手元に2020年版「中小企業白書・小規模企業白書」（中小企業庁編）がある
（中小企業 ： smaller companies; small to medium enterprises; small and medium-sized businesses）
仕事の関係で毎年購入している
中小企業庁（The Small and Medium Enterprise Agency）ホームページでも閲覧できるが
こんな大量の情報をパソコンの小さな画面で前後に行ったり来たりしてめくるのは非効率なので 大きくてスペースをとるが 500ページほどに及ぶ この分厚いＡ４版の冊子（booklet）を毎年購入している
パソコンで閲覧するのに不便な点をあげると次の通り
・書き込みができない
・付箋（sticky note; post-it note）を貼れない
・指を挟んでパッパッとページをめくり見比べるのが難しい
さて 本題だが 同書のII-88ページに次の記述がある
「我が国の中小企業は、およそ358万社と全企業数の99.7％を占め、また、付加価値額で見ても、52.9％を中小企業が占めている」
（付加価値 ： added value）
それだけ中小企業は日本経済において大きな役割を果たしているというわけだ
という風に うっかり（inadvertently; carelessly; thoughtlessly）読み飛ばしてしまうところだったが（skip; overlook）
よく考えると 要するに0.3％の大企業が付加価値の半分を生み出し 残りの半分は 中小企業が357万社弱（358万×99.7％）寄ってたかってやっと稼ぎだしているということになる
データで確認したわけではないが 中小企業をさらに中堅企業（mid-sized company [enterprise]）とそれ以外に分類して付加価値額を比べたら きっと同じような状況・様相ではないだろうか と想像する
日進月歩（fast-evolving; fast-moving; ever-improving）の技術革新（innovation） 変化の速い顧客ニーズ 国際化 ・・・
大企業ほどにはできなくても 中小企業だって長期的視野で研究開発や商品開発を行わなければジリ貧（worse and worse; go downhill）になりかねない
そのうえ 大企業と同様に中小企業も相次ぐ制度変更に直面している
・消費税率引上げ（一昨年秋）
・残業時間（overtimes; extra hours）の上限規制
・同一労働同一賃金
・働き方改革
・最低賃金（minimum wage; floor wage; minimum pay）の引上げ
・社会保険（social insurance）の適用拡大（2022年以降）
・インボイス導入（2023年）
乗り越えなければならないのはコロナ禍だけではない
これらを乗り切る（survive）ためには 稼ぐ力・付加価値を生み出す力 が不可欠だ
ここまで書いて同白書を閉じた
表紙に書かれているサブタイトルに目がとまった
“新たな「価値」を生み出す中小企業”
そういうことかと得心した（I understand.; I get it.; That explains it.）
「ブログや高尾山はほどほどに もっとしっかり仕事せい」
そんな風にたしなめられ（reprove）ているようにも感じた