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MetaのAiエージェント Muse が無料なのに凄いですね！
Harvard Business Schoolで講義をしたときの画像を基にMuseが動画化してくれました！
下の動画をぜひご覧ください！
２０１７年１０月２３日頃 寒いボストンのハーバードビジネススクールで３回目の講義を
行った時のものです。
実は本当に当時動画も撮影して東京本郷での勉強会では公開したのですが
そのSONYのVAIOPCが壊れて消えてしまったので！懐かしいね！
そのときに生徒でいらしたのが鳩山玲人さんでみんなでランチをした想い出があります(^^♪
若いね！ 凄いのは後ろの黒板の文字が破綻していないで動画化されていること！
あらすじ
「父の仇を追う美少女忍者サキが、過酷な修行と旅の中で、自身の宿命と向き合う物語です。父の死の真相を探る中で、彼女は父の仇である「鶴女」の間に隠された悲劇的な過去を知ります。憎しみの連鎖の中で揺れ動くサキは、やがて出会った少年・蓮との交流を通して、復讐以外の生き方を見出していきます。美しくも残酷な運命に翻弄されながらも、サキが自身の道を切り開いていく姿を描いた作品です。」
★AI時代の「新しい石油」＝日本の医療データビジネスTOP10。
https://note.com/carlhirano/n/n6c15f2e5cbe8
医療データビジネスで勝つための5つの法則
１「便利なサービス」
２「病気のデータ」から「健康な人のデータ」へシフト
３「点」ではなく「線」を取る
４ AIネイティブ設計
５ 「プラットフォーム」であること
先週は以下のこれから先１０年に最も成長が見込まれている５つの
また４３冊目の新刊のご依頼をいただきまして目次がほぼ完成した
発売は来年１月の予定ですががんばらないでがんばり
世界の軍事産業TOP10 6,790億ドル市場を支配する企業はどこか？
https://note.com/carlhirano/n/
世界のDefense Tech TOP10「これから10倍になる」次世代防衛産業の主役たち
https://note.com/carlhirano/n/
世界のロボット産業エコシステム TOP10
https://note.com/carlhirano/n/
世界の半導体エコシステム TOP10
https://note.com/carlhirano/n/
世界の宇宙産業企業 TOP10
https://note.com/carlhirano/n/
ｐｓ
今週ご紹介した業界はこれから先最も成長が見込まれている産業群
しかし戦争で儲けるような企業が増えれば増えるほど戦争に反対で
人の命ほど大切なものはありません！
今また沖縄知事選で政府が機密費を使って下地候補の出馬をお金を
今毎月１億円の機密費（税金）が毎月１日に引き出されているそう
また玉城 デニー候補を中傷するSNSが溢れていて、スマホ農場疑惑も出て
今回沖縄知事選に立候補している自民党が支援している古謝候補は
以前1998年の沖縄県知事選をめぐり、小渕政権で官房副長官を
まさか私たちの税金で特定の候補を支援することは絶対あってはな
沖縄は大好きな場所なので二度と戦場にしてはならないですね！
それではどうぞご自愛ください！
今朝は午前２時に緊急地震速報で叩き起こされましたが都内でも震
楽天が攻撃ドローン事業に参入というニュースで楽天不買運動が起
ただ軍事産業は国つまり税金から毎年安定的に収入をあげることが
そうすると何が起きると思いますか？
世界のどこかで戦争が起きることを望む人が増えることになるでし
戦争を望む人なんていない！と信じていますが実は自国で起きない
1976年（昭和51年）5月に当時外務大臣だった宮沢喜一元首
以下のような内容の記事を書きましたのでご興味がある方はぜひお
＜緊急寄稿＞楽天はなぜ「死の商人」への参入で炎上したのか？ブ
https://note.com/carlhirano/n/
四谷大塚「十傑」日本進学教室TOP10の天才少年たちの５２年
https://note.com/carlhirano/n/
不動産業界TOP10ビジネスモデル アジア１の富豪が無期懲役に？
https://note.com/carlhirano/n/
旅行・レジャー業界TOP１０ オリエンタルランド・JTB・リゾートトラスト
https://note.com/carlhirano/n/
航空業界TOP10ビジネスモデルJALANAスカイマーク
https://note.com/carlhirano/n/
鉄道業界TOP10ビジネスモデル JR東海東日本東急
https://note.com/carlhirano/n/
自動車部品業界TOP10 デンソー、アイシン、豊田自動織機
https://note.c
ｐｓ
先日車を運転していたら目の前を「公益財団法人鈴木道雄記念財団
2026年8月、日本国内で一つの大きな衝撃が走った。
楽天グループがドイツの防衛AIスタートアップ「ヘルシング（Helsing）」社と提携し、自律型攻撃ドローン「HX-2」の陸上自衛隊への導入支援に乗り出したというニュースである。この報を聞いた一般消費者の反応は早かった。
「楽天市場」や「楽天モバイル」など、私たちの生活に密着したBtoCブランドを運営する楽天が、なぜ「人を殺傷する兵器」の商売に関与するのか。
SNSやインターネット上では「死の商人」「楽天のイメージが崩壊した」といった批判が殺到し、大規模な炎上を引き起こした。
一方で、安全保障環境の劇的な変化や、高市早苗政権下で急速に進む「防衛装備移転三原則」の緩和路線において、防衛産業は新たな「経済成長のフロンティア」として期待されていることも事実だ。
本稿では、なぜ楽天の参入がこれほどまでに激しい反発を招いたのか、その本質的な理由を「ブランドコントロールの失敗」という視点から解剖する。さらに、海外の巨大BtoC企業が防衛産業とどう付き合ってきたのか、そして「株主の利益」と「倫理観」の間で揺れる現代資本主義の真実について、徹底的に掘り下げていく。
なお三木谷浩史氏は興銀マン時代の１年後輩であり、私自身楽天グループの会社の社外取締役を務めていた時期もあったので三木谷氏の能力は高く評価してきたものの今回はブランドコントロールを失敗したことをとても残念に思っている。一旦ここは撤回すべきであろう。
楽天が炎上した主因は、同社が「BtoC（対消費者）」の巨大ブランドである点にある。楽天市場、楽天トラベル、楽天カード、そしてモバイル。これらのサービスは、ユーザーにとって「日常の利便性」や「ポイントによるお得感」を象徴する存在だ。
そこへ突如として、AIによる自律的な標的追尾・攻撃能力を持つ「HX-2」という攻撃型ドローンの情報が飛び込んできた。一般消費者の心理からすれば、自分の日々の買い物や生活を支えるプラットフォームが、最前線で人を殺傷し得る兵器のシステムと直結しているという事実は、認知的不協和を極限まで引き起こす。
ヘルシング社が開発した「HX-2」のようなAIドローンは、現代戦において最も議論を呼んでいる兵器の一つだ。
GPSが効かない環境下でも自律的に目標を認識して攻撃する能力は、軍事的には極めて有用だが、倫理的には「自律型致死兵器システム（LAWS）」の議論とも重なる。
「防衛」という言葉ではなく、「攻撃」という言葉が、消費者の潜在的な平和志向と真っ向から衝突した。
楽天は「防衛ビジネス」という文脈で参入したつもりであっても、世間はそれを「殺人兵器のビジネス」として受け取った。この認識のズレこそが、今回の大炎上の最大の要因である。
楽天のような民間企業が防衛に食い込む背景には、高市政権下の強烈な国策的後押しがある。
日本の防衛産業は、長らく「国内の自衛隊向けに少量を手造りする」というガラパゴス構造だった。
しかし、この構造ではスケールメリットが働かず、開発費を回収できないため、多くの部品メーカーや下請け企業が防衛事業からの撤退を余儀なくされていた。
これ以上国内企業が撤退すれば、自衛隊の装備維持すらままならなくなる。政府は、「輸出」を解禁することで生産ロットを拡大し、収益性を高めることで防衛産業を「成長産業」へ引き上げようとしているのである。
なお世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の教義や関連政治団体（国際勝共連合など）の過去の主張では、「神側とサタン側の最終的な争いとして第三次世界大戦は必然である」と説かれてきた。また、日本に対しては「防衛力強化や共産主義壊滅のための犠牲や貢献（生贄）」を求めるような思想的背景があったことが指摘されている。
ＳＮＳ上では高市政権が統一教会・日本会議の悲願をつぎつぎに達成していることからやがてアメリカの意向にも沿う「日本と中国との戦争」を仕掛けようとしているのではないかという憶測も出ていることは周知の事実だ。
高市政権は、防衛装備の移転を「平和への貢献」だけでなく、日本の技術力維持と経済成長の柱と位置づけている。
かつての「武器輸出三原則」は過去のものとなりつつある。今や、AI、サイバー、無人機といった先端技術は国家の死活問題であり、これらを供給できる「軍民融合（デュアルユース）」の枠組みを構築することは、一国の安全保障そのものとなった。
楽天の参入は、政府が進める「防衛テック国家」への転換という大きな潮流の一部に過ぎない。
ここで、ある疑問が湧く。
「なぜ海外の自動車メーカーや巨大テック企業が防衛ビジネスに深く関わっていても、楽天ほど炎上しないのか？」という点だ。
その答えは、彼らが徹底して行ってきた「ブランドコントロール（ファイアウォール）」にある。
米ゼネラル・モーターズ（GM）は、シボレーやキャデラックといった一般消費者向けブランドを持っているが、防衛事業では「GMディフェンス」という全く別の組織を前面に押し出している。
彼らは、消費者が乗る乗用車と、米軍に納入する軍用トラックのブランドを物理的・精神的に切り離している。GMの株主総会で防衛ビジネスの話が出ても、一般のシボレー車購入者はその詳細を日々意識することはない。この「盾」の運用こそが、BtoCブランドを軍事ビジネスの火の粉から守るための不可欠な戦略である。
韓国の現代自動車グループは、「現代ロテム」という別会社で戦車を製造している。消費者はヒョンデの乗用車を買うとき、戦車のことをわざわざ考えない。また、かつてサムスングループは、防衛部門をグループ内で抱えていたが、ブランドイメージを守り、かつ事業を整理するためにその部門を他社へ売却した。
彼らは知っているのだ。「防衛ビジネスは高い収益を生むが、ブランドイメージを毀損する毒薬でもある」ということを。
楽天は、この「分ける」という戦略を怠った。あるいは、楽天というブランドの多角化（モバイル、金融、通信）に対する過信があったのかもしれない。楽天モバイルの赤字を埋めることに必死すぎたのかもしれない。
読者から寄せられた重要な問いがある。「死の商人の武器が誰かを殺すことに対して、資本主義の株主たちは、それよりも儲けることを優先しているという理解でいいのか？」という点だ。
株屋が軽蔑される理由のひとつだろう。
かつてのESG（環境・社会・ガバナンス）投資の基準では、兵器製造企業は「ネガティブ・スクリーニング」の対象、すなわち投資除外企業だった。しかし、ここ数年でその常識は覆った。
ウクライナ戦争や中東情勢の緊迫化を目の当たりにした機関投資家たちは、「民主主義と自由を守るための防衛力強化は、究極のESG（社会への貢献）である」という再解釈を始めた。
つまり、株主の論理は「人を殺すための武器を作れ」ではなく、「自由な社会を維持するための抑止力に投資せよ」というロジックに塗り替えられたのだ。
結局金儲けのためならば正義など簡単に塗り替えられてしまうのが人類という愚かな生き物のなれの果てなのだろう。
資本主義における企業活動の根源は利益の追求にある。防衛産業が長期間にわたって市場平均を上回るパフォーマンスを見せているのは、地政学リスクがある限り需要が絶えないからである。
株主は冷酷なのではなく、「防衛産業は景気後退期でも政府予算で守られる、最も安定したキャッシュフローを生むビジネス」であると見抜いている。その武器で多くの子供たちが殺されてもそんなことより金儲けなのである。まさか自分の子供が殺されるとは思っていないのだ。
韓国の光州事件の映画を見るといつかは日本国民に対して牙をむく危険性すらあるのにだ。
楽天の株主も、同社が防衛テックに参入することで得られるであろう長期的な安定収益や、防衛省とのパイプの太さに期待している側面はあるだろう。しかし、その論理と、一般消費者の抱く「戦争加担への嫌悪感」の間には、埋めがたい溝が存在している。
「倫理的に批判される企業は長期的に株価を下げるのか？」という問いに対して、データは残酷な答えを出している。
米国の防衛大手ロッキード・マーティン、ドイツのラインメタルといった企業は、過去数十年にわたり、市場平均を大きくアウトパフォームしてきた。彼らの株価を支えているのは「道徳」ではなく「圧倒的な契約の継続性」である。
一度採用された兵器システムは、数十年単位でのライフサイクル・メンテナンス契約を伴う。これはSaaS（Software as a Service）のように、一度導入されれば継続的に収益が積み上がる、極めて強力なストック型ビジネスモデルだ。
楽天のようなBtoC企業がこの道を歩むには、防衛ビジネスによる収益増という「数字」と、一般消費者からの支持低下による「無形資産（ブランド価値）」の毀損という、両天秤にかけられたリスクを負う必要がある。
もし楽天が今後、防衛事業で莫大な利益を上げたとしても、その過程で「楽天ブランド＝戦争企業」というイメージが定着し、モバイルやECのユーザーが離反すれば、本業の収益基盤そのものが崩れる可能性がある。ましてや楽天は球団を持っている。
戦争企業を応援する野球少年やファンがいるだろうか？
これは、ロッキード・マーティンや三菱重工にはない、BtoC企業特有の「致命傷」である。
今回の楽天の炎上は、単なる一企業の失策ではない。日本という国が「平和国家」という看板を掲げながら、「武器輸出国家」へと変貌を遂げる過程で生じた、激しい摩擦の象徴である。
そして高市政権という過去の戦争は自衛戦争であり反省もしない、つまり再び自衛のためならば戦争すると暗に公言している政権による「戦前」の創出による現実なのだ。
楽天は、世界的なトレンドである「防衛テックの重要性」を正しく理解していたかもしれない。しかし、「日本国内に根強く残る平和主義的倫理観」と「防衛産業という業種の特殊性」を甘く見ていたことは否定できない。
もし日本企業が今後、防衛産業という「ゴールドラッシュ」に参入するならば、そのビジネスモデルは単に技術を提供すればいいというものではない。海外の巨人たちが数十年かけて築き上げたような、ブランドを巧妙に切り分け、倫理的な衝突を避けつつ、国家安全保障という巨大な需要を取り込む、極めて高度な「政治的・社会的リスク管理」が求められる。
楽天の炎上は、私たち日本社会に対して、「防衛産業に踏み込むということは、単なる業績拡大の話ではなく、企業のアイデンティティそのものを書き換える行為なのだ」という重い教訓を突きつけている。
今後、楽天がこの「軍事」という重たい荷物を持ちながら、どのようなブランディング戦略で消費者と向き合い、あるいは防衛事業との距離をどう再定義していくのか。その動向は、今後同様の参入を検討するであろう日本のITスタートアップやテック企業にとっても、まさに「反面教師」としての試金石となるだろう。
私たちは、防衛産業をただの「儲かるビジネス」として見るだけでなく、それが社会のどのようなあり方を支え、同時にどのような犠牲（ブランド毀損や倫理的負債）を払うものなのか、株主としての視点と市民としての視点の両方から監視し続ける必要がある。
平和と安全保障のバランス、そして利益と倫理の葛藤。日本は今、その長いトンネルの入り口に立っている。楽天の炎上は、そのトンネルの入り口で鳴らされた、最初の大きな警鐘である。
まずは一旦撤回して死の商人になりたいのであれば楽天とは別のブランドで三木谷氏自身が始めればよいのではないかと思う。
それにしても本当に高市政権は戦争がしたくてたまらないようだ。
報道の自由度６２位の日本のマスコミは８１年前と同じ過ちをおかそうとしているのだろうか？
ジャーナリストとしての矜持を持ってほしいものだ。
お盆休みなのでいつもと違うことを書いてみます、、、
私は64歳になった。来年からは夢の年金生活？だがまだまだ４３冊目の新刊のご依頼をいただいているし多くの企業のコンサルティングや早稲田大学や日経などでの講演などもあるので休めないし気持ち的にはまだまだ若い気がしている。しかしながらSNSなどで繋がっている人が病気で入院したり亡くなったりと、すこしずつ「老後」や「死」を感じさせることが増えてきていると感じている。検診をすればどこかかならず悪いところが出て来る。
そしてふと、約52年前のことを思い出した。
1974年（昭和49年）前後だ。
当時小学6年生だった私は、中学受験のために四谷大塚進学教室と日本進学教室（日進）というふたつの塾に通うのがとても楽しかった。当時はこのふたつがおそらく今のSapixや鉄緑会などと同様に最高峰の塾だったのだと思う。
毎週日曜日に四谷大塚（中野国立組）と日進（代々木？千駄ヶ谷）を掛け持ちしてテストを受けて結果が郵送で木曜日くらいに届くのが楽しみである種ゲームのような感覚だった。
アメリカで生まれて小学１年生の後半にカナダから日本の公立小学校に転校してきたいわゆる帰国子女だった私は日本語のひらがなや漢字なども何もわからなかった。カナダでは小学３年生に飛び級していたのに日本では年齢で決まるので再度１年生になるのは本人としては不本意だった記憶がある。(笑) あまり勉強もしなかったが、親から勉強しろと言われたことは一度もなかった。
その後４年３学期の頃に四谷大塚というのがあるので受けてみると良いと担任の先生やご近所の教育ママゴンに勧められて受けたのが進学教室にいきはじめたきっかけだった。
毎週予習用のテキストを勉強して日曜にテストを受ける生活は楽しかった。なぜかといえばそこで一生涯の友人たちに出会えたからだ。
日曜の朝は日進でテストを受けて代々木駅前のマクドナルドや中華のミスターマーシャン（ここのチャーハンが好きでした(笑)）で昼ご飯を食べてから中野に移動してまたテストを受けて帰る中で、席が近いことや中央線で帰る方向が近いことから数人の仲良しが出来たのだ。
彼らは常に上位にランクインしていることもありその後も中学高校は筑駒、麻布、開成、武蔵といったところに進学し多くは東京大学へと進んだ。
そして今でも付き合いがある仲間も多いのだ。
ここからは少し自慢になってしまうが(笑)四谷大塚の入塾テストでは２位だった。そして四谷大塚の卒業時に「十傑」の一人として共立講堂で表彰された。
子供ながら大きな講堂で名前を呼ばれて壇上に並んだときにはとても緊張したことを覚えている。どういう基準で選ばれたのかはわからないが１年間を通しての平均順位で上位１０人が選ばれたのだと思う。
日進は入塾は６位だった。また最後にこちらも平均だと思うが総合順位というのがあって私は総合６位だった。入るのも６位で出るのも６位で進歩がなかったなと落ち込んだ記憶がある。
今思えばこれが私の人生の絶頂だった気もする(笑)。
でここからが本題だ。当時四谷大塚の卒業時に「十傑」や日進のTOP10に選ばれた少年たちはその後どうなったか？ということだ。
一緒に名前を呼ばれたのは、後に各界で活躍することになる少年たちだった。記憶があいまいな点もあるが思い出せる範囲で書いてみようと思う。
記憶にあるのは以下の人たちだ。またプライバシーの点から一部を伏字にする。
つづきは NOTE をご覧ください！
同じ商品でも「どう伝えるか」で結果が180度変わる理由
ビジネスの世界において、優れたプロダクトやサービスを作り上げることはもちろん重要ですが、それと同じくらい「いかにその魅力を顧客に正しく、そして魅力的に伝えるか」が勝負の分かれ道となります。
素晴らしい価値を持っていても、その伝え方を一歩間違えるだけで、顧客の心には響かず、競合他社に埋もれてしまうことは少なくありません。
人間の意思決定は、常に合理的で冷静に行われているわけではありません。
私たちは日常のあらゆる場面で、無意識のうちに脳の「認知のバイアス」や「心理的傾向」に影響を受けて選択を下しています。
その中でも、マーケティングや営業、コピーライティングにおいて最も強力な影響力を持つ心理的メカニズムの一つが、行動経済学における「フレーミング効果（Framing Effect）」です。
本記事では、科学的な実験データに基づいたフレーミング効果の正体を解き明かし、実際のビジネスシーン（マーケティング、価格戦略、営業、コピーライティングなど）でどのように応用し、売上を爆発的に伸ばすことができるのかを徹底的に解説していきます。
フレーミング効果は、行動経済学の創始者であり、ノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カネマン（Daniel Kahneman）と、その共同研究者であるエイモス・トベルスキー（Amos Tversky）によって1981年に発表された実験によってその存在が科学的に証明されました。
彼らは、人間の意思決定が情報の「客観的な事実」そのものではなく、その情報がどのような「枠組み（フレーム）」で提示されるかによって大きく歪められることを示しました。その代表的な実験が、心理学や経済学の教科書にも必ず登場する「アジアの病気問題（Asian Disease Problem）」です。
被験者に対して、次のような仮定の状況が提示されました。
「日本国内で、これまでにない未知の致命的な流行病が発生しました。このままでは600人が死亡すると予想されています。この流行病に対処するため、政府は以下の2つの対策を準備しました。あなたならどちらを選びますか？」
ここで、被験者はランダムに2つのグループに分けられ、同じ状況でありながら、異なる「言葉のフレーム（枠組み）」で対策を提示されました。
【グループ1：生存フレーム（ポジティブ・フレーム）】
対策A： 確実に200人の命を救うことができる。
対策B： 3分の1の確率で600人全員が助かり、3分の2の確率で誰も助からない。
このフレームで提示された結果、72%の被験者が確実性のある「対策A」を選択しました。多くの人は、「確実に200人を救える」という安心感や、確実な利益（得）を好む傾向（リスク回避的）を示したのです。
【グループ2：死亡フレーム（ネガティブ・フレーム）】
対策A： 確実に400人が死亡する。
対策B： 3分の1の確率で誰も死なず、3分の2の確率で600人全員が死亡する。
中身を数学的・客観的に見れば、グループ1の「200人が助かる」は「400人が死亡する」と同義であり、対策Aも対策Bも期待値はまったく同じです。しかし、この「死亡（損失）」を強調したフレームで提示された途端、78%の被験者がリスクのある「対策B」を選択しました。
この実験が証明したのは、人間は「利益を得ることの喜び」よりも「損失を被ることの恐怖」を圧倒的に強く感じる（損失回避性：Loss Aversion）という心理的特性です。
同じ事実であっても、それを「得をする」という枠組みで見せるか、「損をする（失う）」という枠組みで見せるかによって、人間の脳はまったく異なる恐怖や欲望を感じ、選択を180度変えてしまうのです。この法則をビジネスの現場で意識的に使いこなすことが、成果を最大化する鍵となります
続きは NOTE をお読みください！
いや～凄い時代になりましたね！
今話題のAiAgentのGoogleAntigravity。
なんと！無料でビジネスモデル構築７Stepsアプリを作りまし
しかもプログラミング一切不要でした！ぜひご覧ください ↓
https://youtube.com/watch?v=lS
少し前ならば外部に依頼したら３００万円くらいはかかったであろ
具体的に作る方法は９月５日午後オンライン開催の早稲田大学エク
https://wuext.waseda.jp/course
事前に必要なのはGoogle Antigravity（無料）のPCへのダウンロードと
下記のナツメ社の拙著『ビジネスモデルひらめき図鑑 』 のページにあるダウンロードデータ から ６０枚のビジネスモデル構築カードのPDFをダウンロードして解
https://www.natsume.co.jp/np/i
さらに当日提示しますデータをPDFで読み込ませればあとはAI
で 今週も NOTEに 様々な業界のビジネスモデル分析を書きましたのでぜひご覧くださ
ネット証券業界TOP10 ５つの成功法則SBI・楽天・マネックス
https://note.com/carlhirano/n/
地方銀行TOP10 ３つの成功法則
https://note.com/carlhirano/n/
隠れた巨人・信用金庫TOP10 ５つの成功法則
https://note.com/carlhirano/n/
家電量販店TOP10＆５つの成功法則 なぜ Amazon 時代なのに家電量販店は生き残れるのか
https://note.com/carlhirano/n/
自動車業界TOP10トヨタホンダスズキ＆５つの成功法則
https://note.com/carlhirano/n/
それでは暑いのでどうぞご自愛ください！
平野拝
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