令和３年度の本試験まで半年を切ったところでしょうか。
答練の回数も徐々に増える頃ですね。
繁忙期でもありますが
体調を壊さないようにしましょう
さて、今日は
所得税法の理論を学習するにあたって
気を付けていた点について書こうと思います
（繁忙期なので手短にいきましょう
）
近年
本試験問題における所得税法の理論は
応用問題と言われる事例形式での出題が続いています。
理論を全て丸暗記したとしても
難易度の高い事例形式で出題された場合、
・ 何を問われているのか全く見当がつかない
・ 要求されている理論が挙げられない
といった結果に陥ります。
所得税法では理解度を問われるような問題が出題されるため、ベタ書きよりも
どの規定を用いて解答するか
が重要になります。
つまり
「理解を深めて柱上げの理論を増やす」ことが大切になってきます。
たとえば
所得税は課税の原則として
暦年（1/1～12/31）を対象として考えます。
これを「暦年単位課税の原則」といいますが・・・
必ず、「例外規定」について確認していました。
立法趣旨についてメモを入れていました。
所得税の課税の原則をどう考えるのか。
なぜこのような例外ができたのか。
同じ規定に対するその他の例外は。
この例外の適用対象者は誰なのか。
適用対象となる届出は何か。
このように意識して
理論を繋げていくと理解が深まると思います。
そして本試験問題において
難解な事例形式が出題されたとしても、
とりあえず繋がりのある理論を書くことができるため、せめて空白という事態を避けることができます。
（空白・・・
１年やってきたことを考えると戦意喪失しかないわ
）
もちろんこれは所得税法に限らず、他の税法にもいえること。
しかし所得税法は理論の題数が多いため
本試験の出題傾向を考えても
理論の繋がりを意識することが重要だったと感じています。
税理士試験は１、２点が合格不合格の分かれ道です。
合格者の中でも
余裕で合格確実点を超える方は少ないのでは。
それを踏まえると
核となる理論でなくとも
枝葉の規定で少しでも加点の可能性があれば
押さえておきたいところですね。
参考までに。。。
理サブにメモしていた規定はこんなカンジ。
専従者給与・・・個人単位課税の原則の例外
繰越控除・・・暦年単位課税の原則の例外
配当控除・・・法人税と所得税の二重課税の排除
外国税額控除・・・国際間の二重課税の排除
予定納税・・・歳入の確保、平準化
年末調整・・・徴税事務の能率性及び便宜性
などなど・・・。
これらは必ずテキストの解説に載っています
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