カセットテープ TDK 由利十二頭（ゆりじゅうにとう）
『・・・カセットテープ、家電や携帯電話の薄型チップ開発も「TDK」の名を世にとどろかせたのが、カセットテープの開発です。「TDK」が国産第1号のカセットテープを開発したことで、外出先でも音楽を楽しめるようになり、人々の音楽ライフが一変しました。さらに同社は、このカセットテープ技術を応用して、高性能なビデオテープの量産にも成功しています。もともとはフェライトを用いた部品を扱う電子部品メーカーとして知られていた「TDK」ですが、現在はこのフェライトが携帯電話の小型化や軽量化、家電の軽薄短小化に欠かせない小型・薄型のチップ開発にも役立っています。文/編集・dメニューマネー編集部(2021年8月30日公開記事)』
由利十二頭 - Wikipedia
由利十二頭（ゆりじゅうにとう）は、日本の戦国時代に出羽国由利郡の各地に存在し一揆結合の形をとっていた豪族の総称。この時代の由利郡には戦国大名と呼べるほどの勢力は存在せず、秋田郡の安東氏、雄勝郡の小野寺氏、庄内地方の大宝寺氏、最上郡の最上氏らの間にあって離合集散し、ときに一揆を結び対抗した。
主に矢島氏、仁賀保氏、赤尾津氏、潟保氏、打越氏、子吉氏、下村氏、玉米氏、鮎川氏、石沢氏、滝沢氏、岩屋氏、羽川氏、芹田氏、沓沢氏などで、「十二頭」とは少なくとも天正年間以来の呼称であり、史料により数え方が異なる。十二という数字は鳥海山の本地である薬師如来の眷属である「十二神将」をなぞったものとする見解がある[1]。また、沓沢氏は独立勢力ではなく矢島氏の客将とする後世史料もあるなど明確に十二頭の範囲を定めることは困難である。
前史
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出典検索?: "由利十二頭" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2022年10月）
鎌倉時代以前の由利地方は由利氏が支配しており、奥州藤原氏滅亡後も本領を安堵されていたが、由利維平の子の維久は和田合戦に連座し所領を没収された。この子孫は土着し滝沢氏と称した。その後、地頭職は源実朝の養育係である大弐局に移り、更にその甥大井朝光に譲られたと『吾妻鏡』に見える。軍記物には、由利十二頭は室町幕府の命を受けて1467年（応仁元年）北出羽に下向した小笠原一族の子孫と記述されているが、大弐局が所領を賜った1213年（建保元年）が由利地方と小笠原氏との関係の始まりと言える。
しかし、大井氏は霜月騒動で安達氏に連座し所領は北条氏に渡り小早川氏が地頭代となったと考えられており、南北朝時代には楠木氏や新田氏との関係を指し示す史料もあるが、この間の経緯は史料不足により、よく分かっていない。いずれ、十二頭と呼ばれた国人層のうち生え抜きの滝沢氏を除くほとんどが信濃小笠原氏庶流の大井氏（源姓）の庶流を称していることから、鎌倉時代から室町時代にかけて清和源氏義光流信濃源氏との深い関係が推定されているのみである。彼らの移住について「十二頭記」には、「正平以後、由利主宰なきこと数十歳、隣寇侵略、盗賊縦横、土人これに苦む、応仁元年鎌倉に訴え、地頭を置んと請う」とあるが、応仁元年（1467年）では、鎌倉幕府はすでになく[2]、鎌倉府も下総国古河に遷座している。
戦国期
由利郡は先述のとおり、安東氏、小野寺氏、大宝寺氏、最上氏らの間にあったが、それぞれの勢力が領域支配を確立してくると、これらの影響により各勢力に属し相争うようになった。
特に比較的大きな勢力であった仁賀保氏と矢島氏は長年にわたり幾度も合戦を繰り返した。仁賀保氏と滝沢氏は大宝寺氏や安東氏と結び、小野寺氏と結んだ矢島氏と対立した。一時は十二頭ほぼ大宝寺氏の傘下に入り安東氏や小野寺氏に対したが、大宝寺氏の衰退とともに最上氏の影響が強まった。1588年（天正16年）には本庄繁長により最上氏が敗れ、本庄氏傘下の大宝寺義勝の配下となったが、同年の湊合戦においては一致して安東氏の内紛に際し一方に味方するなど、独自の行動も見受けられる[3]。
豊臣秀吉の天下統一に際しては、由利十二頭は由利衆として仁賀保氏、赤尾津氏（小介川氏）、滝沢氏、打越氏、岩屋氏、下村氏、石沢氏、禰々井氏が、1591年1月19日（天正18年12月24日 (旧暦)）にそれぞれ知行を安堵された[4]。このうち、前五者を特に「由利五人衆」と呼んだ[4]。由利衆は、豊臣政権により安東氏の秋田実季のもと「隣郡之衆」として材木切り出し及び廻漕の軍役を負担させられた一方で[5]、五人衆は文禄の役では大谷吉継の指揮下に入り[6]、関ヶ原の戦いでは秋田実季と行動を共にしている[7]。江戸時代に入ると仁賀保氏、打越氏が幕臣に、滝沢氏、岩谷氏、石沢氏が最上氏家臣になり、赤尾津氏は改易された[8]。最終的には仁賀保氏が大坂の陣での功績により仁賀保藩（分家により旗本となる）を創設し、領主としての地位を保った。
諸家概要
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諸党は海岸の平野部に発展した集落と、子吉川流域に沿って発展した集落を根拠地にして、それぞれの在地をとって氏としていた。
仁賀保氏
「仁賀保藩」も参照
由利郡仁賀保（現・にかほ市平沢）付近を中心に勢力があった武士団。先祖は大井氏と称したが家紋や通字からは大江氏との関係が指摘されている。所領とした仁賀保は、平沢、象潟地方の総称である。矢島氏とは近い同族関係にあったが、一族内の主導権争いから終始敵対し、滝沢氏と組み、地理的な要因から主に大宝寺氏の影響下にあり、小野寺氏と結んだ矢島氏と争った。赤尾津氏から養子に入った仁賀保挙誠の代に豊臣秀吉により由利地方で2番目に大身の3,716石の所領を安堵された[4]。なお、軍記物の記述では文禄の役の際の領国の混乱に乗じて矢島氏を滅ぼしたことになっているが、惣無事令に反するため私闘は不可能であり、1588年（天正16年）ころの出来事ではないかとする見解がある。関ヶ原後に加増され常陸国武田5,000石となり、更に大坂の陣での功績により旧領に戻り一万石の仁賀保藩を立てた。挙誠死後、分家により3家に分かれ、それぞれ旗本となった。また、常陸笠間藩牧野家、三河西尾藩松平家の家臣にも仁賀保（仁加保）氏が存在した
斎藤宇一郎 - Wikipedia
斎藤 宇一郎（さいとう ういちろう、慶応2年5月18日（1866年6月30日） - 大正15年（1926年）5月10日）は、日本の衆議院議員（憲政本党→立憲国民党→立憲同志会→憲政会→革新倶楽部）、農業指導者。三男の憲三はTDKの創業者[1]。
経歴
出羽国由利郡平沢町（現在の秋田県にかほ市）に斎藤茂介（茂助）の長男[2]として生まれる。生家は旗本仁賀保氏の家老格の家柄であった[3]。1890年（明治23年）、帝国大学農科大学を卒業し、一年志願兵として近衛歩兵第4連隊に入隊した[4]。1892年（明治25年）12月20日、予備役陸軍少尉に任ぜられ[5]、翌年に後備役となった[4]。日清戦争がおきると召集され、海城まで従軍し、中尉に昇進した[4]。1896年（明治29年）より農商務省に勤務し、翌年に林務官となるが、1898年（明治31年）に依願免本官[4]。1899年（明治32年）、父茂介の死で帰郷。翌年、平沢町農会長・平沢郵便局長に就任した。
帰郷後、農村改良に尽力し、乾田馬耕・自給肥料・暗渠排水などを導入することで、生産性を高めることに成功した[6]。
1902年（明治35年）、陸軍大尉に昇進し、郵便局長を辞任。同年の第7回衆議院議員総選挙に出馬し、当選。以後、8回連続当選を重ね、1924年まで在職した。その間、秋田県農会副会長、横荘鉄道株式会社社長などを歴任した[7]。
議員引退後は平沢町長を務めた[1]。
家族
母・トキオ（天保10年12月生山形生まれ）、佐藤宮太の長女[8]
弟・運治郎（明治7年11月生）[8]
弟・修吾（明治12年7月生）[2]
栄典
1895年（明治28年）11月18日 - 勲六等瑞宝章[9]
選挙結果
1902年（明治35年）8月10日の第7回総選挙で秋田県郡部区（定数6）から立候補して初当選を果たし、1920年（大正9年）5月10日の第14回総選挙まで連続8回当選した。
齋藤憲三 - Wikipedia
斎藤 憲三（さいとう けんぞう、1898年2月11日 - 1970年10月31日）は実業家・政治家。TDKの創業者で衆議院議員・科学技術政務次官を務めた。
経歴
少年時代
斎藤憲三は、明治31年（1898年）に斎藤宇一郎とミネの三男として秋田県由利郡平沢村（現にかほ市）に生まれた。父の宇一郎は秋田の農業の発展に尽力し、代議士にもなった人である。憲三は地元の平沢小学校を卒業した後、本荘中学（現：秋田県立本荘高等学校）への進学を希望していたが、父の勧めにより大阪の私立学校である桃山中学（現：桃山学院高等学校）に入学した。
失敗の連続
大正11年（1922年）早稲田大学商学部を卒業後、産業組合中央金庫（現・農林中央金庫）に入社するも飽き足らず、程なくして退職する。その後は農家の副業奨励のため炭焼きや養豚などの事業に取り組むが、いずれも失敗。
1930年、斎藤は農家へのアンゴラウサギ飼育斡旋と兎毛の販売を目的としてアンゴラ兎興農社を設立、さらに1932年には衆議院議員の鷲沢与四二を社長に迎えて兎の飼育と兎毛生産を行う東京アンゴラ兎毛株式会社を設立する。兎毛の営業活動を通じて当時紡績業界最大手であった鐘淵紡績（現カネボウ）社長の津田信吾の知遇を得ることになった。成功するかに見えたアンゴラ兎事業であったが、コクシジウムという兎特有の伝染病が発生、さらに社長の鷲沢との対立もあり、1935年、斎藤は東京アンゴラ兎毛を退社する。
TDK創設
東京アンゴラ兎毛退社直後、斎藤はアンゴラ兎毛繊維の脱毛防止に関する技術指導として東京工業大学電気化学研究室の小泉勝永を紹介された。既にアンゴラ兎とは縁が切れていた斎藤であったが、将来の事業のヒントを求め1935年7月9日、東工大に小泉を訪ねた。話し合ううちに斎藤と小泉は意気投合し、斎藤が小泉に津田信吾を、小泉が齋藤に電気化学研究室教授の加藤与五郎を紹介することを約束する。（後に津田に面会した小泉は鐘紡理化学研究所の所長に抜擢された）
加藤に面会した齋藤は、「これからの日本は軽工業と重工業のどちらに重点を置くべきか」と質問した。それに対する加藤の答えは「今の日本に工業など存在しない。西洋の模倣ではなく日本人の発明を事業化しなければ真の日本の工業とはいえない」というものであった。この言葉に衝撃を受けた齋藤は、加藤の発明であるフェライトの工業化を目指す決意をする。 齋藤の申し出に対し加藤は、まだフェライトに市場価値が無いので特許は無償で譲渡する、ただし事業資金として10万円を用意することという条件を出した。齋藤は津田信吾から10万円の資金援助を受け昭和10年（1935年）12月7日、東京電気化学工業株式会社(現TDK株式会社）を設立する。
政治活動
平沢町長を経て、昭和17年（1942年）、第21回衆議院議員総選挙で翼賛政治体制協議会の推薦候補として当選。以来通算5回当選。翼賛政治会に所属するも、次第に反東條色を強め、昭和20年（1945年）3月には船田中・赤城宗徳・橋本欣五郎・三宅正一ら親岸信介派の議員とともに「護国同志会」結成に参加する。同年12月1日に衆議院議員を辞職[1]。戦後は昭和21年（1946年）に公職追放されるが、昭和26年（1951年）に解除。昭和28年（1953年）の第26回衆議院議員総選挙で当選し、議員に返り咲く。自由民主党では岸派→福田赳夫派に所属。科学技術庁の発足に尽力し、その初代政務次官となった。
昭和45年（1970年）に死去。享年72.
1935年（昭和10年）
7月 - 齋藤憲三がフェライトの発明者である東京工業大学教授加藤与五郎、武井武と出会い、フェライトの工業化を決意。
12月 - 東京電気化学工業株式会社を設立。
1937年（昭和12年）8月 - 世界初のフェライトコアを発売（商品名「オキサイドコア」）。
1953年（昭和28年）10月 - オープンリールテープレコーダー用磁気録音テープ「シンクロテープ」で磁気録音テープ事業に参入。
1961年（昭和36年）10月 - 東京証券取引所第一部上場。
1966年（昭和41年）
3月 - オランダのフィリップスと契約。
6月 - 国産第1号のコンパクトカセットテープを松下電器産業（現：パナソニックホールディングス）にOEM供給[注釈 2][注釈 3]。
9月 - 自社ブランドとしては最初のコンパクトカセットテープ「シンクロカセットテープ」（ノーマルポジション、IEC TYPE I）を発売[注釈 4]。
1967年（昭和42年）1月 - 現在のCIに変更（後述参照）。
1968年（昭和43年）10月 - 業界初の音楽録音専用コンパクトカセットテープとして開発されたノーマルポジション用カセットテープ「SD」を北米で先行発売（日本では1969年〈昭和44年〉3月発売開始）。アポロ11号でも利用された。
1969年（昭和44年）4月 - 松下電器産業との業務提携を締結（後に提携解消）。
1971年（昭和46年）3月 - 国産品初のクロムポジション（IEC TYPE II）用カセットテープ「KR」を発売。
1973年（昭和48年）9月 - 業界初のマグネタイト系磁性体を採用した音楽録音専用最高級ノーマルポジション用カセットテープ「ED」を発売。
1975年（昭和50年）3月 - ヘマタイトを基にコバルトイオンを吸着させた磁性体「アビリン」を採用し、上記の「KR」の事実上の代替（後継）品となるハイポジション（IEC TYPE II）用カセットテープ「SA」を発売。
1977年（昭和52年）3月 - 従来の「SD」の後継となる音楽録音専用ノーマルポジション用カセットテープ「AD」を発売。
1979年（昭和54年）
3月 - 自社ブランドとしては初の最高級メタルポジション用（IEC TYPE IV）コンパクトカセットテープ「MA-R」[注釈 5]を発売。
9月 - 従来の「ED」の後継となる音楽録音専用最高級ノーマルポジション用カセットテープ「OD」、および既存の「SA」を基に磁性体「アビリン」を二層塗りとした最高級ハイポジション用カセットテープ「SA-X」、上記の「MA-R」の普及版･廉価版となるメタルポジション用カセットテープ「MA」をそれぞれ発売。
1981年（昭和56年）2月 - 日立マクセル（現･マクセル）、およびティアック、赤井電機（現：inMusic Brands）と合同でオーディオ用オープンリールテープの最上位フォーマットとなるEEポジション（EXTRA EFFICIENCYの略）を発表。同年6月にEEポジション用オープンリールテープ「SA」を発売。
1982年（昭和57年）6月 - ニューヨーク証券取引所に上場。
1983年（昭和58年）3月1日 - 社名をTDK株式会社（2002年まで登記上はティーディーケイ株式会社[8]）に変更。
1985年（昭和60年）3月 - 茨城県筑波郡（現･つくば市）で開催の国際科学技術博覧会（科学万博-つくば'85）に「TDKふしぎパビリオン」を出展。
1986年（昭和61年）9月 - 日本オーディオ協会、および アイワ（初代法人）、ソニー（初代法人、現：ソニーグループ）、松下電器産業、日立マクセル、富士フイルム（記録メディア事業部）、ティアック、日本ビクター（現：JVCケンウッド）、パイオニア（ホームAV機器事業部、現：オンキヨーテクノロジー/ティアック）、日本コロムビア（記録メディア事業部）、カシオ計算機などと合同で民生用デジタル録音機のフォーマットとなるDATを発表。翌年の1987年（昭和62年）3月にDAT用ブランクテープカートリッジ「DA-R」を発売。
2004年（平成16年）11月 - ゲームソフト子会社のTDKメディアクティヴを、米国企業に売却で合意。
2005年（平成17年）7月 - ラムダパワーグループの買収を発表。10月にデンセイ・ラムダを含むグループ各社を買収。
2006年（平成18年）3月 - 採算性の悪化とBlu-ray Discを主軸に移すとの理由により、記録型CD、DVD製品の製造からの撤退を決定。技術提供を行いOEMとすることで、販売は継続する。
2007年（平成19年）
4月19日 - 記録メディア製品販売事業のイメーション（現：オージン）への譲渡と、同社に対する記録メディア分野におけるTDKブランドの使用許諾を発表（2007年8月1日付で譲渡完了）。記録メディア製品の研究開発および製造は継続する。譲渡対価300百万米ドルの内280百万米ドル相当をイメーションの普通株式として取得し、譲渡完了後にTDKはイメーションの筆頭株主となる。
9月 - フラッシュメモリ使用の「ソリッドステートドライブ（SSD）」でパソコン向け記憶装置事業への参入を発表。
2008年（平成20年）
2月29日 - TOBなどによってデンセイ･ラムダを完全子会社化、ラムダパワーグループを統合した。
7月31日 - ドイツの電子部品メーカーエプコスの買収を発表。
2009年（平成21年）
4月27日 - ニューヨーク証券取引所上場廃止。米国預託証券（ADR）は引き続き維持。
10月1日 - TDKの受動部品部門とEPCOSの事業を統合し、TDK-EPC株式会社を設立。
2010年（平成22年）2月1日 - 千曲川工場が千曲川テクニカルセンターと統合し、千曲川テクノ工場としてスタート。
2013年（平成25年）
2月22日 - 長崎県のグループホームで4人が死亡した火災の原因の1つが同社加湿器であることを謝罪、かねてから行われていたリコールを強化[9]する方針を明らかにした。
4月1日 - 本社ビルの建て替えの為、本社を東京都中央区から同港区に移転[10]。
7月24日 - ロンドン証券取引所上場廃止[11]。
2015年（平成27年）11月30日 - ルネサス セミコンダクタ マニュファクチュアリング鶴岡工場の譲受に関する基本合意を発表[12][13]。
2016年（平成28年）
4月28日 - ルネサスセミコンダクタマニュファクチュアリング鶴岡工場の譲渡に関する最終契約書を締結[14]
10月 - 本荘工場、稲倉工場内に新工場2棟が完成、10月6日に報道公開を行った[15][16]。また同7日には平沢工場敷地内に開設されていたTDK歴史館がリニューアルし、TDK歴史みらい館として開業を迎えた[17]
12月7日 - グループ内組織再編に伴い、秋田地区における受動部品事業の子会社3社を統合することを目的にTDK秋田（本社：由利本荘市）を設立[18][19]
12月21日 - 米国のセンサーメーカーであるInvenSenseを約13億ドル（約1572億円）で買収すると発表[20]
2017年（平成29年）
2月3日 - 米国Qualcommと合弁会社RF360 Holdingsを設立。業務提携を発表[21]
4月1日 - TDK秋田にTDK-MCC、TDK羽後、TDK由利本荘を吸収合併
5月18日 - 米国のInvenSenseを子会社化[22]
2018年（平成30年）
2月28日 - 米国のChirp Microsystemsを子会社化 [23]
11月26日 - 本社を東京都中央区日本橋に移転[24]
2022年（令和4年）4月1日 - TDK秋田（存続）とTDK庄内、TDK甲府の国内3子会社を統合し、TDKエレクトロニクスファクトリーズを設立[25][26]。
社名
創業時の社名「東京電気化学工業」は、フェライトの発明者である加藤与五郎と武井武が所属していた東京工業大学電気化学科にちなんで名づけられた。
TDK（Tokyo Denki Kagaku）という略称は、戦時中の英語の規制時期を除き、創業直後から商品カタログ等で用いられ続けている[注釈 6]。1948年以降は、社名ロゴマーク（CI）にもTDKの文字（横長の楕円の中に「TDK」の文字が入る）を用いるようになった。商標権問題が発生したため1961年 - 1964年の期間は「TDK-E」（CIは横長の楕円の中に「TDK-E」の文字が入る）に変更。1959年には英文社名を「TDK ELECTRONICS CO., LTD」とした。ただし日本語社名は旧称のままとしていた。