を作成したうえで、支部内のペット可宿泊施設やトリミングサロンなどに「抗体検査証明書がワクチン接種証明書と同等の意味を持つ」ことを周知していく方針という。
ワクチン接種で副反
ワクチン接種後の副反応はどのくらいの頻度で起きるのだろうか。
たとえば犬ジステンパーウイルス感染症は、人間でいえば麻疹（はしか）にあたる。人間では麻疹・風疹混合ワクチンを接種することで予防するが、厚生労働省によると、接種後にアナフィラキシーが疑われた症例は２０１３年４月～１８年４月の５年１カ月間で４件（推定接種数１２６５万人）という水準だ。
ところが犬では、麻布大獣医学部の阪口雅弘教授（アレルギー学）と日本小動物獣医師会の共同疫学調査で、混合ワクチンの接種後にアナフィラキシーを起こした犬は１万頭あたり７・２頭という結果が出ている。「（ワクチン接種後のアナフィラキシーは）人間では１００万人に１人出るか出ないかというレベルだから、犬では非常に多いと言わざるを得ない」（阪口教授）状況だ。
また阪口教授らによる別の疫学調査によると、００年度から１６年度の間に農林水産省に報告されたものだけで、人間でいうアナフィラキシーを起こしていると疑われる症例が３１８例もあった。そのうち、死亡数は１４９例にのぼる。
阪口教授は「より安全性の高いワクチン開発を行う必要性がある。同時にワクチン接種を行う獣医師に対し、ワクチン接種後の副反応に対する救急処置などの教育を、充実させることが重要だ」と指摘している。